学術誌『作業療法』の読者の皆様，平素より本誌の編集にご理解とご協力を賜り，誠にありがとうございます．2023年4月より編集長を務めさせていただいております．本稿では，本誌の運営方針と今後の展望についてご説明いたします．

第58回日本作業療法学会（現地開催：会期2024年11月9日～10日 札幌コンベンションセンター，オンデマンド配信：2024年11月9日～2025年1月19日）における優秀演題を選出し，11月10日の閉会式にて表彰式を行った．登録演題全体を対象とし，審査得点の上位演題を選出する一次審査の後，選出された一次審査の演題を会期中のスペシャルセッションでの発表およびポスター部門にて発表された演題を対象とした二次審査を行い，最優秀演題賞と優秀演題賞を決定したので，ここに報告する．

【目的】脊椎圧迫骨折事例を対象とした作業療法の実践に関する既存の知見を，スコーピングレビューを用いて分析した．【方法】医中誌Web, CiNii, PubMedによる検索を行い，選定基準によりスクリーニングを行った．【結果】適格論文は13編であり全て事例報告であった．使用されていたアウトカムは身体機能や認知機能，精神機能，ADL, IADL, QOL，目標設定・作業に関する評価，包括的評価の8つの項目に分類された．主な作業療法の実践内容は，事例が望む作業に焦点を当てた介入であった．【結語】今後は報告数の増加や作業に焦点を当てた介入の効果の検証が期待される．

【目的】作業療法領域では，研究で創発された新しい知識の橋渡しをする研修会や講習会が多くみられる．しかし，どのような教育することが臨床実践に効果的か調べた研究は少ない．そこで本研究では，活動の質評価法（A-QOA）の講習会とその後の臨床実践の自己評価による教育効果を検証した．【方法】75名の作業療法士を対象に，2日間の講習会の受講とその後の実践でA-QOAの20回以上の経験による教育効果を調べた．【結果】臨床実践能力は，講習会後の実践期間に多くの調査項目で有意な向上が確認された．【考察】実践的学問である作業療法領域では，知識の伝達に留まらず，実践での活用ができる形式の教育が効果的と示唆された．

橈骨遠位端骨折における疼痛と機能的および心理的要因との関連性は散見されているが，患側上肢の使用状況とこれらの関連性をみた研究は見当たらない．本研究は，橈骨遠位端骨折患者の術後早期における患側上肢の使用状況と機能的および心理的要因との関連性，そして術後2週時点における患者の状態と3ヵ月後の慢性疼痛との関連性を検討した．その結果，PDASはPSEQとHand 20はNRSと中等度の相関関係を認めた．しかし，慢性疼痛の有無における検討では関連性は認められなかった．このことから，橈骨遠位端骨折患者は術後早期より日常生活における患側上肢の使用状況が高いほど，自己効力感が高くなる可能性が示唆された．

【目的】地域在住高齢者に対する作業の価値調査票（以下，QOVE）を開発することである．【方法】先行研究を参考に作業の価値に関する質問項目を作成し，内容妥当性を確認後，地域在住高齢者を対象にQOVEを用いた調査を行った．【結果】189名を対象とした探索的因子分析の結果，5因子15項目が抽出され，モデル適合度指標はCMIN＝151.836/DF＝80＜2, GFI＝.907，AGFI＝.860，CFI＝.953，RMSEA＝.069，Cronbach's α係数はα＝.79～.89であった．【結論】妥当性と信頼性を確保したQOVEが作成され，地域在住高齢者の作業の価値を調査することが可能になった．

本研究の目的は，Rey複雑図形摸写課題を用いた遂行機能障害の簡易評価尺度における統合失調症患者の特徴を明らかにすることである．統合失調症群と健常群を対象に，本評価尺度の成績における群間比較，さらには他の評価との関連について検討した．結果，統合失調症群の本評価尺度の成績は，健常群に比べ有意に低下し，BACS日本語版のロンドン塔検査や実生活を評価した作業遂行特性評価表の複数の項目との間に有意な中等度の正の相関を認めた．統合失調症患者は遂行機能の低下により本評価尺度の成績低下を認める可能性が考えられた一方で，臨床で本評価尺度を用いる際には，他の評価と組み合わせて遂行機能を捉える必要性が確認された．

本研究の目的は，要支援高齢者発生の予測因子を探索的に示すこと，ADL満足感を調査することである．要支援高齢者，健康高齢者に対し，身体的フレイル（改訂J-CHS基準），精神・心理的フレイル（GDS15），社会的フレイル（NCGG-SGS），ADL自立度と満足度（BI, SSADL）を調査した．要支援高齢者発生の予測因子は，年齢，改訂J-CHS基準，NCGG-SGSが抽出され，要支援の有無を判定するカットオフ値は年齢が83.5歳，改訂J-CHS基準とNCGG-SGSが1.5項目であった．健康高齢者に比べ要支援高齢者はADL満足度が低かった．本研究の結果は要支援高齢者発生予防の一助になると考える．

