目的 地域高齢者における 5 年間の縦断的研究により主観的健康感の低下に影響を及ぼす心理・社会活動要因について明らかにすることを目的とする。
方法 愛媛県東温市に在住する65歳以上の高齢者7,413人全員に「高齢者総合健康調査」を実施し，85歳以上または日常生活動作で介助を必要とする者および 5 年間における死亡・異動等を除く4,372人を追跡対象者とし，3,358人を分析対象者とした（追跡率76.8%）。主観的健康感は「普段，自分を健康だと思いますか」に 4 件法で回答を求め，さらに「非常に健康である」，「まあ健康である」を主観的健康感の健康群，「あまり健康でない」，「健康でない」を非健康群に分類した。この 2 群について，5 年間追跡することで，主観的健康感の変化およびそのパターン別の割合を検討した。次に，初回調査時における主観的健康感の健康群を対象とし，5 年後の主観的健康感が健康か非健康かを目的変数として交絡因子を調整の上，初回調査時の老研式活動能力指標，生活満足度尺度 K，認知症傾向，うつ傾向の心理・社会活動指標の各因子との関連についてロジスティック回帰分析を用いて検討した。
結果 5 年間の追跡調査後に，主観的健康感の健康群は男女ともに減少した。追跡期間中に健康を維持した者の割合は，男女とも，前期高齢者では約 6 割，後期高齢者では約 4 割であった。前期高齢者においては，初回調査時の生活満足度が高いことの低いことに対する 5 年後の主観的健康感が非健康であるオッズ比は，男性で0.85（95%信頼区間:0.77-0.93），女性で0.79（95% CI: 0.72-0.87）とそれぞれ有意に低く，さらにうつ傾向有のうつ傾向無に対するオッズ比は女性でのみ1.68（95% CI: 1.11-2.56）と有意に高かった。後期高齢者においては，生活満足度が高いことの低いことに対する 5 年後の主観的健康感が非健康であるオッズ比は，男性で0.87（95% CI: 0.77-1.00），女性で0.89（95% CI: 0.80-0.99）と有意に低く，さらに老研式活動能力が高いことの低いことに対するオッズ比は，男性で0.80（95% CI: 0.70-0.91），女性で0.88（95% CI: 0.80-0.97）と有意に低かった。
結論 本研究から，地域高齢者の主観的健康感の低下を防ぐためには，男女ともに生活満足感を高めることが必要と考えられた。加えて，前期高齢者の女性においてうつ傾向がないこと，および後期高齢者では，男女共に日常生活活動能力を維持することが，主観的健康感の維持のためには重要と考えられる。

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目的 総合病院に勤務する看護職の眠気の実態を調査し，職業性ストレス簡易調査票を用い眠気に関連する要因を検討する。
方法 北海道の 5 つの総合病院に勤務する看護職1,997人を対象に，自記式調査票による横断調査を実施した。調査票は 1）属性，勤務状況および睡眠状況調査票，2）Japanese version of the Epworth Sleepiness Scale（JESS），3）職業性ストレス簡易調査票を用いた。回答調査票が返送された926人のうち，調査項目に欠損値のない有効回答例837人（平均年齢±標準偏差36.0±10.1歳）を解析対象とした。
 統計解析は JMP8.02を用い，有意水準は 5%とした。
結果 837人の JESS の合計得点の平均値±標準偏差は10.9±4.3点であり，21～29歳は11.7±4.3点で30～39歳および50～59歳より有意に高い結果であった（P=0.021, P=0.006）。看護職経験年数においては，5 年未満は 5 年以上より有意に高く（P=0.002），交代勤務経験年数は有意差がなかった。JESS の合計得点が11点以上の日中の過度な眠気（Excessive Daytime Sleepiness:EDS）の有症割合は52.0%の高値であった。EDS の有無で職業性ストレス調査の得点を比較したところ，ストレス要因の心理的な仕事の質的負担，仕事のコントロール度，仕事の適性度，働きがい，ストレス反応の全項目（活気，イライラ感，疲労感，不安感，抑うつ感，身体愁訴），修飾要因の仕事や生活の満足度で，有意な差がみられた。EDS 有症との関連を検討した多重ロジスティック回帰分析では，職業性ストレス調査のストレス反応の疲労感，ストレス要因の職場環境によるストレスに有意な関連があった。
結論 看護職の眠気は強く，EDS の有症割合が52%と高く，とくに30歳未満の若年者，看護職経験年数が 5 年未満の看護職で JESS スコアが高いことが示唆された。職業性ストレスの関連では，ストレス反応の疲労感が有意に高く EDS との関連が示され，医療の安全上重要な問題であり，憂慮すべき状況であることが示唆された。

