Journal of Pesticide Science

藻類およびコケ培養細胞に対する rhodanine と 2(5H)-thiophenone の効果

室親明, 辻坊裕, 稲森善彦, 角田元男, 田中隆治, 若林攻, Peter BÖGER

1997 年 22 巻 1 号 p. 1-5
発行日: 1997/02/20
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.22.1

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硫黄を含む5員環化合物の rhodanine と2(5H)-thiophenone は種子の発芽や根の成長を抑える作用を有する. これら Rhodanine と2(5H)-thiophenone は藻類の Scenedesmus のエタン生成を引き起こした. さらにコケ培養細胞の生育を抑制した. コケにおける生育阻害および Scenedesmus におけるエタン生成作用は相関した. Oxyfluorfen のような peroxidizing 除草剤が誘導するエタン生成は diuron によって抑制されるが, これう化合物が誘導するエタン生成は diuron によって影響を受けなかった. 最後に rhodanine 自身がクロロフィルの減少を引き起こし, かつ光要求型除草剤の作用を抑える効果をもつことが明らかになった.

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トウモロコシにおける bensulfuron-methyl および imazaquin に対する1,8-naphthalic anhydride の薬害軽減作用

黄仁澤, 李煕載, 趙匡衍, 全載哲

1997 年 22 巻 1 号 p. 6-11
発行日: 1997/02/20
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.22.6

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除草剤, bensulfuron-methyl [BEN; methyl-2-[[[[{(4,6-dimethoxy-2-pyrimidinyl)amino}carbonyl]amino]sulfonyl]-methyl]benzoic acid] および imazaquin [IMA; 2-{4,5-dihydro-4-methyl-4-(1-methyl ethyl)-5-oxo-1H-imidazol-2-yl}-3-quinolinecarboxylic acid] を処理したトウモロコシ (Zea mays L.) における, 1,8-naphthalic anhydride (NA) の薬害軽減作用を調べた. NAを処理したトウモロコシはBENあるいはIMAに対してそれぞれ10.2と5.1の薬害軽減効果指数 (safening index) を示し, 0.2% (w/w) 濃度のNAを種子粉依処理した場合がもっとも効果的であった. またトウモロコシ生長初期に除草剤を処理した場合, NAによる薬害軽減効果が増加する傾向を示した. NAはトウモロコシ組織の acetolactate synthase (ALS) と acetyl CoA carboxylase (ACCase) の活性をそれぞれ32%と216%増加させた. しかし, in vitro 実験では, これらの両除草剤はNA処理または無処理のトウモロコシの ACCase に対し, 阻害活性をまったく示さなかった. これらの両除草剤のALSに対する阻害活性は高かったが, NAの処理によってALS活性阻害は減少した. また, これらの両除草剤を処理するとトウモロコシの組織に pyruvate が蓄積されたが, NAを処理したトウモロコシの組織では蓄積されなかった. したがって, NA処理による薬害軽減作用には, ALSと ACCase などの酵素活性増加および pyruvate 蓄積の抑制などが部分的に関与していると考えられる.

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細菌に広く分布するクロロタロニル塩素原子の置換能

片山新太, 伊藤武治, 鵜飼敏彰

1997 年 22 巻 1 号 p. 12-16
発行日: 1997/02/20
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.22.12

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種々の分類学的位置に属する37株の細菌に関し, 殺菌剤クロロタロニル (2,4,5,6-テトラクロロイソフタロニトリル) の分解能を肉汁培地中で試験した. Pimelobacter 属菌のA3株を除き, 試験したすべての細菌に分解能があった. クロロタロニルを懸濁した寒天培地上にほとんどのグラム陰性菌は増殖したが, 多くのグラム陽性菌は増殖しなかった. [1-ニトリル-¹⁴C] クロロタロニルの分解中に¹⁴CO₂の発生はみられなかった. 分解は, 細菌が対数増殖期にあるときにおもにみられた. メチルチオトリクロロイソフタロニトリルとヒドロキシトリクロロイソフタロニトリルがクロロタロニルの主要代謝産物であった. トリクロロイソフタロニトリルを微量代謝産物として検出した. これらの結果から, クロロタロニルの塩素原子をメチルチオ基, ヒドロキシル基または水素原子で置換することによりクロロタロニルを分解する能力が, 異なる分類学的位置に属する細菌に広く分布することが明らかにされた.

