本研究では都市計画と連動して街区レベルでの省エネルギー計画を策定するための統合マネジメントモデルを開発し,大阪市に適用した.都市構造ケースとして,建物の集積度合いが異なる3ケースを設定した.省エネルギー計画として,個別電化ヒートポンプを導入する施策,マイクログリッドを導入する施策と,各街区でCO
2削減効果が高い方を選択導入する施策を設定し,各都市構造ケース下での施策導入効果をCO
2排出量で評価した.結果,2050年における各ケースのCO
2排出削減率(現状比)は54.8~57.6%と推計され,都市構造ケース間で差が見られなかった.ケース間比較では,傾向延長下で選択導入するケースの削減効果が最も大きく,都市高密化による熱の融通利用効果よりも太陽光発電の導入効果が上回ることが示唆された.
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