私が作業療法学生，そして働き始めた頃の文献探索や研究支援環境を振り返ると，現在とは隔世の感がある．今日のようなインターネットはまだ普及しておらず，お目当ての文献を得るためには，相応の「行動力」が必要であった．

このたび，「学術誌『作業療法』掲載論文の表彰に関する規程」に基づいて，学術誌編集委員会が厳正・公平に選考し，同委員会の推薦を受け会長に承認された第12回の受賞論文が決定したので，以下に掲示する．

本研究の目的は，精神障害をもつ人の作業バランスの評価対象を明らかにした上で，その評価や介入に向けた提案をすることであった．方法は，対象文献18編の作業バランスの評価対象を，3つのカテゴリ【作業の領域】【作業の特徴】【時間使用】に分類し，分類されなかった評価対象を別途検討した．結果，3つのカテゴリのうち1つ以上に分類された文献が18編中16編，そのうち3つ全てに分類された文献が9編であった．3個の作業バランスの評価対象は3つのカテゴリに分類困難であった．精神障害をもつ人の作業バランスの評価や介入には，【作業の領域】【作業の特徴】【時間使用】すべてと対象者の主観を最低限含めることを提案する．

回復期病棟に所属する77名のリハビリテーション職員に，信念対立の視点の多職種連携ワークショップを実施し，パイロット研究で有用性を検討した．実施前後で60名のAssessment of Belief Conflict in Relationship 14を実施した．同時に，60名分のアンケートによる回答を実施した．結果，量的分析では，ワークショップでは，一部の参加者の信念対立を低減させる結果となった．質的分析では，【信念対立解明アプローチの実践の促進】を促進する利点と【実践に対しての障壁】を高める課題が示された．信念対立の知識の構造化と実践後の振り返りの機会の拡大が必要になることが示唆された．

橈骨遠位端骨折後掌側ロッキングプレート固定術施行患者47名を対象に，術後12週時の手の使用満足度に関連する要因を明らかにすることを目的とし，横断研究を行った．従属変数を手の使用満足度，独立変数を患者属性，手関節機能，生活における手の実用度とした重回帰分析，アンケートの自由記載による質的記述的分析を行った．重回帰分析より，手の使用満足度には生活における手の実用度が最も関連を示し，質的記述的分析では，仕事への参加状況や心理的影響の関連が示され，これらの改善が有用であることが示唆された．作業療法を通して，対象者に応じた生活動作の獲得の他，患者教育により手の自己管理能力を高める必要があると考えられた．

【目的】脳卒中の後遺症を残すクライアントの障害の認識と作業参加の関係性を質的に解明することである．【方法】本研究は構造構成主義的質的研究法を採用した．11名の脳卒中後遺症を残すクライアントを対象に半構造化インタビューを実施し，再帰的テーマティック分析を行った．【結果】「障害回復の重視による作業参加の制限」，「機能訓練と作業参加への柔軟な取り組み」，「機能障害を前提とした作業参加への工夫と適応努力」の3つのテーマが見出された．【結論】障害の認識が作業参加に影響を及ぼすことが明らかとなり，作業療法士が障害の認識に基づく個別的な介入を行うことで，より質の高い作業参加支援が促進されることが示唆された．

本研究の目的は，地域在住高齢者の健常者と軽度認知障害者の作業参加の違いを明らかにし，軽度認知障害に関連する因子を検討することである．健常群78名，軽度認知障害群117名に調査を実施し，二項ロジスティック回帰分析の結果，モデルの適合度指標はHosmer-Lemeshow検定の結果はp＝0.25であり，モデルは適合していた．軽度認知障害の有無に関連する因子として，SOPI生産的活動（オッズ比0.76），年齢（オッズ比1.13）が抽出された（p＜0.05）．MCI段階における認知機能と作業参加の関連は，心理面への影響を検討する上で注目すべき兆候であり，健常時からの予防的な取り組みに活かす必要がある．

YouTube動画の活用は保健医療領域で広がっているが，作業療法関連の動画の質とエンゲージメントの関係は十分に検証されていない．本研究は，作業療法関連動画の質とエンゲージメントを分析し，情報発信戦略の示唆を得ることを目的とした．対象110本を評価した結果，質はGQS平均2.76，修正版DISCERN平均2.73と中等度であった．平均エンゲージメント率は0.95％で，GQS：rs＝−0.01（p＝0.88），DISCERN：rs＝−0.09（p＝0.30）と質とエンゲージメントは独立していた．結果より，発信には正確性と信頼性を担保しつつ共感や理解を促す重要性が示唆された．

