Journal of Pesticide Science

ピロネチンの作物に対する植物生長調節効果

Streptomyces sp. NK10958が生産する新規植物生長調節物質ピロネチンに関する研究 (第4報)

小林伸一, 土屋耕一, 小林賢司, 錦織隆昭, 中川泰三, 嶋田信義

1995 年 20 巻 4 号 p. 447-451
発行日: 1995/11/20
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.20.447

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放線菌の培養液より単離した新規植物生長調節物質ピロネチンは, 温室内の試験において小麦に対して有意な茎長の矮化を示した. またピロネチンはセミフィールド試験において出穂5日前に10アール当り100gを処理することにより, イネの生長を13.4%抑制した. ピロネチン処理時のジベレリン添加がピロネチン単独処理によるイネの生長抑制を回復しなかったことにより, ピロネチンの作用機作はジベレリン生合成系の阻害とは異なることが推定された. ピロネチンの作用機作は植物細胞分裂の阻害に関与しているものと推定された.

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SL-950とその関連化合物の合成と除草活性

村井重夫, 芳賀隆弘, 坂下信行, 中村裕治, 本多千元, 本澤彰一, 木村史雄, 辻井康弘, 西山隆三

1995 年 20 巻 4 号 p. 453-462
発行日: 1995/11/20
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.20.453

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長年にわたるピリジン系スルホニルウレア化合物の研究の結果, ピリジン核3-位に置換カルバモイル基を有する新規化合物群がトウモロコシに対してきわめて安全であることを見出した. カルバモイル基上の置換基と活性ならびにウレア鎖に直結した置換複素環の構造と活性について検討した結果, 2-(4, 6-dimethoxypyrimidin-2-ylcarbamoylsulfamoyl)-N, N-dimethylnicotinamide (SL 950, Nicosulfuron) がもっとも活性が高く, 40～80g a. i./haというごく低薬量で多年生イネ科を含むイネ科, カヤツリグサ科, 広葉雑草に対して有効であると同時にきわめて幅広い殺草スペクトルを有していることを確認し, 現在石原産業株式会社で開発中である. 本研究の新規ピリジルスルポニルウレア系化合物の合成のための鍵中間体である2-アミノスルホニル-N-置換-ニコチンアミドに関して, 4種類の合成法を確立した.

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殺虫剤ピラクロホスのキャベツにおける代謝

田代茂喜, 山元章裕, 杉田紀夫, 岡田嘉之

1995 年 20 巻 4 号 p. 463-470
発行日: 1995/11/20
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.20.463

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ピラクロボス (ボルテージ) のベンゼン環¹⁴C-標識体を用いて, キャベツにおける吸収, 移行性および代謝分解性を実験室条件下で検討した. キャベツの葉面上に2μg/cm²の割合で¹⁴C-ピラクロホスを塗布処理すると, ピラクロホスは半減期約1週間の速度で減少した. 葉面塗布処理30日後の¹⁴C-放射活性 (¹⁴C) の大部分は処理部位から検出され, 非処理部へ移行した量は少なかった. 葉部中におけるピラクロホスの主要代謝経路はP-O-aryl結合の開裂による1-(4-chlorophenyl)-4-hydroxypyrazole (CHP) の生成, およびCHPとグルコースあるいはマロニルグルコースとの抱合体の生成であった. 親化合物は葉部の処理部位にわずかに認められたが, 非処理部からは検出されなかった. ¹⁴C-ピラクロホスを濃度10ppmの割合で混和処理した土壌を用いてキャベツを30日間栽培したとき, 処理した¹⁴Cの大部分は処理土壌中に認められた. 植物体へ移行した¹⁴Cはわずかであり, そのほとんどは根部中に認められた. 一方, 地上部中へ移行した¹⁴Cはごくわずかであり, 親化合物は検出されなかった.

