私は，大学教員として勤務を始めてから，もう少しで10年になる．教員となってからこれまで，大学院生および学部生に対して，毎年のように論文作成の指導を行ってきた．その経験から，論文作成の指導のためには幾つかの要点があることに気づかされた．そして，それらの内容は，本誌に論文投稿を検討している若い会員の助けになるのではないかと思い，誠に勝手ではあるが，要点の幾つかを紹介させていただく．

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要旨：回復期リハビリテーション病棟において，上衣更衣が自立した初発脳卒中患者56例を対象に，自立到達期間の影響因子を検討した．自立到達期間が1ヵ月以内，1ヵ月以降2ヵ月以内，2ヵ月以降の3群に分類し，年齢などの基本的属性，脳卒中機能評価法（以下，SIAS），神経心理学的検査，Functional Independence Measure（以下，FIM）を初回評価値で比較した．1ヵ月以内群はFIM上衣更衣・問題解決・記憶，SIAS下肢運動機能・感覚機能が高値であった．1ヵ月以降2ヵ月以内群の特徴は明確でなく，2ヵ月以降群はFIM社会的交流，SIAS視空間認知が低値だった．自立到達期間の影響因子は，認知機能や麻痺側下肢機能が主である．

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要旨：生活行為向上マネジメント（以下，MTDLP）を活用した訪問リハビリテーションが，転倒恐怖感と生活活動に与える効果検証のために，訪問リハビリテーション利用者36名を介入群と対照群の2群に分け検討した．介入群はMTDLPによる介入，対照群は従来の訪問リハビリテーションを実施した．結果，介入群では活動・参加の改善を目指す具体的な目標が立案され，実際場面での活動練習，家族や関連職種との連携，環境支援などがバランスよく行われた．介入から3ヵ月後，介入群のみで有意な改善を認め，MTDLPの活用は自己効力感の改善により転倒恐怖感を軽減し，生活活動を改善させることが示され，活動・参加の促進と自立支援としての有用性を示せた．

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要旨：上肢機能障害へのエビデンスの多くは，生活期を対象者とするものが多く，急性期においてもエビデンスレベルの高い研究が望まれるが，急性期の時期に比較試験を行うことは容易ではない．今回，脳卒中後上肢麻痺において，定期的な評価データを後方視的に抽出し傾向スコアの算出からデータプールを構築した．データプールの構築は，急性期において課題とされる対照群を設定することができ，本研究データを多くの施設が共有することで，既存の介入や新たな介入成果について検討できると考えられる．本データの使用例として，今回の対象期間に病棟実施型CI療法を実施した群を介入群とし，傾向スコアマッチングを行った．その結果についても検討したので報告する．

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要旨：エビデンスレベルの高い介入研究を実施するためには，対照群を設定する必要があるが倫理的に容易ではない．本研究では，一般臨床のデータを後方視的に抽出することにより，214名の脳卒中後上肢麻痺における回復期の傾向スコア算出のためのデータプールを構築した．データの使用例として，過去に著者らが実施した，対照群を用いない前後比較試験のデータを介入群とした傾向スコアマッチングを行った結果についても併せて報告する．本研究のデータを多くの研究者や臨床家が対照群として使用することにより，臨床研究の質向上に貢献できると考える．

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要旨：ポジティブ作業に根ざした実践（以下，POBP）は，精神障害者の幸福の促進に有用であることが確認されている．他方，その介入に影響を与える個体差の要因は未検討である．本研究の目的は，POBPの介入に影響を与える個体差の要因を検証することである．対象は精神障害者であり，POBPに参加経験のある19名とした．分析は，POBP参加中に収集した縦断データを使用し，潜在曲線モデルを用いた．分析の結果，POBPの介入に影響を与える要因は入院回数の可能性が高いことが示された．POBPは入院回数の要因を除き，診断名，年齢，性別，生活環境，治療期間による個体差を超え，クライエントの幸福に寄与できる可能性がある．

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要旨：本研究の目的は，トイレ環境に着目した地域作業療法学でのフィールドワークの効果を，作業療法学生個人の認識の比較からテキストマイニングを用いて検証することである．対象は，3年制課程の作業療法学科2年生16名である．授業の第1講義開始直後と第15講義終了直前に「地域で活躍するために必要なこと」を自由に書き出し，フリーソフトであるKH Coderによる対応分析にて分析した．結果，大半の学生が，演習型授業の教育効果として教員が意図した，【体験的な知識】や【作業療法スキル】，【作業療法の領域】へと変化した．また，一部の学生では教員の意図しない，【基礎的な知識】への変化がみられたが，その要因の検証も可能であった．