本研究の目的はリハビリテーション職種の職務満足度と離職リスクとの関係について明らかにすることである．理学療法士職務満足度尺度（Physiotherapist Job Satisfaction Scale: PJS）を用いて調査した．理学療法士，作業療法士，言語聴覚士1,701名が本研究に参加し，1年後には167名の離職者が出た．職種間でPJS項目に有意差がみられた（p＜0.05）．また，PJSの「仕事に対する価値観」や「仕事内での挑戦」などの項目で有意な離職リスク比が算出され，各職種で異なる傾向がみられた．本研究は離職リスクには職種特異的な傾向があることを明らかにし，離職防止の一助となることが示唆された．

脳損傷後に自動車運転を中止した対象者4名に対して，運転中止後の外出頻度への要因を検討する目的で半構造化面接を行い，Steps for Coding and Theorization（SCAT）を用いて分析した．その結果，外出頻度への影響要因として，「外出の手段と目的」「人との関わりと地域環境」が抽出できた．一方で外出困難な場合には家庭内での役割や楽しみを再構築することにより，新たな生きがいを持って生活していることがわかった．このことから，自動車運転中止後の支援として代替手段の提案や役割や楽しみの再構築に対して個別的な介入を行うことや，外出支援につながる地域づくりへの取り組みも重要であると考えられた．

本報告の目的は作業中心の実践（以下，OCP）が幼児期の先天性多発性関節拘縮症（以下，AMC）児の心理面と活動や参加の改善に寄与した要因を明らかにすることである．方法は単一事例報告で，描画用の自助具を導入し，月に1回，合計6回の介入を実施した．結果，描画の作業遂行，活動，参加，心理面の改善が認められた．結論として，幼児期AMC児の心理面の改善に寄与する要因として，代償手段の適応，児の強みの活用が有益である可能性が示唆された．また活動や参加を促す要因として，保護者の希望に基づく目標設定，描画を生活場面へ移行するための支援，母親が自身の行動の意義を実感するための支援が有益である可能性が示唆された．

終末期のがんクライエント（以下，CL）の緩和ケアでは，CLの意味ある作業の可能化が重要である．カナダ作業療法士協会は，CLが作業をできるようになるための必須条件として，可能化の基盤（以下，EF）と，CL中心の可能化のカナダモデル（以下，CMCE）を提案している．今回，終末期がんCLのA氏に対して，EFとCMCEを用いた作業療法を行うことで，A氏の意味ある作業である「ゲーム会」という作業の可能化を図ることができた．本報告により，EFやCMCEを用いることは，終末期のがんCLの緩和ケアを支援する上での一つの有効な手段になる可能性が示唆された．

本報告の目的は，3ヵ月間のMOHOプログラムから介護老人保健施設に入所している軽度認知障害高齢者の認知機能がリバートするための手段を作業参加の観点から検討することである．軽度認知障害高齢者30名にMOHOプログラムを実施した結果，作業参加は有意に改善し，認知機能は有意に改善しなかった．介護老人保健施設に入所している軽度認知障害高齢者の認知機能を改善するためには，MOHOの環境の3つの次元の環境を調整し，それぞれの文脈の中で作業参加を促進することが重要である．

右側頭頭頂葉皮質下出血により，重度の半側空間無視と麻痺側上肢を補助的に使用できる程度の片麻痺を呈し，かつ言語指示に従うことが困難な症例を担当した．本症例は言語での指示には従えないが，麻痺側，非麻痺側に関わらず，四肢を介助して運動した時など体性感覚の入力には注意が向きやすいという特徴があった．そこで，本症例に対し，複雑な言語指示を必要としない両手を使った能動的な運動による半側空間無視の治療的訓練と，注意が向きやすいモダリティである体性感覚を利用した四肢の誘導によるADLへの介入を3ヵ月半実施した．その結果，半側空間無視が改善し，ADLと余暇活動の拡大を図ることができた．

本報告の目的は言語障害を呈したCLへのCO-OPの可能性を示すことである．方法は1事例の事例報告で，言語障害を呈した脳卒中者に対して，CO-OPを基盤とした訪問OTを実施した．結果は目標であった調理技能の獲得に加えて，調理で習得した問題解決技能を活用して，言語による家族交流といった作業への転移まで導くことができた．言語機能では，SLTAで「呼称」と「書字命令に従う」で平均値±1標準偏差範囲内へと改善を示した．結論として，CO-OPは，言語障害を呈した脳卒中者の技能習得および転移に有用である可能性が示された．さらに，認知戦略に言語機能を有効活用することで言語機能の向上にも繋がる可能性が示された．