日本泌尿器科学会雑誌
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85 巻, 7 号
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  • 安藤 正夫, 永松 秀樹, 森田 隆, 石丸 尚, 福井 巌, 大島 博幸
    1994 年 85 巻 7 号 p. 1059-1065
    発行日: 1994/07/20
    公開日: 2010/07/23
    ジャーナル フリー
    前立腺癌に対する根治的前立腺全摘除術後の膀胱・尿道機能を経時的に検索し, 術後の尿失禁に関与する因子を解析した.
    対象は恥骨後式前立腺全摘除術後12ヵ月以上経過した前立腺癌18症例である. 手術時年齢は56~78 (平均68) 歳で, 病理学的病期はpT12例, pT26例, pT38例, pT42例である. 術前および術後1・3・6・12ヵ月に尿流測定 (UFM), 膀胱内圧測定 (CM), 尿道内圧測定 (UPP) などの尿流動態検査を施行し,尿失禁の評価は問診で行った.
    術後早期には65%の例で10ml/cmH2O未満と極めて低い膀胱コンプライアンスを呈したが, 大部分の例では経時的にコンプライアンスは増大しCM曲線も正常化した. UPPにおける機能的尿道長(FPL), 最高尿道閉鎖圧 (UCPmax) とも術後早期には著明に低下し, 術後12ヵ月でも術前より有意に低値であった.
    術後の尿失禁は頻度・程度とも経時的に改善し, 術後12ヵ月では尿禁制11例 (61%), 腹圧性尿失禁6例 (33%), 完全尿失禁1例 (6%) となった. 術後尿失禁の危険因子としてはFPLの短縮が想定されたが, 神経血管束の両側切断やUCPmaxの低下が尿失禁に関与している可能性も示唆された. また, 術後早期には膀胱コンプライアンスの低下も尿失禁に関与するものと想定された.
  • 後部尿道膀胱角と上部尿道傾斜角の測定による膀胱頸部吊り上げ術の評価
    川上 理, 山田 拓己, 渡辺 徹, 増田 均, 永松 秀樹, 長浜 克志, 根岸 壮治
    1994 年 85 巻 7 号 p. 1066-1071
    発行日: 1994/07/20
    公開日: 2010/07/23
    ジャーナル フリー
    真性腹圧性尿失禁26例と膀胱瘤16例の計42症例に対して術中に経直腸的超音波断層法を用いた膀胱頸部吊り上げ術を行った. 後部尿道膀胱角が開大している真性腹圧性尿失禁の26例においては後部尿道膀胱角を90度に設定することを, また上部尿道傾斜角が開大している膀胱瘤の16例においては上部尿道傾斜角を約10度に設定することを指標として膀胱頸部の最適な吊り上げ強度を決定した.
    尿失禁に罹患していた39例中35例で尿禁制が得られ, 膀胱瘤の3例ではその再発を認めなかった. 術後の最大尿流量率は術前よりも有意に増大した. 術中に超音波で測定した上部尿道傾斜角は術後の尿道膀胱造影での測定値によく一致した. 膀胱瘤のない26症例では, 術前の尿道膀胱造影で測定した上部尿道傾斜角と後部尿道膀胱角との間に有意な相関関係を認めた. 術前後の尿道膀胱造影を比較すると上部尿道傾斜角と後部尿道膀胱角が同時に正常化し, さらに膀胱頸部が有意に頭側へと上昇した. これらの結果は, 術中に経直腸的超音波断層法で測定した上部尿道傾斜角が後部尿道膀胱角と同様に, 上部尿道傾斜角の開大した腹圧性尿失禁症例に対する膀胱頸部吊り上げ術の最適な吊り上げ強度を決定するうえで有用かつ信頼性の高い指標となることを示す. 特に後部尿道膀胱角が正常で上部尿道傾斜角が開大した膀胱瘤では, この上部尿道傾斜角が膀胱頸部吊り上げ術の吊り上げ強度を決定する際に不可欠の指標となる.
