土木学会論文集F4(建設マネジメント)
Online ISSN : 2185-6605
ISSN-L : 2185-6605
70 巻 , 3 号
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和文論文
  • 水谷 大二郎, 貝戸 清之, 小林 潔司, 平川 恵士
    2014 年 70 巻 3 号 p. 63-80
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/10/20
    ジャーナル フリー
     舗装路面のポットホールの発生は,晴天時に比べ,融雪・降雨時に多発することが経験的に知られている.ポットホールの放置は事故発生等の管理瑕疵につながる危険性がある.本研究では,気象状況に応じてポットホール管理水準を増加させるような状況依存的管理重点化ルールを提案する.具体的には,降雨状況に応じたポットホールの発生過程をポワソン発生モデルで表現する.さらに,気象状況の推移により,ポットホール発生過程が遷移するメカニズムをマルコフ・スイッチング・ポワソン発生モデルを用いて表現する.また,マルチ・ムーブ・サンプラーによる潜在変数サンプリングを考慮したマルコフ連鎖モンテカルロ法を用いたモデル推計法を提案する.最後に,高速道路を対象として,提案したポットホールの管理重点化ルールの有効性を検討する.
  • 白井 健太郎, 宮本 和明, 森地 茂
    2014 年 70 巻 3 号 p. 81-90
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/11/20
    ジャーナル フリー
     原材料価格の変化等により建設資材物価も時に大きく変動する.建設事業ではこの建設物価変動リスクの取り扱いが事業の健全性を大きく左右する.特にPFI事業では,入札から資材調達までの期間が一般的な建設請負事業に比べ長く,官民が分担するリスクの影響はより大きい.本研究の目的は,建設資材の物価変動リスクの合理的な官民分担のあり方の議論に資するため,ケーススタディーを通してリスクの定量分析を行い,知見を得ることである.まず,各種経済指標の時系列データに基づいた主要資材の価格形成モデルを導き,時系列分析,モンテカルロシミュレーションを組み込み,建設事業費の変動を分析した.そして,日本の一般的なPFI事業スキームのモデル事業に本システムを適用し,建設物価に関するリスク分担の現状の課題を計量的に明らかにした.
  • 小林 潔司, 貝戸 清之, 松岡 弘大, 坂井 康人
    2014 年 70 巻 3 号 p. 91-108
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/12/19
    ジャーナル フリー
     維持管理の効率化と定量化を目的として,センサーを用いた長期モニタリングの実用化が進められている.その一方で,得られたモニタリングデータに基づいて異常事象の検出や劣化の進行過程を抽出するための方法論は十分に整備されていない.本研究では長期モニタリングにより取得した時系列データの統計的特徴に基づく劣化予測手法を提案する.具体的には,時系列モデルの誤差項の分散の変動をトレンド付きのARMAモデルで表現したARMAX-GARCH回帰モデルにより表現するとともに,推計したARMAX-GARCHモデルを利用して詳細点検を実施する時期を予測する方法論を構築する.最後に,高架橋のジョイント部材を対象とした長期モニタリングデータへの適用を通じて,本手法の有効性を検証する.
  • 森本 恵美, 荒井 弘毅
    2014 年 70 巻 3 号 p. 109-118
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/12/19
    ジャーナル フリー
     国土交通省四国地方整備局一般土木工事等級A及び等級Bの入札データに関し,標準型総合評価方式の入札価格・落札価格と技術評価値の関係性の推定を行った.この結果,入札価格・落札価格を予定価格が強く有意に説明し,参加者数が増えると入札価格・落札価格が下落することが強く有意に示された.また,競争的な行動の変化の要素を考慮すると,入札価格に対しては標準型総合評価方式の係数により生じる効果は有意なものではなくなり,落札価格も季節調整を行うと有意でなくなった.すなわち,標準型総合評価方式の導入は競争局面の要素を除くと,価格引上げ又は引下げに影響があったとはいえない.また,落札の成否に対する効果を価格要因と技術要因に分解したロジット回帰モデルから入札価格の要因は技術要因の4倍程度の影響があった可能性がある.
和文報告
  • 猪熊 明, 志村 満, 小泉 力
    2014 年 70 巻 3 号 p. 119-125
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/12/19
    ジャーナル フリー
     日本を代表する企業である「トヨタ」の生産方式は,その生産性の高さから日本や海外の多くの企業で研究され導入されてきた.さらに海外では,この生産方式を「建設工事」に応用しており,「Lean Con-struction(LC)」と呼ばれ多くの現場で導入されている.しかし,この方式は日本の建設現場では普及せず,今日に至っても特段の実績を残していない.
     本研究は,LCへの理解を進めるために,現在のトヨタ生産方式を踏まえた新しいLCの定義を提案した.またLCの普及の可能性を探るために,LCと認識せず土木分野に適用されている例などを調べ,LCの適用しやすい工種・条件などについて考察を加えた.
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