土木学会論文集H(教育)

巻頭言－刊行に寄せて－

川島一彦

2009 年 1 巻 p. i
発行日: 2009年
公開日: 2010/03/02

DOIhttps://doi.org/10.2208/jscejeep.1.i

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土木学会教育論文集創刊の趣旨

土木学会教育企画・人材育成委員会 , 土木学会教育論文集編集小委員会

2009 年 1 巻 p. ii
発行日: 2009年
公開日: 2010/03/02

DOIhttps://doi.org/10.2208/jscejeep.1.ii

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技術者倫理教育と技術系学協会の役割-価値共有型倫理プログラムの構築を目指して-

札野順

2009 年 1 巻 p. 1-5
発行日: 2009年
公開日: 2010/03/02

DOIhttps://doi.org/10.2208/jscejeep.1.1

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技術者が重視すべき価値を明確化を共有することにより，個々の技術者は責任ある意思決定と行動ができる．技術者倫理を確立するために，技術専門職集団は，技術に携わる者が重視すべき「価値」群とその優先順位を明確にし，集団の構成員ならびに，その意思決定によって影響を受けるステイクホルダーとの間で共有する包括的な施策，すなわち「価値共有型倫理プログラム」を構築・運用する必要である．その倫理プログラムの中核をなすのが，技術者倫理教育である．
本稿では，この基本認識について解説するとともに，具体的な実践例として，金沢工業大学における教育課程を通した倫理教育を紹介する．加えて，土木学会をはじめとする技術専門職集団としての技術系学協会が，構築・運用すべき倫理プログラムの在り方および構成要素を具体的に検討する．

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教材を工夫して土木技術の素晴らしさを伝える

田中輝彦

2009 年 1 巻 p. 7-14
発行日: 2009年
公開日: 2010/03/02

DOIhttps://doi.org/10.2208/jscejeep.1.7

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土木系学生の初学年オリエンテーション授業，高校生や親子教室，ロータリークラブなど一般対象の教室において土木技術をわかりやすく解説するための教材開発に取り組み，その考え方と教育効果を紹介する．教室で進める授業では身近な事例を示すことによって理解を深めることに留意し，簡単な実験を目の前で行う，あるいは受講者自らが実施することによって各種構造物の機能や土木工学の基礎知識を教育する効果が実証的に確認された．

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長期的戦略としての人材確保と育成－将来の社会資本の品質確保のために－

深沢成年, 及川じゅん, 殿垣内正人, 菊川長郎, 宮川豊章

2009 年 1 巻 p. 15-23
発行日: 2009年
公開日: 2010/03/02

DOIhttps://doi.org/10.2208/jscejeep.1.15

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土木を取り巻く環境は，大量退職と入職者の減少による技術継承の停滞，品質に係る不具合の発生，発注者の技術力不足，現場力の低下など，極めて厳しい状況にある．このような中で，既存の社会基盤による便益に加えて新しい社会基盤がもたらす便益を市民が享受していくため，確かな品質の土木施設・構造物を計画，設計，施工するとともに，維持管理していくことが求められる．そのためには，より確かな技術・技能とそれを支える人材の確保，育成が急務であり，人材育成の目標，課題，体制を明確にし，長期的戦略として計画，実施していかなければならない．
本論文は，土木学会関西支部「『品確法』の的確な運用に関する委員会報告書（平成20年5月）」¹⁾の執筆者である筆者らが見直し，新たに考察を加えてとりまとめたものである．

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モビリティ・マネジメント教育－日常移動場面のジレンマを題材としたシティズンシップ教育－

藤井聡, 唐木清志, 松村暢彦, 谷口綾子, 原文宏, 高橋勝美

2009 年 1 巻 p. 25-32
発行日: 2009年
公開日: 2010/03/02

DOIhttps://doi.org/10.2208/jscejeep.1.25

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日本の学校教育課程において，公民的資質の教育，すなわち，シティズンシップ教育は重要な教育目標となっている．一方，今日，交通行政に於いて，一人ひとりの自発的な協力行動をコミュニケーションを通じて促すことを目的とした「モビリティ・マネジメント」の取り組みが，全国各地で実施されており，その中で，小学校，中学校の教育現場で，地域の交通渋滞や地域モビリティの水準低下などの問題を取り上げ，その問題を回避するために一人ひとりの協力行動が必要であることの理解を促す「モビリティ・マネジメント教育」が実践されている．本稿では，以上の背景を踏まえ，モビリティ・マネジメント教育の既往事例を紹介すると共に，それがシティズンシップ教育の一アプローチになりうることを，社会的ジレンマ理論を踏まえつつ論ずるものである．