  • 予後に関与する因子の検討
    住吉 義光, 横田 欣也, 秋山 昌範, 橋根 勝義, 辻村 玄弘, 米田 文男, 中島 幹夫, 横関 秀明, 前林 浩次
    1994 年 85 巻 7 号 p. 1072-1078
    発行日: 1994/07/20
    公開日: 2010/07/23
    ジャーナル フリー
    動注化学・放射線併用療法を施行した浸潤性膀胱癌73例について, CRおよび予後に関与する臨床病理組織学的因子につき検討した.
    73例中41例 (56%) にCRが得られた. CR率に関する因子は, 性 (男性64%, 女性29% (p=0.0239)), 臨床病期 (T274%, T364%, T420% (p=0.0005)), 腫瘍サイズ (3cm未満81%, 3cm以上31% (p<0.0001)), 異型度 (G372%, G241% (p=0.0127)) であった. 多変量解析では, 腫瘍の異型度のみに有意差が認められた.
    膀胱温存例での5年生存率 (経過観察期間中央値69ヵ月) は, 性・臨床病期・腫瘍サイズ・治療効果に有意差が認められた. つまり, 男性75.2%, 女性57.1% (p=0.0427), T2 86.3%, T3 82.3%, T4 33.8% (T2 vs T4: p=0.0005, T3 vs T4: p=0.0107), 3cm未満89.6%, 3cm以上47.2% (p=0.0012), CR 95.0%, non-CR 38.6% (p<0.0001) であった. 多変量解析では, 治療効果のみに有意差が認められた.
    これらのことより, 動注化学・放射線併用療法は, 良好な近接治療効果および生存が得られた. CRが得られた症例では, 膀胱温存が可能と思われる.
  • ホルマリン固定 clot section 法による
    根本 良介, 実松 宏巳
    1994 年 85 巻 7 号 p. 1079-1083
    発行日: 1994/07/20
    公開日: 2010/07/23
    ジャーナル フリー
    ヒト精子染色体の数的異常を検出するための interphase cytogenetics を目的に, 透析チュウブ法による clot section とヒト染色体に特異的なビオチン化DNAプローブを用いた in situ hybridization 法とによる新しい手法を開発した. 染色体#17およびYプローブを用い in situ hybridization を行った結果, 正常精子核内の染色体スッポト数が読み取れる染色性を得た. 染色体のシグナル描出に最も重要な因子となるのは蛋白除去の条件設定であった. In situ hybridization 法による interphase cytogenetics はヒト精子の染色体を研究するための有用な手段として期待できる.
  • 単一結石に対する1回治療での Dornier HM-3とMPL-9000の成績比較
    和田 誠次, 西阪 誠泰, 吉村 力勇, 堀井 明範, 伊藤 聡, 河野 学, 吉原 秀高, 仲谷 達也, 杉村 一誠, 山本 啓介, 岸本 ...
    1994 年 85 巻 7 号 p. 1084-1088
    発行日: 1994/07/20
    公開日: 2010/07/23
    ジャーナル フリー
    単一結石に対して1回のESWLを施行し3ヵ月間 follow し得た症例は Dornier HM-3 では1,417例, MPL-9000では255例であった. 麻酔は前者では硬膜外麻酔又は全身麻酔, 後者では鎮痛剤は使用したものの全例無麻酔であった. 結石部位はHM-3では腎: 尿管=7:3であったが, MPL-9000では腎: 尿管=5:6で, 女性患者で尿管結石症例が増加していた. 治療3ヵ月後の検査で stone free および4mm以下の残石症例を成功とすると, 腎結石ではHM-3で58% (591/1,016例) であるのに比し, MPL-9000では35% (41/117例) と成績不良であった. 一方, 尿管結石では61% (245/401例), 70% (96/138例) とほぼ同程度の成功率であった. しかし麻酔の必要がなく, 入院期間の短縮などQOLを考慮するとMPL-9000による治療成績は満足すべきものと考えられた.
