社会資本の維持管理における現状は,構造物の長寿命化に対する取組みが中心で,その多くが事後保全としての対策工であり,一定の延命化は可能であるものの,最終的には解体を含めた大規模な更新・改築対策が必要となる.一方,日本の社会資本は,その多くが交通量の増大や河川改修等,構造物を取り巻く諸条件の変化や,機能に対する要求レベルの向上に対応することで,更新・改築されてきている.
構造物の更新・改築技術に関する研究小委員会では,これまでの構造物の更新・改築技術を調査して課題を抽出し,体系化に向けた検討を行うことを目的として,2014年12月から2年間の研究活動を行った.本報告は,その成果を取りまとめたものである.この成果が,更新・改築に携わる様々な技術者の目に触れることに期待したい.
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