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1, 3, 5-トリアジン系硝酸化成抑制剤の作用部位

村上学, 高木聡子, 高橋巌, 徳山龍明, 佐藤幸治, Johannes Willem VONK, 若林攻

1995 年 20 巻 4 号 p. 471-477
発行日: 1995/11/20
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.20.471

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1, 3, 5-トリアジン系化合物を用いて畑土壌中での硝酸化成抑制効果 [pI₅₀ (soil)] を求めた. さらに, このpI₅₀ (soil) を Briggs の土壌吸着を考慮して, pI₅₀ (soil-water) に換算した. 次に, 作用部位を明らかにするために Nitrosomonas europaea ATCC 25978株に基質として, (NH₄)₂SO₄とNH₂OH・HClを用いて, それぞれの亜硝酸生成量を測定し, 抑制効果のみられた (NH₄)₂SO₄基質ではpI₅₀ (cell-suspension) を求めた. それぞれのpI₅₀値は疎水性パラメータ (logP) との間に2次式での良好な相関関係がみられ, 最適logPが求められた. また, N. europaea ATCC 25978株を用いた抑制試験では基質にNH₂OH・HClを用いた場合には, まったく亜硝酸生成を抑制せず, (NH₄)₂SO₄を用いた場合のみ, 抑制作用を示したことから, N. europaea ATCC 25978株の Ammonia monooxigenase が作用部位であることが示唆された.

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ALS阻害型除草剤KIH-2023のラットにおける代謝

深井裕司, 右内忠昭, 石川莞爾, 遊佐義男, 和田信英, 手塚雅勝, 岡田昌二

1995 年 20 巻 4 号 p. 479-486
発行日: 1995/11/20
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.20.479

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KIH-2023 [Sodium 2, 6-bis (4, 6-dimethoxypyrimidin-2-yloxy) benzoate] の, ベンゼン環-U-またはピリミジン環-2-¹⁴C標識体をF₃₄₄ラットに5ないし100mg/kg単回経口投与した. 投与¹⁴C-放射活性 (¹⁴C) の90%以上が, 投与96時間までに尿糞中に排泄された. 投与後の血中¹⁴Cは雄で投与2時間後, 雌で1時間後に最高値 (C_max) を示し, 以後C_1/2時点まで急速に減少した. C_1/2時点に比べ, 投与96時間後の臓器・組織中の¹⁴Cは低濃度に減衰した. 胆汁中の¹⁴Cの大部分は未変化のKIH-2023とそのグルクロン酸抱合体であった. また, 尿糞中¹⁴Cの大部分は未変化のKIH-2023であった. 非標識体を15日間反復投与後, ¹⁴C-KIH-2023を5mg/kg単回経口投与した結果, ¹⁴Cの排泄, 臓器・組織分布および代謝は単回投与の場合とほぼ同様の結果であった.

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蛍光発色団を有する光反応性ピレスロイドの合成とその神経生理活性

松田一彦, 居原田晃司, 鈴木浩之, 山下美由紀, 沖本浩, 西村勁一郎, 上野民夫, 駒井功一郎

1995 年 20 巻 4 号 p. 487-492
発行日: 1995/11/20
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.20.487

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神経作用性殺虫剤であるピレスロイドの作用点を解明するために, 蛍光発色団を有する光反応性化合物, KUP-1, を合成した. KUP-1の蛍光はタンパク質の蛍光より長波長側に極大値を示した. アメリカザリガニおよびワモンゴキブリの神経軸索標本を用いて膜電位に対する効果を測定したところ, KUP-1はピレスロイドと同様に脱分極性後電位を誘起し, 静止膜を脱分極させた. また, 化合物はアメリカザリガニの神経軸索標本で測定したナトリウムイオン電流に対してもピレスロイド様の電流変化を引き起こした. これらの結果から, KUP-1はピレスロイドの標的タンパク質を同定するための光反応性プローブとして用いることができるものと考えた.

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ミカンハダニにおけるヘキシチアゾクスによる抵抗性と感受性への室内淘汰試験および交差抵抗性スペクトル

植食性ハダニ類のヘキシチアゾクス抵抗性に関する研究 (第2報)

山本敦司, 米田渥, 波多野連平, 浅田三津男

1995 年 20 巻 4 号 p. 493-501
発行日: 1995/11/20
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.20.493

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殺ダニ剤ヘキシチアゾクスを用いて, 静岡県榛原郡の日本曹達 (株) 榛原農業研究所内の柑橘園から採集したミカンハダニ (Panonychus citri MCGREGOR) の抵抗性および感受性への室内淘汰を行なった. 17回の圃場における淘汰後6回の抵抗性への室内淘汰で, 無淘汰系統および室内淘汰の親世代と比較しLC₅₀値の抵抗性比が, それぞれ23,000および4450の非常に高いレベルの抵抗性が発達した. 一方, 5回の感受性への淘汰で, LC₅₀値の感受性比が0.59の, 淘汰前よりも感受性が高い集団が得られた. 抵抗性系統では, すべての発育ステージおよび雌成虫に対する不妊活性において, ヘキシチアゾクス抵抗性のレベルが高かった. 抵抗性系統に対し, ヘキシチアゾクスにピペロニルブトキサイドを混用し, 殺卵活性と不妊活性を調べたが, 協力作用は認められなかった. 20種類の殺ダニ剤に関してヘキシチアゾクス抵抗性系統に対する効力を検討したところ, クロフェンテジン, フルフェノクスロンおよびフルサイクロクスロンの効力が低かった.

