二項対立とは，「二つの概念が対立や矛盾の関係にあること．また，そうした対立概念によって世界を単純化して捉えること」を意味する（広辞苑 第7版）．わが国の作業療法は，この二項対立であふれているように感じる．実践に目を向ければ，（要素）還元主義的か全体論的かの議論が古くからなされ，現在でも，機能か作業か，トップダウンかボトムアップか，evidence-basedかnarrative-basedかなど，視点はそれぞれ異なるものの作業療法の方針に関する話題となることが多い．研究に目を向けても，量的研究か質的研究か，実験的研究か記述的研究か，基礎研究か応用研究かなどの二項対立に遭遇することは少なくない．このような議論は，作業を用いて対象者の健康に寄与するという作業療法の専門性が，きわめて複雑で多様な特徴をもつことから引き起こされると考えられる．

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本研究は，漢字書字の習得が困難な学習障害児における国内の研究動向を調査し，今後の課題を明らかにすることを目的にした．漢字書字の習得が困難な要因には視覚情報処理や聴覚情報処理を問題とする報告が多かったが，書字成績に認知スタイルや筆順の正確さが寄与した報告も見られた．また介入研究では，単一事例研究法を用いた研究は少なかった．今後は単一事例研究法を用い，認知スタイルだけでなく，書字運動や運動覚心像に着目した研究や，各児童の特性に適応した介入方法をフローチャート化し自主学習しやすいツールを開発していくことが求められる．併せて，Information and Communication Technology（ICT）を活用した支援の普及も重要である．

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本稿の目的は，我が国における精神障害（者）に対する偏見について，偏見が弱い人の属性や偏見を低減する効果的な介入を検討するために現段階で信頼性の高い一定の知見を得ることである．医中誌WebとCitation Information by NII（CiNii），J-Dream Ⅲで文献検索し，検索範囲は2002年1月1日から2017年10月13日とした．検索の結果，1,906編中13編が分析対象となり，その結果，偏見が弱い人の属性は，精神障害者との接触があることと知識があることの2点である可能性が示唆された．精神障害者に対する偏見を低減するための効果的な介入は，精神障害者と『共に作業』することと，普及啓発活動だと考えられる．

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本研究では，セルフモニタリングによる効果的な転倒予防の指導方法を検討した．65歳以上の地域在住虚弱高齢者を対象に，3ヵ月間の介入研究を実施した．介入群は，転倒予防体操に加え活動スケジュール表の作成をした．コントロール群は，転倒予防体操のみであった．介入群は，①下肢筋力の向上や動的バランス能力の向上，歩行能力の向上，②認知機能の改善，③転倒恐怖感・転倒リスクの軽減，④身体的QOLの向上，⑤身体活動量の向上や社会参加活動の向上が認められた．虚弱高齢者に対する転倒予防の指導には，転倒予防の体操に加えセルフモニタリングをすることが効果的であった．

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本研究の目的は，陰性症状の5つの因子である失快楽症，非社会性，意欲の低下，感情鈍麻，言語の貧困と社会機能との関連を検討することである．分析対象者は当院に入院する長期入院統合失調症者51名であった．従属変数を精神障害者社会生活評価尺度下位項目，独立変数をBrief Negative Symptom Scaleの下位項目とし，Spearmanの順位相関係数および重回帰分析にて分析した．結果，日常生活，労働には意欲の低下，対人関係には非社会性，感情鈍麻が有意に寄与していた．自己認識についてはどの因子とも関連していなかった．陰性症状の中でも意欲の低下，非社会性，感情鈍麻の改善に取り組むことが，退院支援に向けて有用であることが示唆された．

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地域在住高齢者の健康や幸福を促進する作業に焦点を当てた集団プログラムの開発が進められている．本研究では新たに開発された活動日記を用いた集団プログラムの効果を，ランダム化比較試験によって検証した．対象者は地域在住高齢者125名であった．実験群には計4回の集団セッションが実施され，活動日記を毎日記入することが依頼された．対照群に介入は行われなかった．その結果，実験群の作業に対する満足度，生きがい感，生活満足度の変化量は，対照群よりも有意に高く，効果量は中程度であった（p＜.001，r＝0.3300.38）．本プログラムは，地域在住高齢者の作業に対する満足度，生きがい感，生活満足度の向上に寄与することが示された．

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本研究では，精神健康度に対する労働職場ストレスと職場風土良好度，ストレス対処力SOCの関連性を明らかにした．岐阜県下の作業療法士に郵送調査を実施した（有効回答率72.4％）．その後，従属変数をGHQ12，独立変数を労働職場ストレス尺度，職場風土良好度，SOCとし，階層的重回帰分析を実施した結果，精神健康度に対し労働職場ストレスは負の影響力を有し，SOCは正の影響力を強く有していた．職場風土良好度はSOCを介して労働職場ストレスの影響力を減少させていた．SOCは良好な職場風土から形成されるため，今後，職場風土に対する環境へのアプローチと，作業療法士が持つSOC向上に対する個人へのアプローチ，その両面からの対策が重要である．

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本事例は，人工膝関節置換術後に不安と抑うつを認め，自己効力感が低下していた．カナダ作業遂行測定（以下，COPM）によって挙げられた階段昇降が，術前の転落経験による不安感から困難となっていたため認知行動療法を実践した．事例は，認知行動療法を通して，自動思考の歪みへの気づきにつながり，段差昇降を段階的に実施していくことが可能となり，達成感から自己効力感が向上し，階段昇降を獲得した．それに伴い，COPMにおいても階段が遂行度1から6，満足度1から6と向上した．本事例を通して，不安感が強く自動思考の歪みによって作業療法実践が困難な事例に対して認知行動療法を用いることは，目標達成の促進につながる可能性が示された．

