日本創傷・オストミー・失禁管理学会誌
Online ISSN : 1884-2321
Print ISSN : 1884-233X
最新号
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原著
  • 藤井 誠, 安藤 嘉子, 遠藤 麻子, 大野 ゆう子
    原稿種別: 原著
    2022 年 25 巻 4 号 p. 665-676
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/01/24
    ジャーナル フリー
     目的:ストーマ造設後の排泄管理技術の習得の実態と習得に関連する要因を明らかにすることを目的とした。
     方法:2013年1月1日から2013年12月31日にストーマを造設した107名を対象に、排泄技術・自立状況の変化を2019年4月30日まで追跡した単施設の観察研究である。装具交換、排泄物処理、装具注文の排泄管理技術習得までの時間と習得状況を、カプランマイヤー法で評価しストーマ造設後の排泄管理技術の習得の実態について分析した。さらに、性別、手術時年齢、疾患、手術の緊急性、ストーマの種類、術前ADLの影響をCox比例ハザードモデルで検討し、習得に関連する要因を探索的に評価した。
     結果:平均追跡期間1.96年、最大追跡期間5.96年、総数1,424件であった。造設後2年の排泄管理技術の習得率は、装具交換0.69(95%CI、0.58-0.78)、排泄物処理0.92(95%CI、0.81-0.97)、装具注文0.50(95%CI、0.40-0.59)であった。年齢が高く、術直前ADLが低いストーマ保有者は、ハザード比が有意に低かった。
     結論:手術時年齢と術前ADLが排泄管理技術の習得に関連する要因であった。
  • 加瀬 昌子, 田中 秀子, 吉田 美香子, 飯坂 真司, 正源寺 美穂, 真田 弘美
    原稿種別: 原著
    2022 年 25 巻 4 号 p. 677-688
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/01/24
    ジャーナル フリー
     背景:本研究では、排尿自立指導料導入の下部尿路症状および排尿動作の改善に対する効果を検証した。
     方法:研究デザインは多施設前向きコホート研究(尿道カテーテル留置時:T1、尿道カテーテル抜去時:T2、退院時/抜去から1ヵ月後:T3)であり、排尿自立指導を算定した患者(算定群)と、非算定施設での排尿ケアを受けた患者(非算定群)を対象とした。下部尿路症状・排尿動作の評価に、日本創傷・オストミー・失禁管理学会作成の評価指標(下部尿路機能・排尿自立度)を用いた。
     結果:算定群(n=86)は非算定群(n=151)にくらべて、有意に平均年齢と寝たきりの者の割合が高く、尿道カテーテル留置期間が長かった(p<0.01)。単変量解析では、直腸切除術・低位前方切除術の患者、そのほかの治療の患者のいずれにおいても、大腸肛門・婦人科疾患患者では、非算定群にくらべて算定群では、下部尿路機能の合計点(p<0.001)が、T2からT3に有意に減少した。二項ロジスティック回帰分析の結果、排尿自立指導は、大腸肛門・婦人科疾患患者においてはT2からT3の下部尿路機能の改善に関連する傾向が認められた(オッズ比:3.54、95%信頼区間:0.88-16.96)が、整形外科・脳血管疾患患者においては下部尿路機能、排尿動作のいずれの改善にも関連しなかった。
     結論:大腸肛門・婦人科疾患患者では、排尿自立指導により下部尿路症状と排尿動作が非算定群にくらべて改善する可能性が示唆された。
症例報告
実践報告
研究プロトコール
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