東京大都市圏内の荒川低地で，クローズドチャンバー法による地表面CO₂フラックスと拡散法による土壌内CO₂フラックスの観測を通し，CO₂フラックスの温度依存性と土壌内CO₂の生成と消失について検討した．地表面CO₂フラックスと深度10cmの土壌温度には，温度依存性が認められ，𝑄₁₀値として2程度の値が得られた．地表面と土壌内CO₂フラックスについて，2年8ヶ月にわたる観測期間中の各地点・各深度での各々の値を全て足し合わせ，地表面CO₂フラックスを100とし，土壌内CO₂フラックスの相対値，また，CO₂生成量と消失量の相対値を算出した．その結果，全ての深度で大気に向かう上向きのCO₂フラックスが確認され，地表面CO₂フラックスに対しては，土壌表層部で，その90%以上が生成されていることが明らかになった．

　淀川流域を対象に，人工水循環系における水・物質輸送量の算定方法を構築し，人口減少による将来変化を推計するとともに，流域の水・物質動態と海域への流出負荷に及ぼす影響について解析を行った．その結果，2050年には下水処理場からの放流負荷量は，窒素とリンではそれぞれ25.1%，20.6%と大きく減少する一方，ケイ素では8.9%の減少にとどまり，人工水循環系における動態特性の違いを反映して大きな差異が生じると見積もられた．海域へ流出する窒素，リン，ケイ素の負荷量はそれぞれ14.7%，7.8%，1.5%減少し，今後は負荷削減施策を積極的に推進せずとも，窒素とリンの流出負荷量は大幅に減少する．相対的に窒素が減少，ケイ素が増加することで，大阪湾奥部では一次生産量が低下するが，優占種が珪藻類から変化する可能性は低いと推察された．

　本研究は，自然由来砒素汚染土壌から砒素全含有量が高い微細粒分を除去する浄化法において必要となる基礎的な知見，(a) 自然由来砒素のロードカーブ特性，(b) pHと砒素溶出量の関係，(c) 微細粒分を除去することによる砒素溶出量の低減効果を把握することを目的とした．今回提示したアルカリ・酸を添加する溶出試験方法は，通常では値が小さい溶出量を拡大して観察できる効用があると考えられる．固結シルト等の細粒分主体の汚染土壌であっても，フィードをアンダーフロー(UF，粗粒分)とオーバーフロー(OF，微細粒分)に分級することによって環境基準を満足する浄化土を産出することができた．微細粒分を除去してUFの砒素全含有量を小さくすることは，浄化土となるUFの砒素溶出量の低減に大きく貢献する．