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GC-MS法による農薬の多成分残留分析法: 多孔性ケイソウ土およびシリカゲルミニカラムの利用

飯島和昭, 坂真智子, 小田中芳次, 俣野修身

1997 年 22 巻 1 号 p. 17-26
発行日: 1997/02/20
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.22.17

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多孔性ケイソウ土 (MDE) ならびにシリカゲルミニカラムを利用した農薬の多成分残留分析法について検討した. 174種農薬について各カラムからの溶出挙動を調査した結果, MDEカラムではヘキサンで, シリカゲルミニカラムでは15%アセトン含有ヘキサンで, 大多数の化合物が溶出された. 溶出挙動とlogP_owとの間には良好な相関が認められた. MDEカラムにおいて, 合成ピレスロイド化合物は複数の画分へ溶出された. また, 加水分解を受けやすい7種化合物は低回収率であったが, 酸性条件下でカラムに保持させると回収率は向上した. 上記2種カラムで順次精製した後, GC-MSで定量する方法についてトマトを用いて回収試験を実施した. 70%以上の回収率が得られた化合物は41/49剤であり, それらの検出限界はすべて残留基準値の<1/3であった. 本法は, 簡便で物理化学的に広範囲の農薬に対し適応可能な多成分残留分析法であることが示された.

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硝化抑制剤の作用機構とQSAR研究

アンモニア酸化細菌に対するトリクロロメチル-1,3,5-トリアジン系化合物の硝化抑制効果

高橋巌, 大氣新平, 村上学, 高木聡子, 佐藤幸治, Johannes Willem VONK, 若林攻

1997 年 22 巻 1 号 p. 27-32
発行日: 1997/02/20
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.22.27

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硝化細菌 Nitrosomonas europaea ATCC25978とN. sp. TK794の硝化作用に対するトリクロロメチル-1,3,5-トリアジン系化合物の硝化抑制効果を検討した. トリクロロメチル-1,3,5-トリアジン系化合物はアンモニア酸化段階で亜硝酸塩の生成を抑制したが, ヒドロキシルアミン酸化段階は抑制しなかった. 以上の結果からトリクロロメチル-1,3,5-トリアジン系化合物の標的酵素はアンモニアモノオキシゲナーゼと考えられる. QSARの結果, トリクロロメチル-1,3,5-トリアジン系化合物の最適logP値は約4である.

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Peroxidizing 環状イソイミド化合物の酵素による活性化

グルタチオンS-トランスフェラーゼとグルタチオンの新機能

佐藤幸治, Peter BÖGER, 若林攻

1997 年 22 巻 1 号 p. 33-36
発行日: 1997/02/20
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.22.33

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GSTは還元型GSHの存在下でN-(4-ブロモフェニル)-3,4,5,6-テトラヒドロイソフタルイミド (1) をN-(4-ブロモフェニル)-3,4,5,6-テトラヒドロフタルイミド (2) に, また, 5-(4-ブロモフェニルイミノ)-3,4-テトラメチレン-1,3,4-チアジアゾリジン-2-オン (3) を異性体であるトリアゾリジン型 (4) に異性化した. しかしながら, 5-(4-ブロモフェニルイミノ)-3,4-テトラメチレン-1,3,4-チアジアゾリジン-2-チオン (5) は異性化されにくかった. (1) と (3) は異性化後にプロトポルフィリノーゲンオキシデースをより強く阻害した. GSTは一般的に農薬の毒物学においては解毒化酵素として知られているが, 上記のような異性化による活性化はGSTとGSHの新しい機能である.

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サニームとニーム油のトマト種子コーティングによるサツマイモネコブセンチュウの防除

Mohammad AKHTAR, Irshad MAHMOOD

1997 年 22 巻 1 号 p. 37-38
発行日: 1997/02/20
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.22.37

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サニーム (アザディラクチンを80%含有する製剤) またはニーム油の懸濁液にトマト種子を浸漬後, 乾燥した。この種子を播種し, 3週間後に得られた苗をサツマイモネコブセンチュウが接種された土壌に移植した. 2か月後に根瘤の発生状況, 地上部の成長状態, 土壌中の線虫の密度を調べた. サニーム, ニーム油共に, 100倍以下の希釈濃度でサツマイモネコブセンチュウの防除に効果が認められた.

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クログワイの病原菌 Nimbya scirpicola の胞子の調製法と保存法

松木知子, 根岸秀明, 本田実, 藤森嶺

1997 年 22 巻 1 号 p. 39-41
発行日: 1997/02/20
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.22.39

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難防除雑草の一つであるクログワイ (Eleocharis kuroguwai OHWI) の罹病葉の病斑から単離した病原菌 Nimbya scirpicola K-004菌を活性成分とした微生物除草剤の開発の一環として, N. scirpicola 胞子の調製法, 保存法を検討し, その病原力を温室において試験した. ナイロンメッシュスクリーンに塗布した菌糸をゲル化し, 培養して生産した胞子を乾燥して吸引回収したところ, 通常の固体培地上で培養した胞子より生産性に優れ, また, 保存性も優れていた (生産性: 8.3倍, 保存性: 4℃で10か月, -20℃で12か月). また, 本法により調製した胞子を, 対象雑草であるクログワイへ接種したところ, 通常の固体培地上で培養した胞子と同等の病原力を示した.

