目的 地域在住一人暮らし高齢者を対象に，食品摂取の多様性と食物アクセスとの関連を明らかにすること。
方法 2013年 9 月に，埼玉県 A 市在住の65歳以上89歳以下の高齢者のうち，住民基本台帳上一人暮らしの全高齢者4,348人を対象に郵送法による自記式質問紙調査を実施した。属性，健康状態，食品摂取の多様性評価票，食物アクセス（主観的食料品店アクセス等）や食行動等を尋ね，2,591人より回答を得た（回収率59.6%）。食品摂取の多様性評価票は，10食品群について摂取頻度「毎日」の場合を 1 点とし，10点満点で食物摂取の多様性を定性的に捉える指標であり，高齢者の自立度や健康状態との関連が明らかにされている。食物アクセスの指標には，地理情報システム（GIS）による客観的指標等も用いた。実質一人暮らしでない者等を除外した1,043人（男性452人，女性591人）を解析対象とし，食品摂取の多様性得点 2 群間（3 点以下:低群，4 点以上:高群）で食物アクセス，食行動等について単変量解析にて関連を検討した。その後，食品摂取の多様性得点群を従属変数，単変量解析で有意な関連のみられた食物アクセス等の要因を説明変数とし，年齢，年収，暮らし向き，最終学歴，フレイル評価を調整変数とした多重ロジスティック回帰分析を実施した。
結果 1. 食品摂取の多様性得点 2 群は，男性は高群107人（23.7%），低群345人（76.3%），女性は高群263人（44.5%），低群328人（55.5%）であった。2. 多重ロジスティック回帰分析の結果，男女ともに食物摂取の多様性得点群と有意な関連がみられたのは主観的食料品店アクセスで，「少し大変，とても大変」と感じる者は，「とても容易」と感じる者に比べて食品摂取の多様性得点が 3 点以下（低群）となるオッズ比（95%信頼区間）が男性4.00（1.36–11.82），女性2.24（1.11–4.51）であった。また，女性ではソーシャルサポート（近所や親戚から，食物をもらうこと）ならびに食行動の夕食の準備（自分で作って食べるか）についても有意な関連がみられた。GIS を用いた客観的食料品店アクセスとは，有意な関連はみられなかった。
結論 一人暮らし高齢者の食品摂取の多様性得点には，「買い物が大変」と感じる主観的食料品店アクセスの関連が強いことが明らかとなった。また，女性のみで，ソーシャルサポートと食事作りが関連していることが示唆された。

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目的 入院がん患者の二次医療圏を超える受診とがん診療連携拠点病院（以下，がん拠点病院）の受診について，二次医療圏のがん拠点病院の有無に特に着目して分析し，入院がん患者の地理的な受療行動の特徴を明らかにする。
方法 2011年患者調査（513,280件）と医療施設調査（8,632件）の調査個票情報を突合した。このデータセットに二次医療圏やがん拠点病院の指定などの情報を付加した。全疾患，がん（主ながんの部位で区分），糖尿病，循環器疾患ごとに【市区町村内】，【二次医療圏内の他の市区町村】，【二次医療圏外の他の市区町村】，【他の都道府県/その他・不詳】の 4 つの受診の地理的範囲区分に分類し患者数とその割合，平均年齢を算出した。また，入院患者を居住二次医療圏のがん拠点病院有無で分け，二次医療圏を超える受診とがん拠点病院の受診かどうかで受診先を分類し患者数とその割合を算出した。
結果 入院がん患者数の推定値は132.7千人で，そのうちの47.6%が市区町村内の医療施設への受診だった。がん，糖尿病，循環器疾患の二次医療圏を超える受診の割合はそれぞれ27.5%，18.2%, 20.1%であった（がんに対してそれぞれ P<0.01）。4 つの受診の地理的範囲区分で遠方の受診になるほど，より患者の平均年齢が低くなる傾向が観察された（がんでは順に71.8, 69.1, 66.0, 64.9歳，P for trend<0.01）。居住二次医療圏にがん拠点病院がある入院がん患者は114.2千人であり，全体に占める割合は86.5%であった。居住二次医療圏のがん拠点病院有無による，二次医療圏を超える受診の割合の差はがん全体で31.9ポイント（がん拠点病院あり23.2% vs なし55.1%，P<0.01）だった。また，がん拠点病院受診の割合の差は 5 大がんで11.7ポイント（がん拠点病院あり40.6% vs なし28.9%，P<0.01）だった。
結論 入院がん患者はその他の疾患よりも二次医療圏を超える受診の割合が高く，地理的な受療行動には，がんの部位および年齢に加えて，居住二次医療圏のがん拠点病院有無が関連していた。居住二次医療圏の医療施設整備状況によってがん医療への地理的なアクセスのしやすさに差が生じている可能性が示唆された。

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目的 より質の高い保健師養成を目指し，保健師教育は保健師・看護師の統合カリキュラムから学部選択制や大学院教育への変革期を迎えており，その教育成果を適切に評価していく必要がある。しかし，従来の保健師教育の評価に関する国内外の研究は，一機関の学生のみを対象にしたものが多く，評価の精度を高めるためにも多角的な視点による調査が求められている。そこで本研究の目的を，保健師学生の卒業時の技術到達度について，東京都特別区内 7 大学の学生・教員ならびに特別区保健師を対象として多角的に評価し，統合カリキュラム最終年度の各対象からみた学生の到達度評価の現状と，保健師教育の課題を把握することとした。
方法 対象は，特別区内 7 大学の学生663人と教員20人，特別区の保健師86人とした。統合カリキュラム最終年度にあたる2013年度に地域看護学実習を行った学生が，「保健師教育の技術項目と卒業時の到達度」の98項目を到達しているかどうかを問う無記名自記式質問紙調査を実施した。
結果 学生が各項目を「到達できた」と回答した割合（到達割合）の平均は，学生67.9%，教員40.9%，保健師44.4%であった。各項目の到達割合が 8 割以上の項目数は，学生23項目，教員 7 項目，保健師 0 項目であり，5 割未満の項目は，学生13項目，教員66項目，保健師70項目であった。到達割合上位10位のうち 3 者共通のものが 6 項目あり，アセスメント，信頼関係の構築，個人情報やプライバシーの保護などが含まれていた。下位10項目中，共通項目は 4 項目であり，当事者とのチーム形成や，健康危機管理に関することなどが含まれていた。
結論 各対象の到達割合は 8 割に満たないものが多く，さらに，教員・保健師の結果では半数以上の項目が 5 割未満であり，統合カリキュラムにおいて，実習期間も制約された中で保健師養成のための講義・実習を行うには限界があると考えられる。

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第62巻第 6 号掲載論文「神光一郎，他．歯科保健条例および歯科口腔保健法制定後の地域歯科口腔保健推進体制の実態について．2015; 62(6): 294-299.」において誤りがありました。お詫びとともにPDFのとおり訂正をお願いいたします。

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