認知機能低下がみられる高齢者のEngagement（活動の質）の向上には，能力に適した活動の提供が重要と言われている．本研究では，通所介護サービス利用の認知機能が低下している高齢者19名を対象に，活動レベルとEngagementの関連を明らかにするために調査を行った．活動レベルの評価にPool活動レベルチェックリスト，活動時のEngagement評価に日本語版Menorah Park Engagement Scale（MPES-J）を用いた．結果，運動を行った際の活動レベルとMPES-J得点の間で有意な群間差が認められ，活動レベルに応じた活動提供の重要性が示唆された．

【目的】重症心身障害（以下，SMID）者におけるベッド頭部（以下，HOB）挙上姿勢の影響を明らかにするために，健常成人（以下，TD）との比較による体圧と心拍変動（以下，HRV）を分析した．【方法】両群の各23名を対象に，背臥位と45°HOB挙上位の体圧とHRVを測定し，整列ランク変換後に二元配置分散分析を行った．【結果】両群でHOB挙上による殿部の高圧領域は拡大した．SMID群は頭部・背部の圧比率が高く，脚部で低い傾向を示した．HRV解析は有意差がなかった．【結論】体部位別の体圧評価によりSMID者の姿勢特徴が示され，適切な姿勢調整によりHOB挙上姿勢の導入が有用である可能性が示唆された．

頚椎症性脊髄症術後の遺残性右上肢麻痺に対し，肘関節屈曲機能再建のために神経移行術（Oberlin変法）が施行され，術後段階的に機能訓練と要素的動作練習の作業療法を実施した事例（50歳代女性）について報告する．術翌日から尺骨及び正中神経の支配筋である橈・尺側手根屈筋と浅・深指屈筋を収縮させながら肘関節自動屈曲を促す機能訓練から開始した．術後18週では肘関節自動屈曲がMMT3まで改善し，復職に向けた要素的動作練習を行った．術後30週では肘関節自動屈曲がMMT4まで改善し，職業動作を再獲得するまでに至った．Oberlin変法術後の作業療法において段階的な機能訓練と要素的動作練習は機能改善に有用であった．

認知機能が低下した整形外科疾患患者に関する退院時の申し送りについて，療法士と介護スタッフが重視する情報項目を明らかにし，新たな申し送り票を作成することを目的とした．療法士25名，介護スタッフ45名を対象にしたアンケートの結果，ADLや転倒リスク，認知機能に加え，性格や生活習慣等の心理社会的情報が双方にとって重要であることが明らかになった．認知機能の低下を有する患者が病院から地域へと環境が変化する際に，療法士と介護スタッフが連携強化を図ることで，個別的支援の質向上に寄与すると考えられる．一方で，対象地域および機関が限定的であり，対象者自身の要素が不足するなどの課題も示唆された．

脳卒中後に注意障害を呈した事例に対し，視線追跡機能を搭載したバーチャルリアリティ（VR）評価システムを用いた自動車運転再開支援の可能性を検討した．対象は注意障害を有する60歳代男性であり，VRにより視線行動とハンドル・アクセル・ブレーキ操作を可視化し，フィードバックを通じて内省を促す介入を行った．初回評価では視線の偏重や制動遅延が認められたが，作業療法介入により注意機能の改善，視線分布の広範化および操作安定性の向上が得られた．実車評価および，運転免許センターでの臨時適性検査を経て運転再開が認められた．VR評価は，運転再開の可否を多面的に評価する有用な手段となる可能性が示された．

本研究の目的は作業療法士が支援する旅行が参加者の日常生活活動に与える有益性を調査することである．高齢障害者2名を対象に，機能的自立度評価法（FIM）スコアを旅行前と旅行1ヵ月後で評価した．脳卒中の男性では，旅行前と比較して旅行後にFIMの運動項目及び認知項目のスコアが大きく改善し，前向きな言動がみられ家族関係に好影響を及ぼした．パーキンソン病の女性では，運動症状と非運動症状が一時的に改善し，FIMスコアが改善した．この結果は，リハビリテーション視点の旅行が参加者のその後の日常生活活動と生活の質を向上する一つの手段となる可能性を示唆しており，今後の症例集積研究で調査する必要がある．

