薬学図書館

2004年外国雑誌の契約を終えて

今川裕子

2004 年 49 巻 2 号 p. 71-74
発行日: 2004/04/30
公開日: 2011/09/21

DOIhttps://doi.org/10.11291/jpla1956.49.71

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明治薬科大学図書館における1998年の大学移転・統合から2003年までの外国雑誌契約の状況を報告する。厳しい図書予算と外国雑誌の価格上昇の間で, タイトルの全面見直し, 電子ジャーナルの検討, コンソーシアムへの効率的参加, Elsevier海外本社との直接契約など, さまざまな方法を模索してきた。今後の見通しも厳しいが, 文部科学省が新設した電子資料経費への補助金に期待している。

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2004年外国雑誌契約を終えて

―企業資料室における洋雑誌購読―

長縄友子

2004 年 49 巻 2 号 p. 75-79
発行日: 2004/04/30
公開日: 2011/09/21

DOIhttps://doi.org/10.11291/jpla1956.49.75

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企業資料室担当者へのアンケート結果から推察される, 企業における外国雑誌の購読状況について概略を述べた。また, 企業の実例として2004年の味の素(株)ライフサイエンス研究所図書室における外国雑誌購読契約の取り組みを紹介した。最後に, 外国雑誌購読の今後の方向性について, コンソーシアムを中心に述べた。

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外国雑誌価格高騰への対応

―サイエンス・ダイレクト・トランザクション(Pay Per View)の導入―

母良田功

2004 年 49 巻 2 号 p. 80-83
発行日: 2004/04/30
公開日: 2011/09/21

DOIhttps://doi.org/10.11291/jpla1956.49.80

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Elsevier Scienceサイエンス・ダイレクト・トランザクションの, 導入事例について述べた。昭和薬科大学図書館では, 1993年よりElsevier ScienceとRoyal Chemical Society発行の雑誌は代理店をとおさずに直接講読している。直接購読は, 結果として外国雑誌価格高騰への対応策となっている。さらに, 2002年1月から, Elsevier Scienceのサイエンス・ダイレクト・トランザクション(Pay Per View)の提供サービスを開始した。サイエンス・ダイレクト・トランザクションの導入は, 本学の利用者数, 利用件数からみて逼迫した図書館予算と外国雑誌価格高騰への対応策として, また電子ジャーナルの提供サービスの面から極めて有効であると考える。しかし, 図書館で導入するに当たっては利用状況と対費用効果, 蔵書構築を望むのか, アクセス権を望むのかといった, 図書館の方針を確立し利用者の理解を得て進めることが重要である。

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電子ジャーナルの普及と最近の動向

大熊高明

2004 年 49 巻 2 号 p. 89-95
発行日: 2004/04/30
公開日: 2011/09/21

DOIhttps://doi.org/10.11291/jpla1956.49.89

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電子ジャーナルは, 国内の学術・研究機関でも急速にその導入が進んでいる。電子ジャーナルの利用が一般化する中で, その契約形態は多様化し, 単一機関での契約からさらには複数機関の合同によるコンソーシアム契約も数多く成立するに至っている。しかし, これらの契約形態は一様ではなく, その確定にあたっては, 様々な協議や交渉も必要となる。ここでは, 多様化する最近の電子ジャーナル契約の形態を概観するとともに, 電子ジャーナルとの関連で新たに登場しているいくつかのサービスにも簡単に言及する。

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国立情報学研究所の新たな情報提供サービス展開

―GeNii(NII学術コンテンツ・ポータル)―

小陳左和子

2004 年 49 巻 2 号 p. 96-101
発行日: 2004/04/30
公開日: 2011/09/21

DOIhttps://doi.org/10.11291/jpla1956.49.96

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国立情報学研究所では, これまでも各種学術情報提供サービスを行ってきたが, 学術コミュニティへのさらなる貢献を目指し, 新たなサービスを展開する。これまで蓄積してきた各種データを再構築した上で, より操作性を向上させた検索システムを開発し, さらに外部の情報との連携を図る, 「GeNii(ジーニイ):NII学術コンテンツ・ポータル」である。本稿では, GeNiiの構想概要や今後の展望を説明するとともに, 特に当面の整備計画を中心として紹介する。

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薬科大学に求められる医薬品情報教育

木津純子

2004 年 49 巻 2 号 p. 102-109
発行日: 2004/04/30
公開日: 2011/09/21

DOIhttps://doi.org/10.11291/jpla1956.49.102

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薬学教育6年制が具体化しつつある中で, 薬科大学における医薬品情報教育に関しても論議が展開されている。平成14年に完成した薬学教育モデル・コアカリキュラムにおいても, 薬学専門教育のコース“薬物治療に役立つ情報”の中に, ユニット“医薬品情報”があり, その中には5項目, 28の到達目標が挙げられ, EBMも6つ明記されている。共立薬科大学においても, このカリキュラムに呼応し, 統合型カリキュラムへ移行中であるが, 学部教育(講義・実習), 大学院教育, さらには卒後教育における医薬品情報教育の現状と問題点について述べる。

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世界のWEB版医薬品集

中野敦子

2004 年 49 巻 2 号 p. 120-140
発行日: 2004/04/30
公開日: 2011/09/21

DOIhttps://doi.org/10.11291/jpla1956.49.120

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医学・薬学情報担当者にとって, 海外の医薬品を調査する機会は多い。海外の医薬品集には冊子体, CD-ROMなどのほか, WEB上で使用できるものがあり, 昨今のインターネットの普及に伴いその数も増加しているが, その所在や内容について解説された資料はほとんどない。本稿ではこれら世界のWEB版医薬品集について紹介し, その収載内容, 検索方法を解説した。

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日本薬学図書館協議会電子ジャーナル・コンソーシアムの取り組み

―雑誌問題検討委員会報告―

母良田功

2004 年 49 巻 2 号 p. 141-145
発行日: 2004/04/30
公開日: 2011/09/21

DOIhttps://doi.org/10.11291/jpla1956.49.141

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2003年度雑誌問題検討委員会の活動報告として, 日本薬学図書館協議会電子ジャーナル・コンソーシアムの取り組み状況について述べた。今年度は新たに15件の提案を受け, 合計40件の提案書を加盟館に提示できた。40件のうち, 26のコンソーシアムが成立した。JPLA加盟館のうちコンソーシアムへの参加館数は, 正会員A26, 正会員B30, コンソーシアム会員7館の合計63館であった。また, 昨年本誌に2002年度の電子ジャーナル・コンソーシアムの活動報告を行い, そのなかで今後の課題として, 1. 電子ジャーナルは経費負担の軽減にならない, 2. 交渉力の強化, 3. JPLAのビジネスモデル, 4. 代理店の役割について, の4つを挙げたが, それらについての取り組み状況を述べるとともに, 新たに生じた課題についても述べた。

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医薬品研究所におけるナレッジシェアシステム:Virtual Llibrary

藤生守男

2004 年 49 巻 2 号 p. 146-152
発行日: 2004/04/30
公開日: 2011/09/21

DOIhttps://doi.org/10.11291/jpla1956.49.146

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Virtual Library SystemはEndNoteを用いた知識共有型ネットワークシステムである。研究活動で要求される文献, 特許等の必須情報をプロジェクトチーム内部およびチーム間で共有し, 効率的な情報管理を目指すものである。情報源は各種電子ジャーナルやデータベースで, これらの異なった情報源から複数の研究員が別個に検索した結果を共有できる。重複した文献特許は自動的に消去されプロジェクトの進行とともに内容が更新され, ほぼ完全な情報の統合管理が可能である。社内文書管理等他の分野への応用が可能。

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