巻号一覧
2005 巻 (2005)
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2004 巻 (2004)
- 778 号 p. 1-
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- 776 号 p. 3-
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2003 巻 (2003)
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2002 巻 (2002)
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2001 巻 (2001)
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2000 巻 (2000)
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- 647 号 p. 1-
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1999 巻 (1999)
- 638 号 p. 1-
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- 636 号 p. 1-
- 635 号 p. 1-
- 634 号 p. 1-
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- 620 号 p. 1-
- 619 号 p. 1-
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1998 巻 (1998)
- 610 号 p. 1-
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1997 巻 (1997)
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2000 巻, 643 号
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宗宮 功2000 年 2000 巻 643 号 p. 1-10
発行日: 2000/02/22
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリーPDF形式でダウンロード (1429K) -
鶴巻 峰夫, 野池 達也2000 年 2000 巻 643 号 p. 11-20
発行日: 2000/02/22
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリー本研究はインフラ施設の計画及び設計段階へのライフサイクルアセスメント (以下「LCA」という) の適用を考慮して, その一連の作業に必要なデータや手法の整備を行ったものである. まず, 10種の環境負荷項目を選定し, ライフサイクルでの環境負荷の定量化 (インベントリー段階) に必要な原単位情報の整備を行った. 次に, 多数の環境カテゴリーを評価対象とする影響評価を行うために, 環境負荷量について相違する環境カテゴリーを同一の次元で比較できる評価指標を導入した. この評価指標を利用可能とするためにケース・スタディとして実施した排水処理施設でのインベントリー分析結果を用いて, 代表的排水処理方式での比較参考値となる値を提示するとともに, その適用事例によってその有用性を示した.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1521K) -
川地 武, 徳永 豊, 小林 正宏, 本間 毅一, 塚田 幸広, 落合 良隆2000 年 2000 巻 643 号 p. 21-27
発行日: 2000/02/22
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリー建設汚泥は脱水や固化などの処理を加えることにより, 埋め戻しなどの地盤材料として利用可能である. しかし, その利用量は少なく, 新たな有効利用技術が求められている. そこで, 筆者らは建設汚泥を高度処理すなわち脱水, 造粒したのち1000℃, 1時間で焼成処理して得られた粗粒材 (焼成物) を砕石ドレーン材の代替材品として利用する技術を検討してきた. 本論文では, この焼成物をさらに有効利用することを目的とし, 焼成物の基本物性から考えられる利用用途に対して要素実験を行い, その適性について評価した. ドレーン材以外の用途として路床材, 埋め戻し材, 盛土材, 強度をそれほど必要としないモルタル等の骨材, 緑化基盤材などに利用可能であることを示した.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (967K) -
一ノ瀬 俊明, 川原 博満2000 年 2000 巻 643 号 p. 29-36
発行日: 2000/02/22
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリー下水から得られる温熱エネルギーを都市内で有効に再利用するための地域熱供給施設の立地について, 専用に開発されたGISにより, 東京23区内の全11下水処理区を対象とした温熱需要と熱供給事業における排熱利用との空間的整合性に対する解析を行った. 地域熱供給事業適性評価を地域別に示すため, 熱の需給関係や利用可能性の類型化を試みた. 下水道幹線上の3ヶ所にヒートポンプを設置する場合の利用率, ヒートポンプ1基当たりの利用可能熱量を, 幹線毎の熱の需給関係の特徴を代表させる指標として解析した. その結果, 利用率が小さくヒートポンプ1基当たりの利用可能熱量の大きい芝浦処理区は, 現状でも既に地域熱供給事業の適性が高いことが明らかになった.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (988K) -
橋本 征二, 小原 卓巳, 寺島 泰2000 年 2000 巻 643 号 p. 37-48
発行日: 2000/02/22
