作業療法士1年目から，同期数名とアドバイザーとしてご協力いただいた大学の先生とで始めた月1回程度の事例検討会が30数年継続している．近年はコロナ感染症の対応ためオンラインで開催していることもあり遠方からの参加者も増え30名弱での開催となっている．若いセラピストは事例発表の経験の場，指導的な立場にある方は後輩指導の経験の場，グループワークでは年代を越えて意見を出し合う場など，それぞれの立場にあった学習機会となっている．しかし，当初から変わらないことは自ら積極的に発表を申し出る人が少ないことである．これは「事例をまとめ発表すること」に否定的なイメージを持っている方が多いためと思われる．

本研究の目的は, 頸椎症性脊髄症（以下, CSM）患者におけるPurdue Pegboard Test（以下, PPT）を用いた巧緻機能検査の有用性を検討することである. 方法は, CSM患者41例の簡易上肢機能検査, PPT, 10秒テスト, 握力, JOAスコアを評価し, PPTとの関係性を後ろ向きに調査した. また, PPTのカットオフ値を検討した. PPTは各検査と高い相関関係を認め, カットオフ値は25.5（個）, AUC＝0.77, 感度＝0.96, 特異度＝0.56であった. PPTは短時間で行えるCSMの有用な検査と考えられカットオフ値は偽陽性率を考慮した上で巧緻障害のスクリーニングとして活用できることが示唆された.

介護老人保健施設でボランティア活動を行ってきた10名の後期高齢者の活動継続プロセスを質的に明らかにすることを目的に, 面接データを修正版グラウンテッド・セオリー・アプローチに準拠し分析した. その結果, 38概念, 14サブカテゴリー, 5カテゴリーが生成された. 活動継続プロセスは, 【活動開始の経緯】により活動を開始し, 【ボランティア役割により高まる自尊感情】と【活動への参加による生活の充実化】の相互作用, およびボランティア個人と組織でその時々にみせる【経時的変化に対応した活動継続方略の選択】を用いて継続するための対応を重ね【長期的活動が可能になる環境】に支えられながら活動を継続するプロセスと表された.

本研究は, 認知症高齢者の食事行為の自立を促す作業療法士（以下, OT）のプロセスを明らかにすることを目的に, 自立した食事行為に至った経験のあるOTを対象に面接を行い, 修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチを用い, アルツハイマー型認知症に限定し分析した. その結果, OTは認知症高齢者に対して【その方に合った食事しやすい環境を作る】ことや【気持ちの安定を図る】ようにしていた. この両者の安定が図られたうえで【使える能力を最大限に活かす】取り組みをしていた. 認知症高齢者自身を中心とし, その方ができることを尊重しながら, その方に合わせた関わりをすることで自立した食事行為に繋がる要因となることが示唆された.

自閉スペクトラム症児（以下, 児童）が学校生活にて体験した主観的な困り感を作業機能障害の観点から検討することを目的に, 構造構成的質的研究法とSteps for Coding and Theorizationを用いて児童4名を分析した. その結果, 〈学校規定による環境や行動制限〉と〈社会情勢による経験の剥奪〉の作業剥奪, 〈作業活動時と時間感覚のバランス〉と〈作業とその意味のバランス〉の作業不均衡, 〈他者と自己の経験比較による無力感〉と〈集団内での疎外感〉の作業疎外, 〈交流する他者に認められない価値〉と〈マイナスな経験による自罰意識〉の作業周縁化が生成された. 学校全体との協働にて児童の作業遂行を支援することが, 作業療法士の役割として重要であると考えられた.

本研究は, 作業療法学生の臨床実習における高次脳機能障害の理解度と実践能力の自己評価の変化を把握するため, 実習前後で同一の学生にアンケート調査を実施した. その結果, 多くの学生は臨床で対応頻度が高いとされる症状を有する対象者を実習で経験したと答えた. また, 学生は実習を経験することで, 高次脳機能障害の説明や対処における全般的な自己評価に変化がみられた. 特に, 実習で症状への対応を経験したと答えた学生は, 経験がないと答えた学生と比較して, 有意に理解度と実践能力の自己評価が高い傾向がみられた. したがって, 臨床実習は学生の高次脳機能障害の各症状に対する実践能力の向上に直接的につながっていることが示唆された.