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環境水中の有機リン殺虫剤の消失における動物プランクトンの寄与

柏田祥策, 持田和男, 尾添嘉久, 中村利家

1995 年 20 巻 4 号 p. 503-512
発行日: 1995/11/20
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.20.503

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汽水湖である宍道湖および中海から採集した優占動物プランクトン (それぞれ Sinocalanus tenellus およびOithona davisae) を含む5種の動物プランクトンの有機リン殺虫剤7種 (cyanophos, salithion, malathion, phenthoate, fenitrothion, diazinon および dichlofenthion) に対する耐性および分解能を評価するとともに, 春・秋期における両湖水のこれら殺虫剤の消失速度定数および両湖の動物プランクトン個体密度を用いて, 両湖水における殺虫剤消失に対する動物プランクトンの寄与率を算出した. S. tenellus および O. davisae の phenthoate および diazinon に対する耐性は, 試験したほかの農薬に対するそれらよりも低かった. 供試した5種の動物プランクトンによる農薬の分解は, 動物プランクトン種および農薬の種類によりそれぞれ異なるが, いずれの動物プランクトンでも malathion および dichlofenthion に対して高い分解能を示した. 両湖水中における殺虫剤消失に対する動物プランクトンの最大寄与率は, 春期の fenitrothion, malathion および salithion の消失に対して, 宍道湖でそれぞれ0.4, 8.1および3.4%, 中海でそれぞれ0.1, 0.1および1.9%, 秋期の fenitrothion, cyanophos および diazinon の消失に対して, 宍道湖でそれぞれ0.6, 4.6および0.8%, 中海で0.1, 2.7および1.2%であり, 有機リン殺虫剤消失に対する動物プランクトンの寄与は高くないことがわかった.

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ミカンハダニにおけるヘキシチアゾクス抵抗性の遺伝解析

植食性ハダニ類のヘキシチアゾクス抵抗性に関する研究 (第3報)

山本敦司, 米田渥, 波多野連平, 浅田三津男

1995 年 20 巻 4 号 p. 513-519
発行日: 1995/11/20
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.20.513

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静岡県榛原郡榛原町の柑橘園から採集し, ヘキシチアゾクスで室内淘汰を繰り返したミカンハダニ (Panonychus citri MCGREGOR) における, ヘキシチアゾクス抵抗性の遺伝様式を分析した. LC₅₀値がそれぞれ0.462ppmと8000ppm以上の感受性系統 (Haibara-S) と抵抗性系統 (Haibara-R) との正逆交配および戻し交配の結果から, 卵におけるヘキシチアゾクス抵抗性は, 不完全劣性の単一主働遺伝子に支配されていると推定された. ヘテロ接合体をもつ卵の優性度 (D) は, -0.40 (SR) および-0.59 (RS) と計算された.

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ミカンハダニにおけるヘキシチアゾクス抵抗性の生活史パラメータに及ぼす影響

植食性ハダニ類のヘキシチアゾクス抵抗性に関する研究 (第4報)

山本敦司, 米田渥, 波多野連平, 浅田三津男

1995 年 20 巻 4 号 p. 521-527
発行日: 1995/11/20
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.20.521

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静岡県榛原町の柑橘園から採集し室内淘汰を行なったヘキシチアゾクス抵抗性 (RR) ミカンハダニ (Panonychus citri MCGREGOR) と, 起源を同じくする感受性 (SS) ハダニおよびその交雑 (SR, RS) ハダニにおいて, 個体群増殖に及ぼす生活史パラメータを比較した. 25℃における内的自然増加率 (r_m) の遺伝子型による違いは小さかったが, その値はSS (0.2110), SR (0.2098), RS (0.2042), RR (0.1996) の順で減少した. 35℃におけるr_mはSSで0.1187, RRで0.0123とその差が大きかった. また, 25℃と35℃でミカンハダニのどの日齢においても, 遺伝子型RRの繁殖価 (V_x/V₀) は遺伝子型SSのそれに劣った. 25℃と35℃の抵抗性系統における内的自然増加率と繁殖価の減少は, 雌成虫の寿命と産卵力の有意な減少によるものと考えられた.