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリー解体木くずの燃料用, ボード用としてのリサイクルを対象として, LCA的な評価を行うとともに, CO2削減策を適切に評価する手法について検討し, 次の結論を得た. 1) 燃料としてのリサイクルは, 多くの環境負荷を低減する. チップ製造プロセスの効率化でさらに負荷を削減できる. 2) ボードチップとしてのリサイクルは, いくつかの資源項目で負荷を増加させる. チップ製造プロセスの効率化, 丁寧な分別解体で負荷を削減できる. 3) ボードとしてのリサイクルは, 多くの資源項目において負荷を増加させる. 接着剤製造及びパーティクルボード製造プロセスの効率化で負荷を削減できる. 4) CO2排出を化石燃料等起源のものとバイオマス起源のものとに分割することで, CO2削減策をより適切に評価できる.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1748K) -
渡部 守義, 関根 雅彦, 濱田 悦之, 浮田 正夫2000 年 2000 巻 643 号 p. 49-60
発行日: 2000/02/22
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリー本論文では, 海中発音生物として知られるテッポウエビの発音数観測による浅海域底層環境モニタリングの可能性を, 環境汚濁として貧酸素水塊を取り上げ検討した. 発音数の測定は基本的にはハイドロフォンで水中音響を録音するだけであり, 生物の専門知識も必要なく1～2分で終了する. 2年間の現地調査, 室内実験の結果, 遊泳能力を持たないテッポウエビにとって貧酸素水塊発生は危機的な状態であり, パルス数が激減すること, 環境汚濁の無い状態では水温が発音数の支配要因となることを見出した. また, 環境汚濁や急激な水温変化がなければ短期間内でのパルス数の変動はほとんどないことから, 定点モニタリングでは十分にテッポウエビのパルス数観測が環境汚染の生物影響の直接的な測定方法となることを示すことができた.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1641K) -
市川 陽一, 赤井 幸夫, 佐田 幸一2000 年 2000 巻 643 号 p. 61-70
発行日: 2000/02/22
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリーラグランジュ型粒子モデルによって, 排煙上昇過程を含む大気拡散の予測を行った. 本モデルの支配方程式は, 粒子のランダムな運動を表す確率微分方程式で, 鉛直成分の式には浮力による加速度項が付加されている. 数値モデルの予測結果を検討するために, 実煙源の排煙を対象としたライダー観測と野外トレーサ実験を実施した. 排煙上昇軌跡について, 数値モデルとライダー観測の結果によい一致が得られた. 数値モデルで予測した拡がり幅は, ライダー観測の結果より大きかったが, これは前者が時間平均値, 後者が瞬間的な値を示すことを考えれば説明ができる. 本モデルを実地形へ適用し, 野外トレーサ実験の結果をもとに妥当性を確認した.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2786K) -
日高 平, 津野 洋, 宗宮 功, 貫上 佳則, 中本 正明2000 年 2000 巻 643 号 p. 71-80
発行日: 2000/02/22
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリー都市下水を対象として, 好気性ろ床を組み込んだ前凝集・生物膜プロセスの処理特性および設計操作因子の検討を, パイロットプラント規模実験により試みた. 水温20℃を下回る低水温期においても生物反応器の水理学的滞留時間8hで, 流出SS濃度は5mg/L以下を, 流出のT-ATU-BOD濃度は5mg/L以下を, 流出T-N濃度は3mgN/L以下を, そして流出T-P濃度は1mgP/L以下を安定して保つことができた. 生物処理の最終部に組み込んだ好気性ろ床は, 目的とした残存有機物およびSS成分の除去, ならびにDO濃度の回復の機能を十分に果たした. 最終沈殿池を省略することで建設費および処理時間を削減でき, 本プロセスは既存の施設を活用した都市下水の高度処理に適用可能であることが示された.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1392K) -
Truong Hong TIEN, Mehdi BETTAHAR, 松林 宇一郎2000 年 2000 巻 643 号 p. 81-93
発行日: 2000/02/22
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリーオイル回収のためのミドル相マイクロエマルションは, アルコールを補助剤として用いることによって得られる. 本研究では, 塩, アニオン系界面活性剤及び異なる種類のアルカンを含む溶液にアルコールを加え, 界面張力が最小となるミドル相マイクロエマルションの相挙動について検討している. その結果, 界面張力は, アルコール濃度の増加, あるいは炭化水素基の炭素数の減少に伴って減少する. この現象は, 界面張力の最小値と最適塩濃度の関係式で表される. この関係式を用いて, 汚染土壌の修復のための界面活性剤とアルコールの最適調合を決定することが可能である.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1873K) -
橋本 征二, 河野 雄一郎, 宮松 一朗, 寺島 泰2000 年 2000 巻 643 号 p. 95-103
発行日: 2000/02/22
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリー実際に行われた2つの民家再生事例について, 廃棄物の削減効果と他の環境負荷・コストへの影響について評価し, 次の結論を得た. 1) 廃棄物において, 現地再生では20%程度, 移築再生では数%の削減効果が認められた. 2) 他の環境負荷においても, 現地再生では数%～30%, 移築再生では数%～20%の削減効果が認められた. 民家再生は廃棄物だけでなく, 他の環境負荷の削減策としても有効であると考えられる. 3) コストは, 現地再生では数%削減され, 移築再生では数%増加した. 再生は一般に高いと言われているが, 安くなる可能性も充分あると考えられる. 4) 廃棄物の削減効果を向上させるためには, 再利用可能な資材をストックし, 適切な物件で利用できるようなシステムが必要である.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1342K) -
2000 年 2000 巻 643 号 p. e1
発行日: 2000年
公開日: 2010/08/24
ジャーナル フリーPDF形式でダウンロード (1023K)
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