土木学会論文集
Online ISSN : 1882-7187
Print ISSN : 0289-7806
ISSN-L : 0289-7806
2001 巻, 693 号
選択された号の論文の21件中1~21を表示しています
  • スコット ポール
    2001 年 2001 巻 693 号 p. 1-12
    発行日: 2001/12/21
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
    Public attention has been focussed on the safety of travel through road and rail tunnels recently, due to the recent tragic accidents which have claimed hundreds of lives. Many consider tunnel safety to be based in the provision of mitigation systems, but examination of the facts and issues surrounding tunnel travel show that the problems and solutions are related the basic civil engineering design.
    The achievement of an appropriate level of safety for tunnel users requires a balance between the requirement to simplify the design and operation of the tunnel and the necessity to provide safety systems, such as cross passages and ventilation, which may have very significant effects on the civil design. These systems are expensive and are not always appropriate, depending upon the length of the tunnel, traffic types and hazards to users.
    In order to rationalize tunnel safety design, risk based methods are increasingly used. This paper describes the issues surrounding a risk based design methodology and discusses some of the major factors which effect the civil and mechanical design of tunnels and tunnel systems. In particular, the choice of single or twin bore rail tunnels, means of escape, design fires and ventilation are highlighted, using examples from current projects.
  • スコット ポール, 松崎
    2001 年 2001 巻 693 号 p. 13-23
    発行日: 2001年
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
    多数の人命が奪われた近年の悲惨な事故によって, 道路および鉄道トンネルを利用した旅行の安全に人々の注目が集まっている. 多くの人がトンネルの安全性の基本は防災システムによる対策だと考えているが, トンネル内走行に関する事実や問題点を調査した結果, 問題点および解決法は基本的な土木工学設計に関係していることが明らかになっている. トンネル利用者に十分な水準の安全性を提供するためには, トンネルの設計および運営の簡易化への要件と, 設計に非常に重大な影響を及ぼす可能性がある避難通路や換気設備といった安全システムの規定に対する要件とのバランスを図ることが必要である. これらのシステムは費用がかさむため, トンネル延長や交通機関の種類, および事故原因の種類によっては, 常に適切に利用できるとは限らない. トンネルの安全設計を合理的なものにするために, リスク評価手法が使用されることが増えている. 本論文では, リスク評価型の設計手法に関連する問題点を記述し, トンネル本体およびトンネル全体の土木・機械設備設計に影響を与える主要因のいくつかについて述べる. 特に, 最近の事業を例に取り, 鉄道トンネルにおける単設トンネルと双設トンネルの選択, 避難方法, 設計火災 (design fire), および換気に注目した.
  • 森川 義人, 足立 格一郎, 米倉 亮三, 所 武彦
    2001 年 2001 巻 693 号 p. 25-34
    発行日: 2001年
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
    薬液注入工法は, トンネル・シールド工事や開削工事における地下水対策と地山の安定を目的として採用されること力沙なくない. ところが, 注入材の浸透性は, 地盤の粒度状態や不均一牲によりばらつきが生じるため, 改良効果に対する信頼性の欠如が避けられないのが現状である, 改良効果の予測に関する研究では, 注入材の浸透性の予測や試験注入時や注入後の調査による確認に関するものが多い. 本報告では, 原位置での注入固結体の強度を推定し, 注入形態を考慮した改良範囲のモデル化を行い, 掘削時を想定したトンネル掘削のFEM解析結果から注入改良範囲の力学的安定性と止水性の予測手法に関する提案を行った. 止水性は, 掘削時における注入改良範囲の変形挙動を考慮した安定性を評価したものであり, 注入の設計を支援し信頼性を評価する上で有効な一提案になり得ると考える.
  • 熊谷 守晃, 太田 利隆, 佐伯 昇, 星 俊彦
    2001 年 2001 巻 693 号 p. 35-46
    発行日: 2001年
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
    十勝大橋の解体に伴い, 鉄筋及び鍛接継手の調査を行った. 鉄筋は強度及び鍛接に適するように成分調整されていることが判明した.φ44mm鉄筋では, 引張強度は規髄を満足していたが, 変動が大きかった.φ38mm以下の鉄筋では, 引張強度は現在の鉄筋とほぼ同じ標準偏差であるが, 降伏点は当時規格化されていないため, ばらつきが大きかった. 鍛接継手は引張りについて全強を確保していた.