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目的 過重労働による疲労は医師の地域からの撤退を招く。病院側の対策や住民側の意識改革を行った事例ではこうした問題の改善に成功した報告がされており，病院レベルでの対策が必要とされる。医師の疲労防止のために病院や住民側が出来ることには，昨今話題となっているコンビニ受診の問題があげられる。この問題は比較的新しく，医師の疲労との関連性を科学的に検証した研究は十分に成されていない。そこで我々はバーンアウトおよび労働意欲（ワーク・エンゲイジメント）の観点から，尺度を用いて医師の疲労とコンビニ受診との関連性を検証した。
方法 医師の過重負担が予想される人口10万対における医師数が全国平均以下の都道府県で，人口が多く24時間型社会が浸透していると考えられる中核市および特例市から200床以上を有する病院を44病院抽出した。政令指定都市に関しては人口差が大きくなることが予想されたため今回は除外した。各病院につき 3 人の医師（内科系，外科系，小児科各 1 人）をランダムに抽出し計132人に質問紙を配布した。質問紙はコンビニ受診に関するアンケート，ワーク・エンゲイジメント尺度である UWES，バーンアウト尺度である MBI-HSS を使用した。
結果 42人から回答が得られ有効回答率31.8%であった。時間外受診のうちコンビニ受診と思われる患者の割合は中央値 5 割であった。コンビニ受診で困っているかという問に対しては，61.9%の医師が困っていると回答した。困っていないと答えた医師からは，病院と地域との連携がとれていることを示す内容や，病院によって大きく異なり前勤務地では大変だったといった内容の意見がみられた。検定結果ではコンビニ受診の対策を行っていない病院に勤めている医師では，対策を行っている病院に勤めている医師に比べてバーンアウトの主症状である情緒的消耗感が有意に高かった。また，情緒的消耗感が重度であることへの有意なオッズ比も示され，年齢・性別で調整後および年齢・性別・診療科・当直頻度・当直時の睡眠時間で調整後も有意な値が示された。
結論 コンビニ受診の対策を行っていない病院では，医師がバーンアウトを起こしやすい可能性が示された。病院側は医師のバーンアウトを防止するためにコンビニ受診の対策を行っていく必要性があり，地域医療を支える医師を守るために受診者および行政も含めた地域全体での取り組みが今後必要となって来ることが考えられる。

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目的 大阪府における2014年の麻疹の流行状況を分析し，府内の今後の麻疹対策について検討を行う。
方法 2014年に大阪府内で麻疹と報告された46例に府内集団発生事例で感染者の居住地が他府県であった 1 例を加えた47例について年齢分布，週別患者発生状況，推定感染経路，渡航歴，麻疹含有ワクチン歴，ウイルス検出状況，発症から届出までに要した日数について分析を行った。
結果 患者は青年層成人（20～39歳）が24例（51%）と半数以上を占めていた。患者報告数は 2 週から27週にかけてピークを形成し，47週に終息した。主な感染経路としては，感染源不明の国内感染が47例中16例（34%）と最多で，次いで家族内感染（26%），渡航や海外からの輸入事例（21%）の順であった。また患者の83%が接種歴なし，または不明であった。検出ウイルスは B3，H1，D8 とすべて海外由来株であった。15歳以上群は15歳未満群に比べ，発症から届出までの日数が有意に長かった（P=0.001）。
結論 府内の麻疹を制圧するためには発症から届け出の遅れを最小限にすることが求められる。医療機関，とくに成人を診療する医療機関への啓発が必要とされる。またすべての感受性者に対する麻疹含有ワクチン接種が必要である。

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