  • 関戸 哲利, 鳥居 徹, 野口 良輔, 赤座 英之, 小磯 謙吉
    1994 年 85 巻 7 号 p. 1089-1096
    発行日: 1994/07/20
    公開日: 2010/07/23
    ジャーナル フリー
    1989年8月から1992年12月までの3年5ヵ月間に水戸済生会総合病院健診センターを受診した11,386名を対象とし, 男女別に尿潜血陰性群・陽性群それぞれにつき経腹的超音波検査所見を集計した. それをもとにして, 尿潜血・経腹的超音波検査の泌尿器疾患―特に悪性腫瘍―の診断に対する有用性について検討した. 腎癌は2例発見されたが, 2例とも無症候かつ尿潜血陰性で, Stage Iであり, 病理学的にもpT2pN0pV0であり治癒切除が可能であった. 膀胱癌は10例発見されたが, 手術を施行した7例はいずれも無症候で表在性かつ low-grade であった. 膀胱癌10例中1例のみが尿潜血陽性であった. また尿細胞診を施行した8例は全て class II以下であった. 前立腺癌は1例も発見されなかった. 以上より, 人間ドックにおける経腹的超音波検査は, 腎腫瘤性病変や表在性膀胱癌の早期診断に有用であると考えられ, 非侵襲的で簡便な検査である点からも, 腎臓・下部尿路の走査を含めてルーチンに行うべきであると思われた.
  • 摘出腎を用いた組織学的検討
    栃本 真人, 松本 哲夫
    1994 年 85 巻 7 号 p. 1097-1105
    発行日: 1994/07/20
    公開日: 2010/07/23
    ジャーナル フリー
    (目的) 腫瘍核出術の根治性, その適応基準などを明らかにすること.
    (方法) 30例の腎細胞癌摘出標本を用い腫瘍核出を行い組織学的検討を行った. これらは術前のCTおよび血管造影をもとに腫瘍核出術が可能と判断した症例であった.
    (結果) 腫瘍偽被膜の検討では全周性に偽被膜を確認できたのは17例に過ぎず, これらの症例の中にも偽被膜内腫瘍浸潤が認められたものがあることから, 数mm以上の周囲腎組織を付けて切除した方が安全と考えられた. 組織学的に核出成功と判定できたのは30例中22例 (73.3%) であり, 不成功例の要因としては腎被膜外浸潤2例, 切離面腫瘍露出5例, 腫瘍床残存病変2例, 静脈浸潤6例であった. 腫瘍径6cm以下の小腫瘍で境界明瞭, low grade, low stage の症例で良好な結果が得られ, これらを症例選択の上で基準とするのが良いと考えられた. 術前に腫瘍核出術に適していると判断した30症例を選択したが, 全ての症例で成功しているという訳ではなく, 画像診断により判定し核出術を行うことは腫瘍の根治性の面で多少とも危険を伴うと考えられた.
    (結論) 腫瘍核出術は対側腎が健全な場合は選択すべきでなく, 両側性腎細胞癌や単腎腎細胞癌など特殊な状況でのみ適応とすべきである.
