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41 巻 , 3 号
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研究論文
  • 佐藤 寿樹, 辻 宣行, 田中 教幸, 大崎 満
    41 巻 (2012) 3 号 p. 130-137
    公開日: 2013/03/01
    ジャーナル フリー
    低炭素社会に向けた地域連携による食料・エネルギー自給構造を定量的に分析した.北海道を対象とし,バイオマスを基盤として,各振興局における食料・バイオマスによるエネルギー生産,CO2削減ポテンシャルと2030年の人口から導いた食料・エネルギー消費,CO2排出を評価した.そして,各振興局のそれら需給関係から連携構造の特徴を整理するとともに,北海道の自給ポテンシャルを推計し,低炭素社会に向けた食料・エネルギー自給構造を考察した.
     その結果,都市と農村などの地域が連携し,物質,エネルギーに関する補完関係を築くことにより,北海道は食料(飼料,肥料を含む),エネルギーに関する自給ポテンシャルを十分に有することが示された.そして,次の点が北海道の自給構造確立のために重要であると結論付けた.(1)農村地域のバイオマス循環・徹底利用システムの構築 (2)都市-農村連携による有機物・エネルギー補完と生態系サービス補償システム.
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  • 古川 隼士, 川畑 勇人, 鈴木 祥広
    41 巻 (2012) 3 号 p. 138-145
    公開日: 2013/03/01
    ジャーナル フリー
    本研究では,宮崎市の沿岸レクリエーション用水域を中心に,ふん便汚染の指標細菌であるふん便性大腸菌群(FC)および腸球菌(ENT)の実態調査を行った.調査期間は,梅雨期間と海水浴場開放期間を含む2009年6月~9月とした.沿岸水中のFCおよびENTの細菌数は,それぞれBDL(Belowdetection limits,検出下限値以下)~6.3×103CFU/100mLおよびBDL~5.2×102CFU/100mLの範囲で検出され,調査日および調査地点によって大きく変動した.調査期間において,いずれのふん便性細菌についてもUSEPAの水質基準値を超えて検出される場合があった.また,両ふん便性細菌ともに前日降水量と高い正の相関(FC:r=0.83,ENT:r=0.99)を示した.逆に,塩分とは負の相関を示した(FC:r=-0.60,ENT:r=-0.75).PCR法による腸球菌種の同定試験では,各調査地点から単離した腸球菌株のうち,主に人畜のふん便に由来するとされる Enterococcus faecium Enterococcusfaecalisが高頻度で同定された地点もあった.降雨時には,沿岸レクリエーション用水域の数地点は,人畜を起源とするふん便汚染を受けていることが示唆された.
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  • 成田 尚宣, 粟冠 真紀子, 森本 兼司, 木村 哲哉, 粟冠 和郎, 大宮 邦雄
    41 巻 (2012) 3 号 p. 146-152
    公開日: 2013/03/01
    ジャーナル フリー
    本研究は廃棄物中の未利用資源“セルロース系バイオマス”に着目し,セルロースを多く含む有機物から 60℃において高効率で水素ガスを生産できる実用的な微生物菌叢を得ることを目的とした.Ball-MilledCellulose(BMC)を炭素源として加えた培地を用い,環境試料からスクリーニングを行った結果,水素ガス生成能の高い菌叢C-2を得た.3LジャーファーメンターによるpHおよび攪拌速度の至適化を行った結果,菌叢C-2は至適条件下(pH7.2,200rpm,60℃)で1.37 mol-H2/mol-hexoseの水素ガスを生成した.至適条件下での有機酸分析では,酢酸生成経路から水素ガスが生成していることが示唆された.菌叢C-2の16S rDNAクローンライブラリー法による解析では,Clostridiumstercorariumが55.2%を占める主要菌株であった.
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研究ノート
技術報告
調査報告
  • 加藤 進, 奥西 将之, 紀平 征希, 小林 康志, 大原 興太郎
    41 巻 (2012) 3 号 p. 166-172
    公開日: 2013/03/01
    ジャーナル フリー
    菜の花プロジェクトに基づく,地域活性化の効果を交流効果額として試算した.イベント参加者の自宅から会場までの距離と同伴者数を求め,車両単価,平均時速,労働賃金を仮定すれば,これらを用いて,車両寄与(円)=台数×補正往復距離×車両単価,人件費寄与(円)={参加人員×移動時間+平均参加時間×参加人員}×人件費とすれば,交流効果額=車両寄与+人件費寄与から推定が可能であると思われた.燃費の仮定から,イベント参加車両のCO2発生量を推定でき,CO2発生量を価格換算して差し引いても効果額は大きく減少しなかった.
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