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上肢近位部に優位な麻痺を呈する脳卒中片麻痺事例に対し，肩周囲から肘にかけての近位機能に対しては課題特異型訓練，随意運動機能が比較的良好な手関節および手指の遠位機能に関しては課題指向型訓練を行う，という部位別の機能水準に沿った作業療法介入を試みた．先行した作業療法介入期間と比較したところ，Fugl-Meyer AssessmentおよびAction Research Arm Testにおいて改善程度がより大きいことが確認され，Fugl-Meyer Assessmentの改善程度は臨床的に意義のある最小変化量を超えていた．部位により麻痺の程度が異なる事例には，その水準に応じた介入が効果的である可能性が示唆された．

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Mirror Therapy（以下，MT）は，脳卒中後の上肢機能障害に対してエビデンスが示されてきた治療である．今回我々は，脳卒中による重度の上肢機能障害に対して，エビデンスが確立されている電気刺激療法やロボット療法などを複合的に実施したが，手指の随意伸展運動が全く出現しない症例を経験した．その症例に対して，回復期後期にMTを実施した結果，示指の随意伸展運動の改善を認め，麻痺手単独での課題指向型練習が可能となり，生活の一部で麻痺手を補助的に使用することが可能となった．MTの回復メカニズムに未だ不明な点はあるが，重度上肢機能障害に対するMTを併用した複合療法は，上肢機能の改善の一手段となる可能性がある．

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特別養護老人ホームに入所中で，生活全般において消極的な女性に対し，園芸活動を用い，作業機能障害の種類に焦点を当てた評価および介入を行った．観察を中心にした評価は，作業機能障害の4種類（作業不均衡，作業剥奪，作業疎外および作業周縁化）に対する必要な介入を明確にできた．その結果，症例は，笑顔が増え，外出するようになり，夜間の睡眠が十分とれるようになるなど，作業機能障害の改善に至り，健康な施設生活を送れるようになった．意味のある作業を同定しがたいクライエントに対して，作業機能障害の種類に焦点を当てた評価および介入は，有効であったと考える．

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小脳出血により右上肢の運動失調を呈する事例に対して，箸操作の自立を目標に作業療法を実施した．事例は，麻痺側右手に過剰に力が入った状態で，箸を握り込むように把持していた．そして，右手の揺れを止めようとして箸の握り込みが強まり，操作対象からの感覚情報とその変化を知覚することが困難な状態にあった．手指の目的的な活動を促通するために，手全体で物品を握るおよび扱う活動で，手指の屈曲・伸展を連続的に誘導した．その後，切る，混ぜる，つまみ上げる，の3つの工程に分けた箸操作を実施し，箸先を整える動作を誘導した．その結果，事例は実用的に箸を使用することが可能となった．

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本研究は東京都大田区の作業療法士（以下，OT）を対象に，復職・就労支援（以下，支援）の実態を調査し，今後OTが取り組むべき課題を明らかにすることを目的とした．医療・介護・福祉領域のOT 105名の分析から，平成28（2016）年度の一年間で支援を実施したOTは47.6％で，その内容は身体機能訓練やパソコン操作が主であり，健康管理や日常生活技能など職業準備性に関する支援は少ない実情が伺われた．医療では支援体制の整備と方法の確立，そして介護・福祉では支援を必要とする対象者の把握と需要の拡大が課題であることが示され，地域包括ケアシステムの実現に向けて，地域ぐるみで支援体制を構築する必要があると考えられた．

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統合失調症の認知機能障害に対しCognitive Remediation Therapy（CRT）の効果が報告されている．さらに介入効果を社会生活能力へ般化する上で発散的思考の影響が注目されている．今回，CRTのVCAT-Jを実施したところ，認知機能の改善に伴い発散的思考の質が高まり，日常生活での行動変容を認めた事例を経験した．介入初期はゲーム課題への取り組みだけであったが，中期以降はゲーム課題から自身の記憶の苦手さを自覚し，工夫する様子が見られ，ブリッジングのグループワークで意見交換が多くなった．介入経過と介入前後の評価尺度スコア変化などから，CRTの介入効果として，認知機能の改善，発散的思考，日常生活の行動変容を認める可能性が示唆された．

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4年間自閉的生活を送っていた重症統合失調症患者に，生活行為向上マネジメント（MTDLP）を用い，患者の希望する生活行為である「働くこと」を支援した．作業療法士が，就労継続支援B型事業所内（以下，事業所）に出向いて認知機能，精神症状，身体機能を評価した．多職種連携プランを立案し，事業所職員と協働した結果，患者は通所に至った．また介入前後で機能の全体的評定，社会機能評価尺度，WHO/QOL 26の得点が向上した．以上から，重症度によらず患者が希望する生活行為を遂行することが，社会機能と主観的QOLの向上をもたらすと考えられた．作業療法士が地域に出向いて患者が希望する生活行為に介入することの有用性が示された．

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血管型Ehlers-Danlos Syndrome患者に対し，入院中に関節症状や血管脆弱性によるリスクと心理的側面に配慮しながら介入した結果，在宅復帰し，その後社会参加に繋がった．事例は痛みや血管破裂に対する恐怖感が強く，ADL場面で動作の手順や方法に固執していた．そのため血管脆弱性のリスクを考慮し，移乗の際に足をぶつけないよう状況に応じて安全に動作が行えるよう様々な移乗手段の指導と自助具の導入を行った．また恐怖感を軽減させるため，動作の反復練習や退院後に使用する福祉用具を訓練場面や病棟生活で取り入れた．身体症状のみならず不安や恐怖感を取り除けるよう心理面に配慮した関わりが重要であった．

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