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土木学会における多様性推進の方策

岡村美好

2009 年 1 巻 p. 33-39
発行日: 2009年
公開日: 2010/03/02

DOIhttps://doi.org/10.2208/jscejeep.1.33

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男女共同参画基本法の施行や少子高齢化による人材不足への危惧などを背景に男女共同参画が推進されてきている．最近では，性別も含んだ多様性の推進を生き残り戦略として位置づける組織も少なくない．土木学会においても男女共同参画小委員会が設置され，研究討論会の開催や法人会員を対象としたアンケート調査などを行っている．その成果の一つとして，JSCE2010の重点課題における「男女共同参画の推進」の取り上げがある．今後は，具体的な方策を提示して学会全体で取り組む必要があろう．
本報告では，まず，土木学会における男女共同参画の歩みと現在の状況を紹介する．続いて，他の理工系学協会の活動状況との比較・考察により，今後の土木学会における方策について論じる．

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「土木の絵本」から見た土木教育の可能性と方向

緒方英樹

2009 年 1 巻 p. 41-48
発行日: 2009年
公開日: 2010/03/02

DOIhttps://doi.org/10.2208/jscejeep.1.41

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「土木の絵本シリーズ」は、古代から近代にかけて、土木の分野で活躍した土木技術者の技術と業績を描きながら、彼らが時代の要請に対してどのような解を出し、自然とどう向き合ったかを示す科学絵本である。発刊の主旨には、土木の役割や価値を一般の人々、特に次代を担う若い人たちに理解して欲しいという願いが込められている。本稿では、全国公立小学校の絵本活用校に行った調査から、土木の題材や内容が教育現場でどのように扱われたのかという活用事例を報告、そのアンケート結果から得られた傾向から、土木を視点に入れた授業実践のために何が必要で、何が足りないのかといった問題点や課題を抽出する。そこを足がかりに、土木を初等教育に取り込むための可能性と方向について論じる。

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交通問題に対する小学生の態度変容と地域特性・授業プログラムの関連分析

谷口綾子

2009 年 1 巻 p. 49-55
発行日: 2009年
公開日: 2010/03/02

DOIhttps://doi.org/10.2208/jscejeep.1.49

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秦野市では，平成16年度より秦野市TDM計画に沿って市内の小学校を対象に交通行動と渋滞や環境問題の関係を学習するTDM教育の取り組みが実施されてきた．平成19年3月までに地域特性の異なる5つの小学校に計6回の授業が行われ，全ての参加児童の交通と環境に対する態度を質問紙により計測している．本研究では，秦野市TDM教育の対象となった小学校の地域特性，公共交通のサービスレベルと，TDM教育の授業プログラム内容の違いが，計測された児童の態度にどのような影響を及ぼしているかを分析した．その結果，公共交通のサービスレベルが低い地域であっても，児童に一定の態度変容が示唆された他，車と環境の葛藤を授業で体験することが，児童の態度変容にポジティブな影響を与えていることが示唆された．

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衛星データを利用した中学校における自然環境教育の教材開発と実践

作野裕司, 二宮力

2009 年 1 巻 p. 57-63
発行日: 2009年
公開日: 2010/03/02

DOIhttps://doi.org/10.2208/jscejeep.1.57

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土木教育の基礎となる初等・中等教育における自然環境教育を行うために，衛星データを利用した教材を作成し，実際にその教材を使った授業を実施した．実施対象は，広島県竹原市立賀茂川中学校1年生（45名）の理科の授業である．本授業に際して，グーグル・アース，アナグリフ，eラーニング，MS Excel等の最新のコンピュータ技術を利用した教材が作られた．その結果，主としてグーグル・アースやアナグリフ等，三次元的な教材に対して，生徒や教員から高い評価をうけた．

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日本の学校教育における環境教育と土木学の教育の可能性についての考察

都筑良明

2009 年 1 巻 p. 65-74
発行日: 2009年
公開日: 2010/03/02

DOIhttps://doi.org/10.2208/jscejeep.1.65

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環境教育分野の既存文献のレビュー，大学の環境関連授業受講生を対象とする小中高校における環境についての学習内容のアンケート調査および当時の学習指導要領についての検討により，今後の環境教育の方向性および土木学の教育との関連性について検討した．アンケート調査結果から，知識や情報はある程度習得したが，理科，社会の学習指導要領に記載されているような自然や環境の見方や考え方を習得したとは認識していなかったと考えられた．知識や情報に基づいて見方や考え方を養うという学習指導要領の体系について，教員側と生徒・学生側の双方で再確認する必要性等が考えられた．土木学の教育と環境教育との関連については，部門B，Gは大きく関連し，他の部門も含めて環境教育や既存教科への題材提供等について必要性も含めて検討すべきである．

