両眼視の働きについて病理学的な視点から考えるため，両眼視の異常を来す眼疾患やその診断法や治療法について解説した。斜視や眼球運動制限が起こると複視が生じ，両眼視差に基づく奥行感覚が得られなくなる。抑制や網膜対応異常などの感覚的適応力によって複視は時間とともに解消するが，その場合も両眼視は回復しない。斜視手術により眼位ずれを矯正することで，両眼視の回復が期待できる。しかし，立体視発達の臨界期である乳児期を両眼視の経験なしに過ごした先天性斜視症例では，後日眼位ずれが矯正されても，高いレベルの立体視の回復は困難である。

目的：瞳孔視野において個体間変動および個体内偏差を示す評価指標の考案を目的とした。

方法：健常若年者57名（平均年齢20.2±1.1歳）の両眼に対して対光反射を測定した。同一の光刺激を45，135，225，315度方向の偏心度0，5，10，15，20，25度の21箇所に提示し，全刺激部位で縮瞳率を算出した。個体間変動において要約縮瞳率を考案し，個体の代表的な反応の数量化を行った。個体内偏差において縮瞳率偏差を考案し，刺激部位における反応の凹凸の数量化を行った。

結果：縮瞳率は刺激部位が視野中心から偏心するにしたがい単調減少した。相関の分析により21箇所の刺激部位の縮瞳率，要約縮瞳率（左眼20.8±6.0％，右眼20.3±5.8％），縮瞳率偏差（左眼2.3±0.9，右眼2.3±0.7）において両眼間で対称性が示され，要約縮瞳率と縮瞳率偏差の間では独立的な関係性が示された。

結論：本研究では，瞳孔視野を従来の2倍以上の情報量で評価できる方法を考案し，眼科臨床の2次元的追跡評価につながると考えられる。