巻号一覧
69 巻 (2013)
- 4 号 p. I_1-
- 3 号 p. 416-
- 2 号 p. 139-
- 1 号 p. 1-
69 巻, 4 号
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地震工学論文集第32巻(ノート)
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高田 和幸, 藤生 慎, 小崎 伸悟2013 年 69 巻 4 号 p. I_1053-I_1059
発行日: 2013年
公開日: 2013/06/19
ジャーナル フリー本研究では，大規模地震災害が発生した際，首都圏郊外部に通勤している者の帰宅/滞留の選択意識についてモデル分析を行い，想定帰宅者数を明らかにした．その結果，「家族の安否確認が取れないこと」，「家族に小学生以下の子供がいること」，「運転免許を保有していること」が，帰宅の選好意識を高めることが明らかとなった．一方，「車道混雑」，「歩道混雑」，「鉄道の復旧の目途なし」「火災に巻き込まれる危険」，「建物倒壊による被害の危険」，「周囲にケガ人がいること」，「自宅までの距離が遠くなること」は，帰宅の選好意識を低下させる要因であることが明らかとなった．また，想定帰宅者数は最も多い場合は，自動車が28,950人，自転車，徒歩利用者が，57,840人という結果となった．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (481K) -
松下 朋子, 沼田 宗純, 目黒 公郎2013 年 69 巻 4 号 p. I_1060-I_1066
発行日: 2013年
公開日: 2013/06/19
ジャーナル フリー東日本大震災では，プレハブ建築協会による応急仮設住宅の供給に加え，民間賃貸住宅を仮設住宅とみなす「みなし仮設」の活用と，地元の建設業者による木造応急仮設住宅の建設も行われた．この2つの取り組みの共通点は，既存の仕組みを利用しているところにある．すなわち，少子高齢化の進む日本における災害対策のあり方として，新しいものを作るだけではなく，限りある資源を賢く使う，既存の仕組みを利用することである．本稿では，これからの被災者への住宅供給システムの在り方を提示するための予備調査として，地域事業者による応急仮設住宅への参画に着目し，公募のプロセスにおける各県の対応等の違いとその結果に及ぼした影響を分析した．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (819K) -
北原 武嗣, 岸 祐介, 久保 幸奨2013 年 69 巻 4 号 p. I_1067-I_1075
発行日: 2013年
公開日: 2013/06/19
ジャーナル フリー首都圏直下地震の発生が懸念されている中，津波による浸水予測が大幅に厳しいものへと改訂されてきている．災害時の群衆行動を事前に検討しておくことは，被害軽減につながる重要な課題である．本研究では鎌倉市材木座沿岸部を対象に，津波災害を想定した避難シミュレーションモデルを作成し，各避難者の避難経路選択に関して高低差の考慮が，避難者全体の避難状況にどのような影響を及ぼすのかについて解析的に検討を行った．シミュレーションは市街地を対象としたためネットワーク型モデルを採用し，避難経路に関してはダイクストラ法によって避難者が経路選択を行えるように設定した．また，鎌倉市が公表している避難地区，避難ビルと経路上にある海抜10m以上の地域を，最終目的地である避難場所として設定した．該当地域の人口を避難者数として，避難場所までの最短距離を優先して経路選択する避難者と高低差を考慮した経路選択を行う避難者の人数比を変えてシミュレーションを行った結果，避難地域までの所要時間はこれらの人数比による影響は小さく，各避難場所への避難完了人数に変化が表れた．抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1780K)