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初年次教育としてのスタディスキルズ授業について

伊藤綱男

2009 年 1 巻 p. 75-83
発行日: 2009年
公開日: 2010/03/02

DOIhttps://doi.org/10.2208/jscejeep.1.75

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初年次教育として,スタディスキルズ（以下SSと称す）授業を実施している．SS授業は学生自身で答えを見出していく力を養うことを目的としており,現場体験による各種基本スキルを習得する体験的課題研究である．エンジニアリング・デザイン教育のコンセプトが基礎となっている．筆者の授業要領を示すとともに授業の効果に関する学生の評価結果を示した．

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初学者のための「水理学」教育

田中岳

2009 年 1 巻 p. 85-93
発行日: 2009年
公開日: 2010/03/02

DOIhttps://doi.org/10.2208/jscejeep.1.85

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本論文では，初めて水理学を学ぶ者の学習支援を目指した教科書・参考書の執筆を目的に，アンケートと，これまでに出版された「水理学」および「水理学演習」に関連する教科書・参考書を分析した．
アンケートの回答結果から，講義での説明にも，教科書・参考書での記述に対しても，学習者は，水理学が扱う物理現象（流れ）とその数学的な記述との関係が理解できないと感じていることが認められた．また，これまでの教科書・参考書（48冊）に採用されている章の見出しを，章立ての基本となる12項目に大別し分析した結果と，アンケートやオフィスアワー（学生が教員と面談することができる時間）にて出された意見や質問とを総合すると，高い採用割合を示す四つの項目（流体の基礎，開水路流れ，管水路流れ，ポテンシャル流）の順序構成が，初めての学習者にとって適切であるか十分に検討する必要があると判断された．

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インターンシップによるアンケート調査の実施―国土交通省小名浜港湾事務所での取組―

松本行真, 加藤雅啓, 前田直久, 眞山光子, 高橋雅也

2009 年 1 巻 p. 95-103
発行日: 2009年
公開日: 2010/03/02

DOIhttps://doi.org/10.2208/jscejeep.1.95

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近年，実務研修やインターンシップを取り入れる大学等が増えている．しかしその多くが教育目的と内容の設定や受入先との連携に関する課題を抱え，双方がメリットを享受する結果には至っていない．本稿では，国土交通省東北地方整備局小名浜港湾事務所と福島工業高等専門学校の協働によるインターンシップの取組を詳述し，評価と課題を明らかにしながら今後の仕組みづくりへの知見を示す．本取組は「小名浜港湾集客力アップのための情報発信」を目指して調査を展開したが，調査・提案を学生と共に行うためには，問題意識の共有と解決に向けたアウトプットの明確化が要件となる．さらに事前から事後にわたる過程で，ねらいと評価の対応を段階的に把握し，緊密な連携のもとで方向性を逐次導くべきことを論じる．

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土木系学生における２級土木施工管理技術検定学科試験受験の有効活用及び今後の課題

桝山清人

2009 年 1 巻 p. 105-110
発行日: 2009年
公開日: 2010/03/02

DOIhttps://doi.org/10.2208/jscejeep.1.105

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近年の建設業界では，社会に透明性をもって信用・信頼される技術者という観点から，国家資格では技術士，土木施工管理技士，造園施工管理技士，測量士などの資格取得が重要であると指摘され，事実民間企業では資格取得の有無が昇給・昇格時の評価項目のひとつになっている．土木系学生が在学中に受験可能な資格のひとつに２級土木施工管理学科試験がある．しかし，この資格に合格しても就職に有利になるような利点がない．
本論文では，この資格を有効利用するために土木学会の２級技術者資格と連携させることによって利点を生じさせ，また即実践の土木技術者を教育する方法などを提案した．

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土木技術者の自律的対話能力の向上を目指した大学教育プログラム

武井紀子, 大塚裕子, 岩倉成志

2009 年 1 巻 p. 111-121
発行日: 2009年
公開日: 2010/03/02

DOIhttps://doi.org/10.2208/jscejeep.1.111

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土木計画事業において，市民との対話を円滑に進めるためファシリテーターやメディエーターといった第三者が必要とされ，その養成が行われてきている．そうした養成だけでなく，われわれは当事者である対話の場の参加者が主体的，自律的に対話を行えることが重要だと考える．しかし対話能力を育成する機会および場は少ない．そこで，こうした能力育成を行う場として大学教育に着目し，大学生を対象とした授業プログラムを研究開発した．このプログラムは，ワークショップ型授業として設計しているため，対話能力の改善ポイントを学生へフィードバックし，学生自身の気づきを促進させることに力点を置いている．この授業プログラムに基づき，土木工学を学ぶ大学を対象に授業を実践し，その効果の測定と課題の把握を行った．