  • 高橋 朋和, 川井 田実, 土谷 和博, 新井 新一
    2001 年 2001 巻 693 号 p. 47-59
    発行日: 2001年
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
    従来, 軟弱地盤対策工法は, 建設時の経済比較のみで評価しているのが通常である. そこで道央自動車道 (札幌IC~岩見沢IC) における供用後10年の時点での残留沈下データおよび維持補修の実績から, 建設費と補修費のライフサイクルコストで軟弱地盤対策工法の評価を行ったものである. 残留沈下量に起因する補修費については, 当区間における供用後10年間の補修費と残留沈下量の関係を導き, その推定を可能にした. その結果, 当区間において, 盛土構造は橋梁構造より著しく経済的であったこと, また盛土区間に採用した軟弱地盤対策工法の設計は妥当であったことが, 検証された.
  • 山田 惇人, 山田 文孝, 野村 貢, 大西 有三
    2001 年 2001 巻 693 号 p. 61-72
    発行日: 2001年
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
    大口径・大深度山岳立坑の坑底連接部においてNATMが採用された. その設計・計測方法を紹介するとともに, 計測結果に基づいて設計手法の妥当性と地山挙動の評価をおこなった. その結果三次元有限要素法や各種原位置・室内試験を利用した設計手法の妥当性と計測の有効性が確認された. また立坑におけるショートステップ工法とNATMは力学的に本質的な違いがないこと, 一次覆工の変形により壁面近傍の一部が安定化すること, 連接部では立坑壁面から数m手前で水平坑の変位が最大になり, 水平坑側壁への荷重増加が大きいこと, などの知見を得た.
  • 杉本 博之, 溝江 実, 山本 吉久, 池永 雅良
    2001 年 2001 巻 693 号 p. 73-86
    発行日: 2001年
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
    阪神淡路大震災を契機に, 橋梁の耐震性向上に寄与するゴム支承は, 長期耐久性にも優れることから, 全国的規模で採用されている. しかし近年寒冷地における一部のゴム支承に表面き裂が発見された. このような寒冷地における耐候性に関する研究は少なく, ゴム支承の寒冷地での採用に伴い, 低温耐候性は解明すべき課題である. 本研究では, 被覆ゴム部のき裂の発生再現実験により, 低温環境下でのオゾン劣化によるき裂の発生メカニズムを解明した. そして, それらの防止方法と低温耐候性評価方法を提案し, その信頼性について屋外暴露試験によって確認した. さらに, き裂による支承機能への影響について, FEM解析と低温環境下での力学的特性を実験的に調査研究し, 寒冷地での天然ゴム支承の実用性を確認した.
  • 舘石 和雄
    2001 年 2001 巻 693 号 p. 87-94
    発行日: 2001年
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
    構造部材の大ひずみを計測する手法として, ステレオビジョンを用いたシステムを開発した. これは部材の表面に設けた標点の動きを, ステレオビジョンによって3次元的にとらえ, その座標の変化からひずみ場を計算するものである. 撮影した画像の前処理からひずみ計算までの一連の処理は, 自動的に行うことができる. 本システムの利点は, 板の面外変形のような部材の3次元的な挙動が生じる場合にも適用できる点であり, 座屈部の近傍に生じるひずみ場なども計測することができる. 本システムをコンクリート充填鋼管部材に対する載荷試験に適用し, 座屈部近傍の変形, ひずみ計測が自動的に行えることを示し, その有用性を確認した.
  • 村石 尚, 杉山 友康, 佐溝 昌彦, 安藤 和幸
    2001 年 2001 巻 693 号 p. 95-103
    発行日: 2001年
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
    落石対策は, 鉄道の安全・安定輸送を確保する上で非常に重要である. 対策工の一つである落石止柵として, 広く一般的に用いられているワイヤロープ金網式は, 金網と許容変位量内におけるワイヤロープ, H型鋼の吸収エネルギーの総和, すなわち落石止柵の吸収エネルギーが落石の運動エネルギーより大きくなるように設計されている. 金網の吸収エネルギーは概ね25kJと言われているが, その値は直接的な実験において定量的に評価したものではない. 本報告では, 落石止柵に用いられているひし形金網と新しい構造としてひし形金網よりも大きな変形量が期待できる伸長ネットについて, その材質や寸法, 形状をパラメータとした静的載荷実験を行い, それぞれの金網の静的荷重下における変形特性について述べる.
  • 舎川 徹, 関根 裕治, 堤 知明, 村上 祐治, 井上 慎介
    2001 年 2001 巻 693 号 p. 105-115
    発行日: 2001年
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
    葛野川ダムでは, コストダウン, 工期短縮の観点から, 中高標高部に単位結合材量110kg/m3の配合を初めて採用するとともに, リフト厚さも1mと厚くしたRCD工法で施工した. 施工に先立ってRCD用コンクリートの施工試験を行い, 施工仕様を検討するとともに, 締固め中のRCD用コンクリート内の加速度や圧力を計測し, 締固め挙動や振動ローラの振動輪加速度の把握を行った. 本論は施工試験の結果に基づいてRCD用コンクリートの締固め時の挙動を把握するとともに, RCD用コンクリートの締固めをリアルタイムに打込み面全域に亘って管理できるシステムの開発について述べるものである.
