土木学会論文集G（環境）

和文論文

土質改良のための含水率およびpH調整が土壌微生物数に及ぼす影響

田崎雅晴, 小島啓輔, 高柳宏, 田中仁志, 川端江里

2015 年 71 巻 3 号 p. 73-81
発行日: 2015年
公開日: 2015/08/20

DOIhttps://doi.org/10.2208/jscejer.71.73

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　高含水状態の土壌を扱う際に，操作性向上のために土質改良剤が用いられる．しかしその土壌に対して生物浄化を行う場合，土質改良剤添加でのpH上昇による土着微生物への影響が懸念される．今回，豊洲新市場土壌汚染対策工事での生物浄化を前提とした各種土壌改良が，土壌pHや微生物数に与える影響を検討した．またpHが上昇した土壌への中和剤の添加効果や栄養剤等の添加効果も併せて検討した．その結果，土質改良によるpH上昇により土壌中の微生物数は顕著に低減するが，中和操作および栄養剤等の添加により，新たな微生物源の添加なしに，元の微生物数以上まで回復することが確認された．最終的な微生物数，操作性等の観点から，生石灰による改良及び中和剤によるpHの調整を行うことよりも，中性固化剤が土質改良材として優れていることが示唆された．

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将来予測値の誤差に対する廃棄物焼却施設更新・廃止戦略の安定性―多時点施設配置モデルによる分析―

大窪和明, 奥村誠, 吾妻樹

2015 年 71 巻 3 号 p. 82-92
発行日: 2015年
公開日: 2015/09/20

DOIhttps://doi.org/10.2208/jscejer.71.82

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　老朽化した社会基盤施設の更新計画を立てる中で，人口や費用などの将来予測に基づいた更新・廃止戦略の策定が求められている．しかし，これらの将来予測値には設定誤差が伴うため，誤差の大きさによっては，更新・廃止戦略が適切性を失ってしまい，実施方針の転換などに大きなコストを伴う可能性がある．そのため，設定誤差に対する更新・廃止戦略の安定性を吟味しておく必要がある．本研究では，施設の更新・廃止タイミングを内生化した多時点施設配置モデルを用いて，宮城県南部に位置する廃棄物焼却施設の最適な更新・廃止戦略を求め，その安定性を分析した．その結果，更新と廃止の順番および更新後の施設規模は設定誤差に対して安定である．一方，更新・廃止の有無とタイミングは変化しうるが，6年程度の廃止戦略は確定できることがわかった．

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環境直接支払の費用対効果におけるターゲティング戦略の影響―米国保全留保プログラムの事例―

田中勝也

2015 年 71 巻 3 号 p. 93-101
発行日: 2015年
公開日: 2015/09/20

DOIhttps://doi.org/10.2208/jscejer.71.93

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　本研究では，ターゲティング戦略が環境直接支払の費用対効果に与える影響について，米国の保全留保プログラム(CRP)を事例として分析した．環境直接支払の費用はCRP参加による機会費用，環境便益は硝酸態窒素(NO3－N)表層流出の削減量と定義し，それぞれを経済モデル，SWATモデルにより定量化した．両モデルの結果を組み合わせることで，各ターゲティング戦略における費用，環境便益，参加面積を求めた．分析の結果，費用対効果において便益ターゲティングおよび費用便益ターゲティングは，費用ターゲティングを大きく上回ることが示された．政策の予算規模が小さいほど，適切なターゲティング戦略の選択がより重要といえる．なお，便益ターゲティングと費用便益ターゲティングとの間には，費用対効果の面で大きな違いはみられなかった．

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