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土木工学分野におけるエンジニアリングデザイン教育プログラムの開発と実践

木村定雄, 鷲見浩一

2009 年 1 巻 p. 123-134
発行日: 2009年
公開日: 2010/03/02

DOIhttps://doi.org/10.2208/jscejeep.1.123

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技術者能力として重要な能力の一つにエンジニアリングデザイン能力がある．エンジニアリングデザイン能力を育成するための教育の基準は，すでに，ABET がEngineering Design criteria 2000として発表している．わが国においては，JABEEがワシントンアコードに加盟したことによって，エンジニアリングデザイン教育の必要性を強く示している．一方，最近ではASCEが「21世紀の持続可能な社会基盤整備のあり方に関する幾つかの提言(案)」を発表し，将来の土木技術者が有すべき能力をまとめBOK2として提言した．この中で，エンジニアリングデザイン能力は持続可能な社会基盤整備を担う技術者が有すべき能力の重要な能力として位置づけられている．本論文はこれらの背景を考察した上で，大学教育におけるcivil engineering design教育のあり方を思考し，具体的な教育プログラムの設計とその試行的な実践について述べている．

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さまざまな工学部学科・専攻で行われた教育改革の実例

堀宗朗, 木村定雄, 飯塚敦, 大塚悟, 熊谷健一, 齋藤利晃, 田村武, 橋本親典, 平出純一, 山口栄輝

2009 年 1 巻 p. 135-143
発行日: 2009年
公開日: 2010/03/02

DOIhttps://doi.org/10.2208/jscejeep.1.135

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本論文は，土木学会教育企画・人材育成委員会大学・大学院教育小委員会の平成17・18年度の活動報告を元に，土木工学科以外の学科で行われた教育改革の実例を調査分析した結果を報告する．さまざまな大学の建築学科，機械工学科，造船工学科，繊維工学系学科，化学工学系学科，電子・情報工学科，そして新設の学際的工学科を対象として，主にカリキュラムの変更に焦点を絞って調査を行った．学科を支える産業等，社会のニーズを分析し，その変化を先取りして改革が行われる一方，カリキュラムで残すべき科目を取捨選択しているとの結論を得た．

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プロジェクト化する高度専門職業人養成への高等教育機関の対応

大野智彦, 織田朝美, 松村憲一, 加藤悟, 松井孝典, 山本祐吾, 盛岡通

2009 年 1 巻 p. 145-151
発行日: 2009年
公開日: 2010/03/02

DOIhttps://doi.org/10.2208/jscejeep.1.145

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近年，様々な人材養成事業が競争的資金によるプロジェクト方式で展開されているが，高等教育機関によるプロジェクト運営の実態は十分に明らかにされていない．本研究では，科学技術振興調整費によって運営されている40の人材養成事業を対象として，「教育体制」と「運営体制」に関するアンケート調査を実施した．
その結果，(1)多くの事業で社会人の受け入れが進んでいる，(2)9割以上が修了に対する認定制度を設けている，(3)経済的，人的資源を外部に依存する傾向が強い，(4)プロジェクト終了後は半数以上が大学院の専攻となる予定であることなどが明らかになった．以上から，社会人を対象とした教育体制づくりとそれを支える財政的支援の重要性や，適切な事業評価の必要性，学位授与に限らない修了認定制度の必要性が示唆された．

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技術コンサルタント企業における人材育成のあり方について

吉田保, 田中弘

2009 年 1 巻 p. 153-161
発行日: 2009年
公開日: 2010/03/02

DOIhttps://doi.org/10.2208/jscejeep.1.153

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技術コンサルタント企業に所属する筆者らは，技術コンサルタント業に必要な能力，および，その獲得方法について考察するとともに，筆者らが研修プログラムの構築に携わった，技術者としての専門性キャリア形成に向けた人材教育の取り組み事例を紹介した．その企業研修の実績資料に基づき，人材が唯一の経営資源である技術コンサルタント企業にとって有効な人材教育のあり方を考察し，研修方法として，1)受講者参加型，2)社内先輩講師の活用，および，3)他部署の同世代メンバーとの受講が有効であること，また，一過性の研修会の開催だけにとどまらず，その研修で学んだ知識・動機付けが自律的に持続できているかのモニタリングと，フォローアップ研修が重要であることを示した．

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