  • 三井 隆, 吉川 正, 池田 昭彦, 青山 要, 中川 浩二
    2001 年 2001 巻 693 号 p. 117-129
    発行日: 2001年
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
    最近の噴射撹拌工法は有効径の拡大化, 産業廃棄物 (汚泥) の抑制等により, 改良体を造成する際に排出される泥土 (スライム) 量を抑えた工法が採用される方向にある. これらの改良体では, 土の混入比率が大きく, 硬化材そのものの強度特性だけでは改良体の強度を推定することが難しい. 筆者らは土の細粒分含有率が改良体強度に及ぼす影響に着目し, モデル地盤材料を用いて改良体強度に関して室内配合試験による基礎的研究を実施した. その結果, 改良体中の硬化材の配合, 投入量および土の細粒分含有率が改良体強度に影響を及ぼしていた. 特に土の粒度構成に着目した場合, 改良体強度の変化領域が土の細粒分含有率の30%付近にあることが推定された.
  • 山本 俊介, 佐藤 栄治, 中山 義紀, 菅野 高弘, 田邊 俊郎
    2001 年 2001 巻 693 号 p. 131-144
    発行日: 2001年
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
    コンテナ埠頭岸壁等に設置されるコンテナクレーンの地震時の挙動として, 脱輪現象が兵庫県南部地震等で確認されている. コンテナクレーンは構造形式により脱輪を起こすと転倒することも確認されている. また, 脱輪を起こさない場合でも脚部の変形・座屈により使用不能となった例が多い. 一方, クレーンを有する岸壁基礎に対しても地震時にクレーン荷重の与える影響は大きいものと推測され, さらに, クレーンが脱輪する場合はその衝撃荷重が作用するものと考えられる. そこで, 本研究では1/15縮小模型による振動台実験を行い, 地震時のクレーン脱輪現象等の影響を確認したうえでコンテナクレーンの免震化を提案し, クレーン本体, クレーン基礎に対する耐震性能の向上を確認した.
  • 米田 昌弘
    2001 年 2001 巻 693 号 p. 145-159
    発行日: 2001年
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
    多種多様化した現在の歩道橋では, 単純桁形式のみならず連続桁形式も数多く存在する. 歩道橋では振動使用性の検討が重要となるが, 連続桁形式歩道橋に対しては, 未だ設計で要求される簡易さと精度を兼ね備えた推定式が提示されていないのが現状である. そこで, 本文では, 連続桁形式歩道橋の振動使用性を評価できる簡易推定法について検討した. 提案した推定法は, 可動支点部が設計条件通りの挙動を示す場合だけでなく, クーロン摩擦の影響で可動支点部の水平移動が拘束された場合についても適用できるものである. また, 固有振動解析結果を利用すれば, 本手法は, 斜張橋形式などの任意形式の歩道橋に対しても振動使用性を評価でき, 実務設計上の汎用性がきわめて高いことを数値計算例から示した.
  • 高木 清, 細井 武, 赤木 寛一
    2001 年 2001 巻 693 号 p. 161-171
    発行日: 2001年
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
    砂質土地盤における連続地中壁の掘削時に, 溝壁の安定がしばしば問題となっており, 地表面付近の大規模な崩壊とともに, 深部での比較的小規模な崩壊が確認されている. 筆者らは, 掘削時の周辺地盤中の間隙水圧に着目し, 水平多軸式掘削機を用いた連壁施工現場において, 砂質土地盤の間隙水圧の変化を計測した. その結果, 間隙水圧は砂質土層の掘削開始とともに上昇を開始し, 溝内泥水位と地下水位の差の70%程度まで上昇することがわかった. また, 間隙水圧上昇のメカニズムについて, 二次元土/水連成FEM解析を行って推定するとともに, 簡易な局部崩壊の安定計算を行い, 間隙水圧の上昇が溝壁の局部的な安定に及ぼす影響について考察した.
  • 貝戸 清之, 阿部 雅人, 藤野 陽三, 本村 均
    2001 年 2001 巻 693 号 p. 173-186
    発行日: 2001年
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
    著者らはこれまで, 構造物の振動モニタリングの合理化を視野に入れ, レーザードップラ速度計を用いた非接触スキャニング振動計測システムを室内実験において構築してきた. しかし, 実構造物の振動計測では計測対象がレーザー反射率の低いコンクリートや汚れの付着した鋼材となることが多く, レーザードップラ速度計の適用には克服すべき課題がある. そこで本研究では, レーザー戻り光量が計測対象の表面状態に依存するという問題を計測点ごとに戻り光量が最大となる点を自動探索することで解決し, システムの改良を行った. これにより実構造物を対象とした際の計測精度の大幅な改善を図った. 一例として, 実橋の鋼桁およびRC床版の振動計測を行い, 計測精度を実証するとともに部材固有の部分振動モード形の同定を可能とした.