近年, 3D技術を使用して手指切断者に対する訓練用仮義手の作製方法が考案された. 本報告の目的は, その方法をさまざまな切断部位や指数で実践して作製方法を検証し, 熱可塑性樹脂で作製した訓練用仮義手と実用性を比較することとした. 対象者は, 既に早期義肢装着法の治療を終えた5名の手指切断者であった. 3Dプリンタで作製した訓練用仮義手を装着させて簡易上肢機能検査等を行った. 結果は実用性に大差はなかったが, 3Dプリンタで作製した訓練用仮義手の装飾性の改善には作業手順の変更が必要と考えられた. また, 3Dプリンタで作製する利点は症例の負担が少ないことで, 欠点は強度面の対策が必要なことであった.

介護保険にて訪問リハビリテーションを利用する地域在住高齢者1事例に対し, 包括的環境要因調査票（CEQ）を活用しながら生活行為向上マネジメント（MTDLP）を実施した. その結果, CEQを活用したことで環境の視点からのニーズに基づく3つの合意目標が立案でき, 効果的な社会適応的プログラムが実施できた. それにより, 3ヵ月で全ての合意目標が達成され, 自己効力感やIADL, 閉じこもり状態の改善が認められた. 本実践を通して, CEQを活用することで, 生活行為と環境というホリスティックな視点から合意目標を設定でき, 具体的で有効な社会適応的プログラムを提供しやすくなることが明らかとなった.

実生活での麻痺側上肢使用に対する自己効力感が低下し, 上肢活動量の低下を認めた右片麻痺患者に対して麻痺側上肢使用を促した. しかし, 他者への目線を気にする神経質な性格から, 病院環境での使用に至らなかったため, 自宅環境での麻痺側上肢使用を促した. 入院中の作業療法は週2日, 退院後は週1日の訪問リハビリテーションを利用し, 継続的な麻痺側上肢活動の促しを行った. 使用状況は3軸加速度計を用いて評価し, 本人へフィードバックをした. 結果, 自己効力感が向上し, 上肢機能および上肢活動量の長期的な改善を認めた. 入院中から自宅環境での行動変容を促し長期的に支援することは, 上肢活動量の向上に寄与する可能性が示唆された.

本単一事例研究では, 右橈骨遠位端骨折外来患者に対して患手を使用した大切な作業の遂行を目指し, カナダ作業遂行測定による面接および自己モニタリングシートを併用した作業療法介入を行った. 介入期においてカナダ作業遂行測定の面接で特定された事例の大切な作業である調理について, 週あたりの実施回数をカウントし, ベースライン期と比較することで介入の有効性を検討した. その結果, 介入期における週あたりの調理回数は有意に増加し, 患手を使用した調理が可能となった. カナダ作業遂行測定による面接および自己モニタリングシートを併用した作業療法実践は, 患手を使用した大切な作業の実施状況の改善に有用であることが示唆された.

【目的】本研究は頸髄損傷完全麻痺者を対象とし, 運動前にアイススラリーを摂取することが運動中の深部温上昇抑制に作用するか検証した. 【方法】本研究はシングルケーススタディBCB′デザインを用い, 対象者は4名であった. 対象者は各期での運動開始前に冷却飲料水またはアイススラリーを摂取し, 運動として10分間車いすを駆動した. 運動開始直後および毎分に鼓膜温を測定した. 各期で得られた深部温については勾配を算出し, 各期での変化を判定した. 【結果】対象者2名は, アイススラリー摂取期に冷却飲料水よりも深部温上昇を抑制できた. 【結論】運動前にアイススラリーを摂取することで運動中の深部温上昇を抑制できる可能性がある.

【目的】生活リズムの可視化によって認知症患者の生活リズムを改善する包括的アプローチの効果を検証すること. 【症例】80歳代女性. 日中睡眠や夜間覚醒を認めたアルツハイマー型認知症を呈する整形外科疾患患者. 【方法】合成周期回帰分析による活動リズムの評価を行い, 生活リズムを改善する3つのアプローチを実施した. 【結果】生活リズムの日内変動と日間変動が整い, 最大値時刻は日中の間（12〜18時頃）となった. 覚醒向上により尿意を訴えトイレで排泄できた. 【結論】多職種連携による包括的な3つのアプローチにより認知症患者の生活リズムが改善した.

本報告は幼稚園に在籍する子ども（以下，児）に対し，標準化されていない作業遂行分析を用いて介入した作業を基盤とした実践報告である．今回，COPMで挙げられた作業を，標準化されていない作業遂行分析を用いて分析し，児の作業遂行を評価した．また，GASを併用し，目標を幼稚園教諭らと共有した．このように，児の作業遂行の問題を明らかにし，〈人〉〈環境〉〈作業〉の視点から対応策を実施した結果，児の作業遂行やCOPM，GASのスコアに改善がみられた．よって，標準化されていない作業遂行分析を用いた作業を基盤とした介入は，幼稚園の現場のニーズに即した支援に繋がる可能性が示唆された．