土木学会論文集
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2004 巻, 765 号
選択された号の論文の15件中1~15を表示しています
  • 佐々木 邦明
    2004 年 2004 巻 765 号 p. 1-2
    発行日: 2004/07/20
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
  • 張 峻屹, 杉恵 頼寧, 藤原 章正
    2004 年 2004 巻 765 号 p. 3-15
    発行日: 2004/07/20
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
    今までの動的交通選択モデルでは個人から得られる属性データと行動データがフルに活用されず, 選択行動の異質性を満足に表現していない. 本研究では確率効用最大化理論に基づき, 交通サービス水準に関する個人の嗜好構造を時間的に分割することにより, 嗜好の個人間変動 (横断的異質性) 及び時間的変化 (縦断的異質性) を同時に取り入れた動的交通機関選択モデルを構築する. 実際の交通選択行動 (RP) パネルデータによる検証の結果, 提案した動的モデルが選択行動変化のダイナミックスをより柔軟で精度良く記述できることを示した. 同様な嗜好構造を, Swait らが開発したDGEVモデルに取り入れることにより, パネル調査の初期条件だけではなく, 打ち切りタイミングも選択行動に影響することを明らかにした.
  • 李 百鎭, 藤原 章正, 張 峻屹, 杉恵 頼寧
    2004 年 2004 巻 765 号 p. 17-28
    発行日: 2004/07/20
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
    通常の因子分析では主観的評価値のあいまい性を満足に表現できない. そこで, 本研究では, ファジィ理論を用いた因子分析手法の適用により, 主観的評価値のあいまい性を表現することを試みる. また, 前述の因子分析手法により計算されたファジィ潜在要因に基づき主観的評価値のあいまい性を考慮した新たな離散選択モデル (ハイブリッド離散選択モデル) を提案する. 同モデルの効用関数は線形性を仮定した幅を持つ関数形となっている. さらに, 交通情報提供下における交通機関選択の選好意識 (SP) データを用いて分析した結果, ファジィ理論を用いた因子分析手法と提案したハイブリッドモデルの有効性を明らかにした.
  • 佐々木 邦明
    2004 年 2004 巻 765 号 p. 29-38
    発行日: 2004/07/20
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
    本研究は, 仮想状況下での選択意向データを用いた交通行動モデルに, 選択肢属性に対する好みの程度 (態度) データを統合することで, 統計パラメータの信頼性や有効性を向上させることを目的としている. 仮想状況下での選択意向データには固有の信頼性に対する問題が指摘されているが, 態度指標はそれらを補完する性質を持っていることがこれまでの研究で明らかになっている. そこでこれらを統合するその方法論として, すでに提案されているいくつかの仮説に応じた異なる統計モデルを定式化し, 各モデルの有効性を確認する. また主要な要因のパラメータ推定値の比, とくに時間のパラメータと費用のパラメータの比を指標として, 提案したモデルの比較を行い, 提示した仮説とそのモデル化の適否を論証する.
  • 岩倉 成志, 新倉 淳史, 高平 剛
    2004 年 2004 巻 765 号 p. 39-48
    発行日: 2004/07/20
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
    本研究では経路選択行動におけるサービス水準の知覚誤差を分析する. 離散選択モデルは分析者側が設定したサービス水準を用いることが通常だが, 特定の経路に系統的な知覚誤差が発生する場合は, 知覚誤差をランダム項で吸収できない. 東海道線と横須賀線の利用者を対象に知覚誤差の分析を行った結果, 所要時間や混雑率に大きな知覚誤差が発生すること, またその要因として過去のサービス悪化の記憶や個人の路線の評価, 情報探索性向などが影響することを明らかにした. 以上の観察結果をもとに, サービス水準の知覚誤差モデルを構築するとともに, 選択肢集合の形成と選択行動を同時表現するPLCモデルで習慣強度を考慮した経路選択モデルを検討した.