  • 齋藤 直, 浜田 純夫, 松尾 栄治, 福留 和人
    2001 年 2001 巻 693 号 p. 187-204
    発行日: 2001年
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
    石炭火力発電所から産出される石炭灰は, 環境負荷低減の観点からその有効利用が重要な課題となっている. 筆者らは金属スラグおよび石炭灰を多量に用いた高密度の硬化体に関する研究・開発を進めてきた. 各種金属スラグを混入した石炭灰硬化体は, 石炭灰が有する振動締固めに優れる性質を活用することで, 従来のコンクリートと同等の強度を確保しつつセメント量が半減でき, 金属スラグの混入量により任意の密度が得られる. 本研究では, 締固めエネルギー量および骨材混入量から適切な配合設計が可能なこと, 凍結融解を生じない無筋コンクリートへの適用に当たって, 十分な耐久性が得られることなどを明らかにした.
  • 大本 俊彦, 小林 潔司, 若公 崇敏
    2001 年 2001 巻 693 号 p. 205-217
    発行日: 2001年
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
    本研究では, 建設請負契約を不完備契約と位置づけ, 建設請負契約におけるリスク分担ルールに関して考察する. その際, 建設請負契約の事例として, 日本の公共工事標準請負契約約款 (GCW) と国際建設工事請負約款 (FIDIC) をとりあげる. さらに, 建設リスクを外生的リスクと内生的リスクに分類するとともに, 外生的リスクに対する分担ルールに関しては両契約方式の間に本質的な差異はないことを明らかにする. 一方, 内生的リスクに対しては, 契約変更内容の立証ルールを巡って両契約方式の間に本質的な対立があることを指摘する. その上で, 両契約方式の利害・特質やその適用範囲, 今後の研究課題をとりまとめる.
  • 夏川 亨介, 目野 豊, 蜂須賀 義文, 松井 繁之
    2001 年 2001 巻 693 号 p. 219-230
    発行日: 2001年
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
    傾斜計は, 近接工事に対する既設構造物の安全管理や, 各種建設工事の情報化施工を目的として, 多用されている. その要求される精度も, ますます厳しくなる傾向にある. しかし, この要求精度に対して, 計測システムの心臓部ともいえるセンサー部には, 多くの改良余地が残されている. 改良が望まれている最も重要な課題は, 長期にわたる現場での大気温度変化に起因する計測精度の低下を防ぐことである.
    本研究は, 非接触型の渦電流センサーを複数個用いることにより温度変化の影響を極力防ぎ, かつ全方位傾斜を測定することができる傾斜計の開発を行ったものである. 基礎実験・室内試験および現場実証試験の結果, 高い精度と安定性が保証される傾斜計の実用化に至った.
  • 大本 俊彦, 小林 潔司, 大西 正光
    2001 年 2001 巻 693 号 p. 231-243
    発行日: 2001年
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
    本研究では建設工事において発注者と請負者の間に生じる紛争解決のメカニズムに関してゲーム理論を用いた分析を試みる. 建設工事における紛争は当事者の間で建設工事契約に関する解釈が異なることにより生じる. 紛争解決の手段として和解もしくは仲裁が存在する. 本研究では工事契約に対する解釈の違いや紛争の程度が, 紛争解決の手段選択に及ぼす影響を分析するとともに, 第3者裁定が紛争解決の効率化に果たす役割を分析する. さらに, 日本型紛争解決方式と国際紛争解決方式の相違点について考察し, 日本型紛争解決方式に残された今後の課題をとりまとめる.
  • 松田 浩朗, 清水 則一, 工藤 洋三
    2001 年 2001 巻 693 号 p. 245-249
    発行日: 2001年
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
    安価なGPSセンサーをパソコンに接続したパソコンGPSシステムは, 一般に測量に用いられているGPS受信機とは異なり, その測位精度から測量には不向きであると考えられている. しかし, 測量に使用できる精度が実現できれば多方面に活用できる可能性を秘めている. 本研究では, パソコンGPSを用いたシステムにおいて測位精度を向上させる方法を提案した. さらに, 2000年5月1日の Selective Availability (SA) 解除がパソコンGPSの精度にもたらす影響についても検討した. その結果, 単独測位においてはSA解除により格段に精度が向上したことが確認された. また, 測位精度を上げるためには本研究で提案する相対測位による方法が有効であることを示した.
  • 2001 年 2001 巻 693 号 p. e1
    発行日: 2001年
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
feedback
Top