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要旨：青年期以降に自閉スペクトラム症（以下，ASD）と診断される場合，心理検査などの結果よりも，行動観察によって発達障害の特徴が把握できる可能性が指摘されている．そこで本研究では，直接観察による評価や評価時の作業療法士（以下，OTR）の観察視点によって，どのようなASD特有の日常生活上の行動特性が把握できるかを検証した．方法は，OTR 5名に対し，ASD者に対する社会生活技能の評価実施後，ASDの特徴把握に関するインタビューを行った．その結果，7項目から36の特徴・問題項目カテゴリが抽出された．その中でも，切り換えの困難さに関する特徴は，ASD特有の特徴を捉えたものである可能性が示唆された．

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要旨：右上肢麻痺を呈した亜急性期脳梗塞患者1例に対して，リストバンド型活動量計を用いた行動心理学的介入（Transfer Package）を行った．作業療法介入は，第17病日から1回2時間，週3回，計10回行った．また上肢活動量計測は1週ごとに実施し，対象者に示した．その結果，麻痺側上肢機能と日常生活における麻痺手の使用頻度は改善し，外来終了2ヵ月後にも維持された．上肢活動量の客観的計測は，対象者と作業療法士の双方が麻痺手の使用状況を客観的に振り返ることができ，Transfer Packageをより効率化できると思われた．今後はケースシリーズ研究や比較研究を行い，その有効性を確認する必要がある．

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要旨：Constraint-induced movement therapy（CI療法）は，麻痺手の機能改善だけでなく，日常生活における麻痺手使用の行動変容を目的とした脳卒中上肢麻痺の代表的アプローチである．今回，脳卒中後上肢麻痺を呈した回復期の2名の対象者に，modified CI療法（以下，mCI療法）を実施した．結果，mCI療法後およびmCI療法実施から1年後に，麻痺手の機能と実生活における使用行動が改善した．退院時に提供された，医療・介護保険の対象となるリハビリテーション（以下，リハ）サービスを辞退し，生活の中でリハを自己管理する行動に至った．回復期にmCI療法を実施することは，自らの活動，参加に焦点化したリハの自己マネジメントを促進する可能性がある．

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要旨：両片麻痺の回復期脳卒中患者に対して，エビデンスに基づき奨励された手法を組み合わせた複合的なアプローチを実施し行動変容を認めたので報告する．方法は，装具・電気刺激療法を併用したCI療法を1日1～2時間実施した．さらに，障害が重篤な左上肢に対し，ロボット療法による自主練習を1日30分34日間実施した．結果，両上肢機能検査において，臨床上意味のある最小変化量（MCID）を超える改善を示し，実生活上での使用が一部可能となった．結論として，病態の回復に応じてエビデンスが担保された複合的なアプローチを併用することは，両片麻痺を呈した回復期の多発性脳梗塞患者に対しても，麻痺手の機能と行動に良い影響を与える可能性がある．

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要旨：脳卒中後の上肢運動障害の治療にConstraint-induced movement therapy（以下，CI療法）があり，回復期以降においては中長期ともエビデンスが示されている．ただ本邦において，急性期のアプローチに関する報告は少なく，急性期でCI療法を含む上肢集中練習を実施した対象者の長期予後は不明瞭であった．今回，急性期脳卒中患者に1日2時間の複合的な上肢集中練習を実施し，長期経過を分析した．その結果，介入1年後の長期にわたり，上肢機能は維持または向上した．急性期においても適応患者によっては，上肢集中練習が長期的にも上肢機能と使用行動に良好な変化を与える可能性が示唆された．

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要旨：就労支援領域で使用できる患者立脚型アウトカムが，本邦で求められている．そこで今回，Work Rehabilitation Questionnaire（以下，WORQ）の翻訳と言語的妥当性の検討を研究目的とした．方法は，Beatonによる尺度の異文化適応の順番に準拠した．まず，原著者に許可を得た後，2名が別々に翻訳をし，訳語をすり合わせた．次に逆翻訳を行い，原著者に確認をとり修正した．それから，専門委員会を開催して訳語を修正し，ドラフト版を作成した．その後，27名の対象者に予備テストを行い，答えやすさについての個別インタビューを実施し，さらに文言を修正した．最後に，最終版を原著者に報告し，日本語版がWORQのホームページで公開された．

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