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土木学会論文集G(環境)
Online ISSN : 2185-6648
ISSN-L : 2185-6648
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巻号一覧
78 巻 (2022)
7 号 p. III_1-
6 号 p. II_1-
5 号 p. I_1-
4 号 p. 122-
3 号 p. 87-
2 号 p. 42-
1 号 p. 1-
77 巻 (2021)
7 号 p. III_1-
6 号 p. II_1-
5 号 p. I_1-
4 号 p. 112-
3 号 p. 72-
2 号 p. 22-
1 号 p. 1-
76 巻 (2020)
7 号 p. III_1-
6 号 p. II_1-
5 号 p. I_1-
4 号 p. 51-
3 号 p. 28-
2 号 p. 18-
1 号 p. 1-
75 巻 (2019)
7 号 p. III_1-
6 号 p. II_1-
5 号 p. I_1-
4 号 p. 87-
3 号 p. 75-
2 号 p. 55-
1 号 p. 1-
74 巻 (2018)
7 号 p. III_1-
6 号 p. II_1-
5 号 p. I_1-
4 号 p. 152-
3 号 p. 110-
2 号 p. 48-
1 号 p. 1-
73 巻 (2017)
7 号 p. III_1-
6 号 p. II_1-
5 号 p. I_1-
4 号 p. 143-
3 号 p. 101-
2 号 p. 20-
1 号 p. 1-
72 巻 (2016)
7 号 p. III_1-
6 号 p. II_1-
5 号 p. I_1-
4 号 p. 61-
3 号 p. 24-
2 号 p. 12-
1 号 p. 1-
71 巻 (2015)
7 号 p. III_1-
6 号 p. II_1-
5 号 p. I_1-
4 号 p. 102-
3 号 p. 73-
2 号 p. 49-
1 号 p. 1-
70 巻 (2014)
7 号 p. III_1-
6 号 p. II_1-
5 号 p. I_1-
4 号 p. 68-
3 号 p. 42-
2 号 p. 18-
1 号 p. 1-
69 巻 (2013)
7 号 p. III_1-
6 号 p. II_1-
5 号 p. I_1-
4 号 p. 157-
3 号 p. 97-
2 号 p. 46-
1 号 p. 1-
68 巻 (2012)
7 号 p. III_1-
6 号 p. II_1-
5 号 p. I_1-
4 号 p. 203-
3 号 p. 172-
2 号 p. 85-
1 号 p. 1-
67 巻 (2011)
6 号 p. II_1-
4 号 p. 150-
3 号 p. 114-
2 号 p. 47-
1 号 p. 1-
前身誌
土木学会論文集G
地球環境シンポジウム講演論文集
地球環境シンポジウム講演集
環境システム研究論文集
環境システム研究
環境問題シンポジュウム講演論文集
環境問題シンポジュウム講演集
環境工学研究論文集
衛生工学研究論文集
衛生工学研究討論会講演論文集
72 巻, 3 号
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和文論文
世帯形態の変化が電灯需要に及ぼす影響 ―住宅の建て方への影響を考慮して―
中野 一慶
2016 年 72 巻 3 号 p. 24-39
発行日: 2016年
公開日: 2016/07/20
DOI
https://doi.org/10.2208/jscejer.72.24
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本稿では,少子高齢化に伴う世帯形態変化が電灯需要に及ぼす影響を,住宅の建て方の変化も考慮して分析した.そのために,住宅の建て方別世帯数を予測する既存の手法を,年齢を細分化して拡張した.本モデルを用いて予測した将来の世帯数と,別途推計された住宅建て方別電灯需要原単位を用いて,世帯形態の変化が電灯需要に及ぼす影響を推計した.2010~2030年においては平均世帯人員が8.7%減少することで,世帯数を増加させる効果がある.一方,こうした世帯形態の変化は2030年時点の世帯当たり電灯需要を累積で0.9%減少させる.さらに,集合住宅のシェアが拡大する影響まで考慮すると,全国で2.4%減,地域別には0.9%減(首都圏)~2.8%減(東北,北陸)に寄与することがわかった.
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(806K)
水中病原体の許容感染リスクに基づいた水質衛生基準候補値の算出方法に関する提案
小林 彩乃, 佐野 大輔, 加藤 毅, 伊藤 寿宏, 宮村 明帆, 三浦 尚之, 石井 聡, 岡部 聡
2016 年 72 巻 3 号 p. 40-49
発行日: 2016年
公開日: 2016/07/20
DOI
https://doi.org/10.2208/jscejer.72.40
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本研究では環境水の水質衛生基準候補値を算出する方法を提案する.まずモニタリング調査結果をもとに指標微生物に対する病原体の濃度比分布を推定し,さらに定量的微生物リスク評価の手法を用いることで仮定された水利用形態における病原体の河川水中許容濃度を算出した.この病原体の水中許容濃度は,指標微生物の病原体に対する濃度比分布と照合され,安全率を勘案した上で水質衛生基準値としての指標微生物濃度を算出した.個体差に関わる安全率を10とした場合,生活環境の保全に関する環境基準(河川)B類型における大腸菌の水質衛生基準値の候補として150 MPN/ 100mLを得た.本研究で提案した手法により,モニタリングデータの活用と仮定の検証を進めることで,「科学的根拠」に基づいた水質衛生基準値の設定が可能となる.
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(969K)
地中熱交換器内の熱媒体温度挙動を用いた地層別有効熱伝導率の推定
阪田 義隆, 葛 隆生, 翟 健, 長野 克則
2016 年 72 巻 3 号 p. 50-60
発行日: 2016年
公開日: 2016/09/20
DOI
https://doi.org/10.2208/jscejer.72.50
ジャーナル
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本研究では,地中熱交換器の熱応答試験において,2本の光ファイバー温度計をUチューブに挿入し,熱媒体の往き還りの温度挙動を測定することで,地層別の有効熱伝導率を推定する手法を提案する.従来の線熱源理論に基づく解析法を適用し,計算に必要となる温度の時間変化は光ファイバー温度計の多点測定データから層内で平均し,熱交換量は温度の深度勾配の往き還りの和から求める.その際,測定データは系統誤差の校正と偶然誤差を最小とする平均処理で補正する.北海道旭川市での解析事例では,有効熱伝導率は層厚20m以上で安定した推定値が得られ,最上位の砂礫層の値は他2層より約1.5倍高い結果となった.また3層の層厚重み付け平均は従来法の結果と整合し,スムージング,ブートストラップ法,回復時法とデータ処理を変えても結果に差はなかった.
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