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イミプロスリン異性体のラットにおける代謝

生体内変換

斎藤幸一, 金子秀雄, 冨ヶ原祥隆, 中塚巌, 山田宏彦

1995 年 20 巻 4 号 p. 529-540
発行日: 1995/11/20
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.20.529

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新規ピレスロイド系殺虫剤イミプロスリン [2, 5-dioxo-3-(2-propynyl)-1-imidazolidinyl] methyl (1R)-cis, trans-chrysanthemate の trans および cis 体のアルコール側¹⁴C標識体を雌雄ラットに1および200mg/kgの割合で一回経口投与した. その結果, すべての投与群で¹⁴Cは, 速やかに, 投与後7日目までにほぼ完全に尿, 糞および呼気中に排泄され, 組織残留量も全般的に低値を示した. ¹⁴C排泄率および¹⁴C組織残留に顕著な性差は認められなかった. cis体のアルコール側¹⁴C標識体を用いて尿中から単離, 構造決定した代謝物を用いて同定された排泄物中の代謝物より, 代謝反応として1) エステル結合の開裂, 2) イミドメチレン結合の開裂, 3) イミダゾリジン環の水酸化, 4) 2-プロピニル基の脱離, 5) 酸側イソブテニルのメチル基の酸化を認めた. イミプロスリンの両異性体の代謝物に顕著な性差は認められなかった.

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日本各地で採集されたヒメトビウンカのイミダクロプリドに対する感受性

曽根信三郎, 服部ゆみ, 坪井真一, 大津悠一

1995 年 20 巻 4 号 p. 541-543
発行日: 1995/11/20
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.20.541

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イミダクロプリドは, クロルニコチニル系の新規化合物で, ウンカ・ヨコバイ類に対し卓効を示す薬剤である. イミダクロプリドが, 日本各地で広範囲に使用される前に, ヒメトビウンカにおける薬剤感受性を検定した. 日本各地で採集されたヒメトビウンカにおいて, 有機リン剤・カバーメート剤に対する低感受性を示す系統が認められ, また, ピレスロイド剤に対し感受性の低くなった系統が認められたが, イミダクロプリドに対する低感受性は認められなかった. 当研究室にてマラソン, プロポキサーで淘汰している系統において, イミダクロプリドに対し若干の感受性低下が認められたが, 実用濃度の4分の1濃度で100%の死虫率を示した. これらのヒメトビウンカにおける感受性検定は, イミダクロプリドの抵抗性を検討する基礎となろう.

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スギ花粉の諸問題

本間環

1995 年 20 巻 4 号 p. 545-551
発行日: 1995/11/20
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.20.545

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テブフェンピラドの毒性試験の概要

三菱化学株式会社炭素アグリカンパニー生物化学品部

1995 年 20 巻 4 号 p. 555-558
発行日: 1995/11/20
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.20.555

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テブフェンピラドの安全性評価を行なうための各種毒性試験を実施した.
テブフェンピラドのラットに対する急性毒性は低かったが, マウスに対する急性経口毒性値は劇物相当であった.
テブフェンピラドは皮膚刺激性はなく, 眼刺激性は軽度であり, また皮膚感作性もみとめられなかった.
亜急性毒性, 慢性毒性および発癌性試験において, ラット高用量に肝重量の増加および肝細胞肥大がみとめられた.
繁殖性に及ぼす影響, 催奇形性および変異原性はみとめられなかった.
テブフェンピラドは平成5年4月に農薬登録を取得し, 登録保留基準は果実 (イチゴを除く) 0.5ppm, 茶2ppm, キュウリ0.5ppm, ナス0.5ppm, イチゴ1ppmと設定された.
テブフェンピラドは定められた使用基準を遵守すれば, 安全性が高い薬剤であり, 農業資材の一つとして有用であると考えられる.

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「第13回国際植物保護会議 (IPPC)」に参加して

根本久

1995 年 20 巻 4 号 p. 561-562
発行日: 1995/11/20
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.20.561

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OECD農薬フォーラムの活動状況

小野仁

1995 年 20 巻 4 号 p. 563-566
発行日: 1995/11/20
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.20.563

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第7回カリフォルニア残留農薬ワークショップ

斎藤勲

1995 年 20 巻 4 号 p. 567-570
発行日: 1995/11/20
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.20.567

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