  • 福田 大輔, 上野 博義, 森地 茂
    2004 年 2004 巻 765 号 p. 49-64
    発行日: 2004/07/20
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
    交通現象を含む多くの社会現象において, 社会的相互作用は, 個人の意思決定に有意な影響を及ぼしている. 近年, 社会心理学や社会学の問題意識を受けて, 非市場的な主体間相互作用の計量分析手法が進展しつつある. 社会的相互作用の影響を選択行動モデルの枠組みで分析できれば, 従来とは異なる行動予測や政策評価が可能になると期待される. 本研究では, 社会的相互作用が個人の行動に及ぼす影響の計測を行っている諸研究を概観し, 交通計画が分析対象とする諸現象への適用可能性の検討を行う. また, 違法駐輪問題を例として, 社会的相互作用存在下での離散選択行動を定式化し, 頻度依存行動によって生じた欠陥均衡の状態から脱却するために必要な政策介入の方法について, 実証的に考察する.
  • 藤井 聡
    2004 年 2004 巻 765 号 p. 65-78
    発行日: 2004/07/20
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
    2002年度に供用された新規バス路線の交通需要が, 行動意図法 (BI法) を用いて2001年度に予測されている. 本稿では, BI法の予測技術としての妥当性を確認するために, バス路線供用後に実現した実際の集計的需要, ならびに, バス供用前後のパネル調査データを用いた事前予測の検証を行った. その結果, BI法による予測において最も鍵となる“行動-意図一致率”の設定値が, 実際の実現値にほぼ適合していた明らかとなった. それと共に, 事前の集計需要予測値が現実の集計需要と乖離していることも明らかにされたが, 事前の予測式の一部を理論的に修正していれば, 実現値に近い需要予測が可能であったことも示された. さらに, 事前事後パネルデータを用いて, 行動-意図一致/不一致についての回帰分析を行い, 今後のBI法予測に資する実証知見を得た.
  • 山本 俊行
    2004 年 2004 巻 765 号 p. 79-89
    発行日: 2004/07/20
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
    本研究では, 非補償型の意思決定方略を表現するためのモデルとして, 代表的なデータマイニング手法の1つであるC4.5を適用し, 実際のデータに対する選択行動の再現性を通常のロジットモデルと比較することで, データマイニング手法の有効性を検討した. 動的パークアンドライドシステムの利用に関するSP調査データを用いた分析結果より, C4.5の的中率はロジットモデルと同程度であった. また, C4.5によって生成された if-then ルールをダミー変数としたロジットモデルを推定し尤度を算出したところ, 通常のロジットモデルより劣る結果となった. さらに, if-then ルールを通常のロジットモデルの説明変数に追加することで統合モデルを構築したところ, 選択行動の再現性が向上することを確認した.
  • 多田 直人, 森地 茂, 福田 大輔, 堤 盛人
    2004 年 2004 巻 765 号 p. 91-103
    発行日: 2004/07/20
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
    社会資本の早期供用の重要性は, これまで幾度と無く議論されてきたが, 時間管理の視点に基づいた制度・計画の改善についての具体的な検討は端を発したばかりであり, 依然として十分なものではない. 本研究では, これからの社会資本制度を検討する際に必要となると考えられる, 社会資本の事業期間短縮による経済効果についての試算を行った. 具体的には, 古典的な経済成長理論に社会資本の事業期問の概念を組み込んだモデルを構築し, 社会資本整備の事業期間の短縮が, GDP, 税率, 貯蓄率等の経済諸変数に及ぼす影響を分析した. 特に, GDPについては数値計算を行い, 分析の妥当性を検証した.
  • 清水 英範, 井上 亮
    2004 年 2004 巻 765 号 p. 105-114
    発行日: 2004/07/20
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
    時間地図とは, 地点間の時間距離を地図上の距離によって表現する地図のことをいう. この作成手法に対する従来のアプローチは2つに分けられる. 1つは, 対象地点間全ての時間距離を再現しようとする方法である. 一般に多次元尺度構成法 (MDS) が適用される. もう1つは, 対象地点を結ぶ連結ネットワークを考え, この辺に相当する地点間の時間距離のみを再現しようとする方法である. この方法に対しては, これまで数学的に明快な解法は提案されていない.
