目的　環境負荷の少ないクリーンなエネルギーとして，風力発電の導入が先進国を中心に世界各国で進んでいる。一方で，風力発電施設からの低周波音・騒音に関して近隣住民の健康被害の訴えが報告されており，わが国においても風車騒音に係る基準やガイドライン策定の検討が行われている。そこで本研究では，今後，健康影響を考慮にいれた低周波音・騒音基準の設定を行う上で参考となる知見を明らかにすることを目的に，風力発電風車の近隣住民を対象にした疫学研究について文献レビューを実施した。

方法　風力発電風車からの騒音に伴う健康影響に関する疫学研究論文を，PubMEDを用いて収集した。また最新の情報を収集するために関連国際学会Inter-Noise 2013, Wind Turbine Noise 2015の抄録からも追補的に情報を得た。抽出された疫学研究論文を研究デザイン，研究対象者，曝露評価，アウトカム，交絡要因および研究結果に関する情報別に整理しエビデンステーブルを作成した。

結果　近隣住民を対象とした疫学研究として11件が抽出された（うち2件は国際学会抄録）。アウトカムとして，騒音の知覚（Perception），アノイアンス（Annoyance：騒音によるうるささ），ストレス，睡眠との関連が報告されていた。風車騒音とアノイアンス，主観的評価に基づく健康指標の間には統計的に有意な関連が繰り返し報告されていた。影響の大きさは，A特性音圧レベル1 dB増加あたりオッズ比1.1程度と2つの研究が報告していた。その他のアウトカムでは影響の大きさに関して研究間比較ができなかった。交絡因子として，風力発電への姿勢，景観に対する姿勢，風力発電からの経済的恩恵，風車の可視性，音への感受性，健康への懸念との影響が報告されていた。

結論　風力騒音とアノイアンスについては，主観的評価に基づく健康指標の間には統計的に有意な関連が繰り返し報告されていた。ただし，アノイアンスが風力発電施設建設に対する心理的影響なのか，騒音曝露による心理的影響なのかについて，現状のエビデンスにおいてはその区別が明確にはつけられない状況であった。

目的　近年，生活習慣改善のためにインセンティブを付与することが注目されているが，その効果に関するエビデンスは十分ではない。そこで，本研究では，参加者が報奨獲得に抱く動機が，プログラムの継続率に影響を与えるかを検証する。

方法　東北地方，中部地方，関東地方，近畿地方，中国地方の6つの自治体において40歳以上の住民を対象としたインセンティブ付き健康づくり事業（健幸ポイントプロジェクト）の参加者7,622人のうち，必要な調査項目に欠損のない4,291人を分析対象とした。健幸ポイントプロジェクトの継続は，日々の歩数の計測と指定の運動教室への参加を基に判断した。また，運動等の結果得られる報奨の現金性が高いかどうかの判定には，参加者がその報奨を選択した理由を用い，生存時間分析により，脱落のハザード比を推計した。さらに，健幸ポイントプロジェクト参加前の身体活動状況，喫煙・飲酒状況や食事への配慮等を調整した上でも解析を行い，どのような特性を持つ参加者が脱落しやすいかについても検討を行った。

結果　多変量解析の結果により，報奨の選択理由として「地域貢献」を選択した場合，「現金に近い・近くのお店で使用可能」を参照基準とした脱落のハザード比は，男性では1.63（95% CI:1.18-2.25），女性では1.40（95% CI:1.08-1.81）となった。さらに，脱落確率に対して，参加前の運動実施状況，喫煙状況，男性では就業状況，女性では身体の衰えの影響が認められた。

結論　本研究により，健康づくり事業参加者において，地域貢献のような内発的動機よりも現金性を実感できるような報奨が継続確率を高めることが示唆された。また，継続率をより高めるには，インセンティブ付与のみならず，もともとの身体活動状況等に応じて運動を継続できる工夫が必要であることも明らかになった。

目的　本研究では，一般成人を対象に，以下の2つを目的とした。1．「周囲に非喫煙者がいる状況での喫煙」に関して喫煙者と非喫煙者の認識とその差異を明らかにすること。2．喫煙と受動喫煙の健康影響に関する知識を提供することにより，喫煙者・非喫煙者それぞれ，行動を起こす意思に何らかの変化が生じるか否かを調べることである。

方法　20歳から69歳までの喫煙者・非喫煙者を，喫煙と受動喫煙の健康影響に関する情報を提供する群（提示あり群）と，提供しない群（提示なし群）にランダムに割付けた。Webによるオンライン調査にて，喫煙ルールが明確でない飲食店という状況を設定し，喫煙に関する意識や行動への意思，また一般の飲食店での認識について回答を得た。提示なし群での喫煙者と非喫煙者の認識は記述統計量を算出した。喫煙者・非喫煙者それぞれの提示あり群と提示なし群の比較においては，順序尺度の変数には対応のないt検定，名義尺度の変数にはχ²検定を用いた。また，喫煙者の喫煙行動に影響を与える因子を特定するために，多重ロジスティック回帰分析を行った。

結果　全体として2,157人（喫煙者1,084人，非喫煙者1,073人）から回答を得た。設定した飲食店の環境で，タバコを吸うと回答した喫煙者の24.8%は吸う前に吸っても良いか「聞く」と回答し，吸っても良いか聞かれたことがある非喫煙者は2.8%であった。設定した飲食店の環境で，タバコを「吸おうと思う」と回答した喫煙者は提示あり群16.4%，提示なし群22.8%と有意な差を示した。「吸わない」と回答した人の中で最も多かった理由は，両群ともに「席に灰皿が置いてない」であった。非喫煙者では，吸う前に吸っても良いかと聞かれた場合，「吸わないように頼む」は提示あり群37.4%，提示なし群27.6%であった。多重ロジスティック回帰分析を行った結果，ニコチン依存度，世帯年収，妊娠の状況，家庭での喫煙状況，年代，資料提示有無の項目が喫煙者の喫煙行動と関連性が示された。

結論　本調査により，非喫煙者の多くが喫煙されることを望まないにもかかわらず，その意思を喫煙者に伝えていないことが明らかとなった。一方で喫煙者の喫煙意思は，非喫煙者の喫煙者への意思表示や，灰皿の配置などの喫煙を許容する飲食店内の状況に影響される可能性が示された。また，喫煙および受動喫煙に関する情報提供が，喫煙者と非喫煙者の喫煙に関する行動への意思に影響を与える一因である可能性が示唆された。