  • 今村 章
    1994 年 85 巻 7 号 p. 1106-1115
    発行日: 1994/07/20
    公開日: 2010/07/23
    ジャーナル フリー
    HAMによる神経因性膀胱の病態を知り円滑な治療を行う目的で未治療のHAM患者50名について尿流動態検査を中心として泌尿器科的検討を行った. HAMの排尿障害は自覚症状としては刺激症状と閉塞症状が混在していた. また38%の症例では排尿障害が自覚症状のすべてであるという時期を経験していた. 蓄尿期の排尿筋過活動が58%の症例に認められ頻尿の主因となっていた. また多量の残尿の存在による有効膀胱容量の減少も頻尿に関与していると考えられた. 排尿期の排尿筋外括約筋協調不全は56%の症例で明らかであり, 排尿困難の主因となっていた. 排尿筋の低活動が排尿困難の原因となっている症例も存在した. 水腎は5腎に認められただけであったが, 膀胱変形は46例中30例 (65.2%) に認められた. 尿路感染は初診時34%にみられた. activity of daily living (ADL) の能力が低下していくほど残尿量, 蓄尿期に無抑制収縮が存在する割合, 排尿期に排尿筋外括約筋協調不全の存在する割合ともに増加した. 内科的治療はHAMの排尿障害の自覚症状を改善するのに有効であるが他覚的にはそれだけでは十分とはいえず間歇導尿を中心とした泌尿器科的治療が必要であると考えられた.
  • 柿沼 秀秋, 佐藤 一成, 三浦 邦夫, 佐々木 秀平, 加藤 哲郎
    1994 年 85 巻 7 号 p. 1116-1123
    発行日: 1994/07/20
    公開日: 2010/07/23
    ジャーナル フリー
    腎癌ならびに前立腺癌の骨転移10症例に対してマイクロカプセルによる経動脈化学塞栓療法を施行した. 新鮮例は6例で, 他の4例は放射線療法, ホルモン療法, 化学療法等の既往治療に反応しなかったものである. 治療部位は骨盤骨 (5), 腰椎 (1), 大腿骨 (2), 肩甲骨 (1) ならびに肋骨 (1) の12骨転移巣で, これら病巣のサイズは平均41.5cm2 (範囲: 6~143cm2)であった. 経皮カテーテル法により標的動脈にマイトマイシンCマイクロカプセルを注入した. 治療回数は平均2.6回 (1~10回), 反復投与6例の治療間隔は平均6.4ヵ月 (0.5~28ヵ月) であった. 有痛性病巣12のうち疼痛消失が9病巣 (75%), 疼痛軽減が3病巣 (25%) でみられ, 運動機能障害は6例中6例で改善し, 効果は平均17.1ヵ月 (3~48ヵ月) の観察期間持続した. 評価可能12病巣中9病巣 (75.0%) で仮骨化等の抗腫瘍効果をみた. 以上より, 本療法は骨転移に対し積極的に応用されてよい方法と考えた.
  • 川原 敏行
    1994 年 85 巻 7 号 p. 1124-1130
    発行日: 1994/07/20
    公開日: 2010/07/23
    ジャーナル フリー
    最近, in vitro の実験で, 尿道平滑筋の弛緩に nitric oxide (NO) が関与しているという報告がある. 今回, 私たちは, ラットの排尿反射時の内尿道括約筋の弛緩に, NOの関与があるか否かについてin vivo での検討を行った. ウレタン麻酔ラット22匹を用い, 生理的食塩水の膀胱内注入による膀胱伸展刺激により律動性膀胱収縮を誘発し, 膀胱内圧と内尿道括約筋部内圧の同時記録を行った. NOの前駆物質であるL-arginine, NOの作用経路阻害剤であるNG-monomethyl-L-arginine (L-NMMA), NG-nitro-L-arginine methyl ester (L-NAME) および guanylyl cyclase の活性化を阻害する methylene blue を総腸骨動脈分岐部の腹部大動脈内に投与し, 膀胱収縮時の内尿道括約筋部内圧の変化に及ぼす薬剤の影響を検討した. 膀胱頚部で尿道を結紮し, 横紋筋弛緩剤を投与し, 膀胱, 外尿道括約筋活動および尿流の内尿道括約筋部内圧への影響を除いた.
    麻酔ラットでも排尿反射時には, 膀胱収縮にともない内尿道括約筋部内圧は下降した. 膀胱収縮がないときに L-arginine を投与すると, 内尿道括約筋部内圧は低下した. また, 膀胱収縮時の内尿道括約筋部内圧の下降は, L-NMMA, L-NAMEおよび methylene blue の投与により減弱した.