    本論文では, 時間地図作成問題を非線形最小二乗問題で表現し, これをベースに上記の2つのアプローチの双方に適用可能な数学的に明快かつ実用性の高い汎用解法を提案する.
  • 松島 格也, 小林 潔司
    2004 年 2004 巻 765 号 p. 115-129
    発行日: 2004/07/20
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
    本研究では, 往路トリップと復路トリップにおいて, 一方のトリップにおける交通手段選択の結果が互いにいま一方のトリップの手段選択に制約条件として機能するメカニズムを手段補完性と定義する. 家計のバス選択行動に手段補完性が存在する場合, バス市場に規模の経済性が原因となってバスの運行本数とバス需要の間にポジティブフィードバックのメカニズムが働く. 本研究では, 手段補完性を明示的に考慮したバス市場均衡モデルを定式化し, バス市場に複数均衡解が存在することを理論的に示す. さらに, カーシェアリング, レンタサイクル等の交通政策が手段補完性を補正する機能に着目し, この種の交通手段の代替化施策の導入が市場均衡や社会的厚生に及ぼす影響を分析する.
  • 改良型 C-Logit モデルの提案
    日比野 直彦, 兵藤 哲朗, 内山 久雄
    2004 年 2004 巻 765 号 p. 131-142
    発行日: 2004/07/20
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
    東京首都圏のように高密度な鉄道ネットワークを有している地域における鉄道経路選択行動分析では, 非IIA型の経路選択モデルが適している. そのため, 選択肢間の重複を考慮したモデルが, 今までにも幾つか提案されている. しかしながら, それらのモデルの特性は未だ明らかとなっておらず, 如何なるケースでどのモデルを適用すべきかといった適用条件の考察は不十分である. 本論文は, 既存の非IIA型経路選択モデルである構造化プロビットモデル, Mixed Logit モデル, C-Logit モデルの特性を明らかにすることを目的とし, それらを比較することを試みるものである. また, その比較を通して得られる各モデルの特性に基づき, 高密度な鉄道ネットワークへの実適用に向けて, C*-Logit モデルを提案する.
  • 内田 賢悦, 盛 亜也子, 加賀屋 誠一, 萩原 亨
    2004 年 2004 巻 765 号 p. 143-153
    発行日: 2004/07/20
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
    本研究では, 評価者個人が他の評価者の評価結果を参考に, 自己の評価結果の修正を行うことによって, 集団として合意形成が図られる過程を表現する, AHPを用いた評価ウエイト修正法の構築を行った. 評価ウエイト修正法では, 評価結果の修正は個人間の意見に関する類似性を考慮している. また, 評価ウエイト修正法と集団意思決定ストレス法を組み合わせた合意形成支援システムを提案し, テストデータを用いた数値計算例も示している. その結果, 合意形成過程における評価ウエイトの変化が個人毎に示されることが確認できた. また, 同システムを適用することにより, 評価結果の修正を許さない個人に対して, 意見修正の誘引効果があることが示された.
  • 赤松 隆, 長江 剛志
    2004 年 2004 巻 765 号 p. 155-171
    発行日: 2004/07/20
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
    本研究では, 多くの社会基盤投資・運用事業をリアル・オプションと見なし, その評価および最適意思決定問題の統一的な表現および計算法のための枠組を提案する. 具体的には, まず, 従来研究が対象としてきた典型的なリアル・オプション問題を現実的な枠組に拡張したものが, 変分不等式問題として統一的に記述できることを明らかにする. 次に, この問題が, 適切な関数変換によって, 標準形の相補性問題に帰着することを明らかにする. この分析結果に基づき, 最近の相補性問題理論を活用した, 一般性のある効率的解法を開発する.
  • 上浦 正樹, 古川 敦, 吉村 彰芳
    2004 年 2004 巻 765 号 p. 173-176
    発行日: 2004/07/20
    公開日: 2010/08/24
    ジャーナル フリー
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