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昆虫ホルモン関連化合物が昆虫培養細胞の増殖に及ぼす影響

田村廣人, 高田洋富, 鬼頭将仁, 松原晃一, 小原嘉彦, 原敏夫, 桑野栄一

1997 年 22 巻 1 号 p. 42-44
発行日: 1997/02/20
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.22.42

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昆虫の内分泌系を取り巻く情報伝達機構の制御系に関する基礎的な知見を得ることを目的に, 昆虫ホルモン関連物質の存在下, 昆虫培養細胞IPLB-Sf21 AEII (Sf21) の増殖や形態がどのような影響を受けるかを確認した. 幼若ホルモンのアゴニストであるメソプレンは, 細胞の増殖を促進し, その最適濃度は, 3.7×10^-10Mであった. 一方, 脱皮ホルモンのアゴニストであるテブフェノジドは, 細胞の増殖促進効果はなく, 濃度の上昇とともに細胞の増殖を阻害した. 脱皮ホルモンの生合成阻害剤であるKK-42は, テブフェノジドと同様な傾向を示したがその効果は, 顕著でなかった. Sf21細胞は, 昆虫ホルモン類似化合物に対し, 異なる反応を示したことにより, この系は, 昆虫ホルモンの情報伝達機構を解析する有効な実験系であることが判明した.

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プロベナゾールまたは1,2-ベンズイソチアゾール-3(2H)-オン1,1-ジオキシドによる防御関連遺伝子の発現

御堂直樹, 岩田道顕

1997 年 22 巻 1 号 p. 45-47
発行日: 1997/02/20
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.22.45

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プロベナゾールの作用機構を解明するため, プロベナゾールとその活性代謝物であるとの仮説が提案されていたBITによる防御関連遺伝子の発現誘導について調べた. プロベナゾールは, PHZ1, リポキシゲナーゼ, パーオキシダーゼ, キチナーゼの遺伝子の発現を誘導したが, BITはそのような作用を示さなかった. そのため, BITはプロベナゾールと同質の作用を示す物質ではないことが明らかとなった. しかしながら, BITはイネ植物体に病害抵抗性を誘導するため, プロベナゾールは, 二つの異なる作用を通して病害抵抗性を誘導するものと推測された. 一つは複数の防御関連遺伝子の発現を誘導する作用であり, もう一つはプロベナゾールから代謝されて生じたBITによる作用である.

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組換え植物の利用の現状と動向

藤村達人

1997 年 22 巻 1 号 p. 48-51
発行日: 1997/02/20
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.22.48

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第8回カリフォルニア農薬残留ワークショップ

斎藤勲

1997 年 22 巻 1 号 p. 52-54
発行日: 1997/02/20
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.22.52

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第26回農薬のFAO規格に関するインフォーマルミーティング

小林正子, 津山佳子

1997 年 22 巻 1 号 p. 55-57
発行日: 1997/02/20
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.22.55

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CIPAC第40回年会およびCIPACシンポジウム

津山佳子, 小林正子

1997 年 22 巻 1 号 p. 58-61
発行日: 1997/02/20
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.22.58

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第23回生物活性物質のコントロールリリースに関する国際シンポジウム

辻孝三

1997 年 22 巻 1 号 p. 62-63
発行日: 1997/02/20
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.22.62

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第10回欧州植物生理学会議 (FESPP) に参加して

河野均

1997 年 22 巻 1 号 p. 64-65
発行日: 1997/02/20
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.22.64

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第8回日中農薬学術交流シンポジウム・第1回環太平洋農薬学術交流シンポジウムを終えて

高橋正三

1997 年 22 巻 1 号 p. 66-67
発行日: 1997/02/20
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.22.66

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第12回農薬デザイン研究会「農薬デザインのシーズ」

水貝宗治

1997 年 22 巻 1 号 p. 68-70
発行日: 1997/02/20
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.22.68

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第17回SETAC総会

岡本悠子

1997 年 22 巻 1 号 p. 71-73
発行日: 1997/02/20
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.22.71

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エラータ : 2-(アリールイミノ) オキサゾリジン, 2-(置換ベンジルアミノ)-2-オキサゾリン類の合成とオクトパミンアゴニスト活性

1997 年 22 巻 1 号 p. 74
発行日: 1997年
公開日: 2010/08/05

DOIhttps://doi.org/10.1584/jpestics.22.1_74

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