    以上の結果より, ラットの排尿反射時の内尿道括約筋の弛緩反応には, NOおよび cyclic GMPが関与していることが示唆された.
  • 石橋 啓, 一條 貞敏, 亀岡 浩, 荻原 雅彦, 山中 直人, 山口 脩, 白岩 康夫, 中村 直哉, 山口 佳子, 若狭 治毅
    1994 年 85 巻 7 号 p. 1131-1134
    発行日: 1994/07/20
    公開日: 2010/07/23
    ジャーナル フリー
    22歳の成人女性に発症した分化型の腎芽由来と思われる腫瘍の1例を報告した. 腫瘍は管状構造と間質成分よりなり, 一部平滑筋への分化を認めた. 悪性を示すような所見は認めなかった. 組織学的には, 先天性中胚葉性腎腫と類似点が多い. しかし, 腫瘍は, 正常組織を圧排するように成長しており成熟型の腎芽腫とみなされた.
  • 秋山 昭人, 大久保 雄平, 鉾石 文彦, 伊藤 貴章, 土屋 哲, 草間 博
    1994 年 85 巻 7 号 p. 1135-1138
    発行日: 1994/07/20
    公開日: 2010/07/23
    ジャーナル フリー
    69歳, 女性. 再発性膀胱腫瘍にて膀胱全摘術を施行 (TCC, G3+SCC, pT3a). 術後3ヵ月頃から下腹部痛, 帯下の増加などの症状が出現, 徐々に増強しイレウス様となった. 精査の結果, 腫瘍の骨盤内局所再発と診断した. 入院時の末梢血白血球数は79,700と原因不明の類白血病反応を示しており, 精査した結果, 血清G-CSF濃度は240pg/ml (正常: 30pg/ml以下) と著明な高値を示した. 諸治療の効果なく全身状態は急速に悪化し, 著明な白血球増加が明らかとなってから1ヵ月余りで死亡した. 剖検時の組織におけるG-CSFを用いた免疫染色では, 癌胞巣の細胞胞体内に淡い陽性像を認めた. 骨髄では幼若細胞はほとんど見られず, 比較的成熟した顆粒球の増加が顕著であった. これらの所見から, 本症例においてみられた類白血病反応は腫瘍細胞自体が直接G-CSFを産生することによるものと考えられた. 膀胱悪性腫瘍におけるG-CSF産生腫瘍の報告は極めて稀であり, 検索した限り自験例が本邦8例目であった.
  • 秋山 道之進, 陶山 文三
    1994 年 85 巻 7 号 p. 1139-1142
    発行日: 1994/07/20
    公開日: 2010/07/23
    ジャーナル フリー
    症例は38歳女性. 血圧は正常で, 著明な低K血症を認めた. 内分泌学的検査では, 血漿レニン活性 (以下PRA) 及びアルドステロン (以下Ald.) は正常であった. 画像診断ではCT, 131I-adosterol 副腎シンチにて右副腎に腺腫を認めた. 臨床症状, 低K血症, 画像診断などより右副腎腺腫による正常血圧を呈する原発性アルドステロン症を疑い, 右副腎摘除術施行. 右副腎には大小2個の腫瘍がみられ, ステロイド分析では, 主腫瘍部は非機能性腺腫で, 副腫瘍部はアルドステロン産生腺腫であった. 正常血圧を呈する原発性アルドステロン症はこれまでに14例報告されており, 自験例は15例目と思われた. 更に, 内分泌非活性腺腫とアルドステロン産生腺腫の合併例の報告はこれまでに4例あるが, いずれも対側発生例であり, 同側副腎に両者が存在した原発性アルドステロン症の報告は, 本症例が第1例目であり, 極めて稀な症例と考えられた.
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