目的：回復期に尿閉となる高齢患者で自力排尿機能の有無を早期診断できるか検討した。対象と方法：急性疾患回復期に尿閉となった男性12名、女性21名（68～89歳、平均80.2歳）を対象とした。尿閉後間欠導尿を行い、残尿50ml以下で「自尿群」と判定し、10週間以上自尿群にならなかったものは「尿閉群」とした。導尿開始時に一般全身状態（P.S.）、認知機能障害の程度（D.S.）、意欲の指標（V.I.）、脳萎縮の程度、年齢、原疾患などを評価し自力排尿までの期間と比較した。結果：24例は「自尿群」となり9例は「尿閉群」であった。P.S.とD.S.とV.I.の3指標は自力排尿までの期間と相関（p<0.05）した。特にV.I.が6点以上はいずれも自尿群で4点未満はいずれも尿閉群であった。結論：意欲の指標で自力排尿の予測が可能と思われる。

　皮膚障害は肥満の合併症の一つとされるが、その関連は十分明らかではない。本研究の目的は、肥満者の肥満度・減量と皮膚障害・生理機能の関連の検討である。デザインは非ランダム化クロスオーバー試験であり、BMI 25以上の対象者に3ヵ月間の減量プログラムを実施した。初回、中間回、最終回に腹部、上腕、大腿の皮膚状態（角質水分量、pH、経皮水分喪失量、粘弾性、臨床所見）を評価した。対象者は41名であり、前期実施群が22名、後期実施群が19名となった。BMI 27.5以上の対象者には、「間擦部の湿疹性局面」（p=0.035）、「色素沈着と粗化」（p=0.042）が多く観察された。最終回時点では、BMIとpHが正の相関（腹部p=0.044; 上腕p=0.037; 大腿p=0.013）、R0が負の相関（腹部p=0.044; 上腕p=0.027; 大腿p=0.001）を示した。最終回までにBMIは有意に減少した（p<0.001）。BMI減少率は、中間回までのR0の増加率（腹部p=0.001; 上腕p=0.008;大腿p=0.005）および最終回までの皮膚pH低下率（腹部p=0.001; p<0.001; 大腿p=0.045）と有意に相関した。肥満度は特有の皮膚所見に関連し、皮膚生理機能の変化としてpH上昇、変形能低下が観察された。また、肥満に伴う皮膚生理機能変化は、減量により改善する可逆的変化であることが示唆された。