特色のある地域実践教育に対して独自のアンケートを用いると，評価の客観性や比較可能性の乏しさに課題が生じる．そこで，本報告ではアンケートを尺度化し，教育効果を明らかにすることを試みた．2024年度と2025年度の大学と専門学校間の連携教育にて用いた地域連携教育評価アンケートの信頼性と妥当性を検討した．結果，作成した地域連携教育評価尺度は信頼性，妥当性，頑健性が確認された．作成した尺度による2年間の比較では有意差はなく，効果に差がない仮説が支持された．教育プログラム上，適切な評価尺度が見当たらない場合，独自アンケートを尺度化し，その効果を検討することは教育プログラムの評価に有用となる可能性がある．

認知症や精神症状を併発したパーキンソン病者のすくみ足（FOG）に対する「家族参加型運動観察療法（AOT）」の検証を行った．方法は単一事例研究法のABABデザインを用いて，A1期とA2期は運動療法，B1期とB2期はAOTを実施した．AOTは認知症を併発しても遂行可能な映像観察時間を設定し，家族協力のもと実施頻度を増やすことで介入効果の増幅を図った．また，精神症状の影響を除くためにAOTの回避判断基準も設けた．結果，A1期からB1期はFOGの改善が認められたが，A2期からB2期は期待した改善が認められなかった．今後はマルチベースラインデザインを用いて，複数の対象者に検証を行う必要がある．

【目的】クモ膜下出血後で認知機能が最重度に低下し意思疎通困難な患者に対し，意味のある活動が食事の自己摂取に与える影響を検討した．【方法】84歳女性にライフヒストリーカルテから猫の塗り絵を選定し，ABABデザインで介入した．評価は自己摂取割合，MARS-J, VIとし，各期の変化と効果量（Tau-U，PND）を分析した．【結果】B1期では注意，意欲の向上とともに自己摂取割合が改善し，Tau-U＝68％，PND＝70％と大きな介入効果が示された．【結論】認知機能が最重度で意思疎通困難な患者に対し，生活歴に基づく意味のある活動は意欲，注意を喚起し，食事動作改善の可能性が示唆された．

精神科病院に9年間入院し，意欲・発動性の低下が認められる統合失調症のクライエントに対して，クライエントが目標とする髭剃りのスキルの習得を目指してCognitive Orientation to daily Occupational Performance（以下，CO-OP）を用いた個別プログラム（全10回，週1回，1時間／回）を実施した．その結果，作業遂行，主観的QOLの向上が認められた．本事例報告は，自ら目標を設定し，試行錯誤を重ねながら作業に取り組む機会を提供するCO-OPアプローチが，統合失調症のクライエントに対しても有効な介入である可能性を示唆している．

脳卒中後の復職における両立支援制度活用の実践的知見を得るため，療養期間別に症例検討を行った．短期療養事例は，高次脳機能障害が残存するものの，職業準備性や職場の受け入れ態勢が備わっていた．両立支援制度を中心に職場へ配慮事項を伝え，職場不適応や再発予防を図った．長期療養事例は，右片麻痺と高次脳機能障害を合併しており，職業準備性に欠け，職場の復職支援経験も不十分であった．両立支援制度に加え，就労支援機関と連携して職業準備性獲得と就労定着を図った．対象者の障害状態，職業準備性，職場環境の多面的な状況から脳卒中後の療養期間を捉え，両立支援制度とともに就労支援機関との連携を考慮する必要性が示唆された．

本研究の目的は，作業療法士（OT）の職業的アイデンティティ（PI）と精神的健康およびストレス関連指標の関連性を明らかにすることである．国内のOT620名から得られたデータを用い，PIと精神的健康（WHO-5），ストレス対処力（SOC-13），職業性ストレス（職業性ストレス簡易調査票）の関連性を相関分析により検討した．結果，PIと各指標の間に有意な相関関係を認め，PIと精神的健康およびストレス関連指標の関連性が示唆された．また，本尺度による評価はPIにとどまらず精神的健康や職業性ストレスの状態，ストレス対処力のスクリーニングや心理的支援の必要性を判断する手がかりとしても有用である可能性がある．