日本透析医学会雑誌

第43回日本透析医学会シンポジウムより『どこまで発展する? 21世紀の血液浄化法』

前田憲志, 阿岸鉄三

1999 年 32 巻 11 号 p. 1355
発行日: 1999/11/28
公開日: 2010/03/16

DOIhttps://doi.org/10.4009/jsdt.32.1355

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維持透析患者の血液浄化による是正目標病態

第43回日本透析医学会シンポジウムより

前田憲志, 新里高弘, 中井滋

1999 年 32 巻 11 号 p. 1357
発行日: 1999/11/28
公開日: 2010/03/16

DOIhttps://doi.org/10.4009/jsdt.32.1357

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伝統的原理による血液浄化・血漿浄化

第43回日本透析医学会シンポジウムより

阿岸鉄三

1999 年 32 巻 11 号 p. 1359-1360
発行日: 1999/11/28
公開日: 2010/03/16

DOIhttps://doi.org/10.4009/jsdt.32.1359

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ハイブリッド型人工腎臓

第43回日本透析医学会シンポジウムより

斎藤明

1999 年 32 巻 11 号 p. 1361-1362
発行日: 1999/11/28
公開日: 2010/03/16

DOIhttps://doi.org/10.4009/jsdt.32.1361

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Enhanced CAPD

第43回日本透析医学会シンポジウムより

峰島三千男, 鈴木聡, 佐中孜, 阿岸鉄三

1999 年 32 巻 11 号 p. 1363-1364
発行日: 1999/11/28
公開日: 2010/03/16

DOIhttps://doi.org/10.4009/jsdt.32.1363

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Cytapheresis (細胞吸着)

第43回日本透析医学会シンポジウムより

米川元樹, 川村明夫, 久木田和丘

1999 年 32 巻 11 号 p. 1365-1366
発行日: 1999/11/28
公開日: 2010/03/16

DOIhttps://doi.org/10.4009/jsdt.32.1365

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数学的シミュレーションに基づく透析時間, 血流量, 透析液流量およびKoAの最適な組み合わせの決定法

第43回日本透析医学会シンポジウムより

新里高弘

1999 年 32 巻 11 号 p. 1367-1369
発行日: 1999/11/28
公開日: 2010/03/16

DOIhttps://doi.org/10.4009/jsdt.32.1367

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ひとの命～透析医療を見据えて

第44回日本透析医学会開会式講演より

大平整爾

1999 年 32 巻 11 号 p. 1371-1379
発行日: 1999/11/28
公開日: 2010/03/16

DOIhttps://doi.org/10.4009/jsdt.32.1371

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腎不全患者に対する経尿道的手術の検討

透析患者と保存期腎不全患者との比較から

斎藤誠一

1999 年 32 巻 11 号 p. 1381-1384
発行日: 1999/11/28
公開日: 2010/03/16

DOIhttps://doi.org/10.4009/jsdt.32.1381

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目的: 透析患者の長期生存が可能となった現在, QOLを重視するため, 膀胱, 前立腺に対して積極的に必要な手術がされるようになった. 本検討では, 当施設において施行した経尿道的手術症例の解析を透析患者と保存期腎不全患者との比較で行った.
対象と方法: 透析患者12例 (膀胱腫瘍6, 前立腺肥大症3, 膀胱結石1, 尿道狭窄1, 尿管腫瘍1), 保存期腎不全患者13例 (膀胱腫瘍3, 前立腺肥大症9, 尿道狭窄1) を対象とした. 透析患者においては補液, 手術時間を最小限とした. 手術後は全例3ウエイカテーテルを留置し, 持続洗浄を行った. 手術結果, 手術前後の尿量, 血液検査値の変化を比較した.
結果: カテーテル留置期間は透析患者で平均4.4日, 保存期腎不全で3.3日を要した. 手術前後で尿量に差はなく, 血液検査値の変化は透析患者でNaの低下, Kの上昇傾向が認められたが, 有意差はなかった.
結論: 透析患者に対し経尿道的手術を行う場合, 麻酔を含め可能な限り低侵襲とすることに心がけ, 止血を十分に行い, 手術後は持続洗浄とし, カテーテル留置は血尿が完全に消失するまでとすることにより, 保存期腎不全患者と同様に良好な結果が得られた.

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Bi-directional peritoneal dialysisシステムにおける溶質除去特性

鈴木聡, 峰島三千男, 佐藤雄一, 樋口千恵子, 石森勇, 奥田幸正, 石田和寛, 金子岩和, 阿岸鉄三, 佐中孜

1999 年 32 巻 11 号 p. 1385-1390
発行日: 1999/11/28
公開日: 2010/03/16

DOIhttps://doi.org/10.4009/jsdt.32.1385

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高効率な腹膜透析システムの1つとして, Bi-directional peritoneal dialysis system (BPD) を考案し, その開発を進めてきた. BPDはリバーシブルポンプを用い, 腹腔内に貯留した腹膜透析液の一部をPDカテーテルを通じて一時的に外部リザーバへ導くdrain phaseと, 外部リザーバに貯留された腹膜透析液を再び腹腔内へ戻すinfusion phaseを連続的に繰り返し, 回路途中に設置した外部ダイアライザによって腹膜透析液を積極的に浄化するシステムである. 今回イヌを用いた動物実験を行い, BPDの溶質除去特性について検討し, IPDおよびtidal PDと比較した. その結果4時間の動物実験でurea除去率はそれぞれ, BPD: 20.0±7.2%, IPD: 3.5±3.6%, tidal PD:17.3±4.7%また, クレアチニン除去率はBPD: 21.0±7.0%, IPD: 2.1±14.1%, tidal PD: 17.2±6.2%という結果が得られ, BPDの有用性が確認された. また患者体液, 腹腔内, 外部リザーバの3つのプールからなる3-compartment modelを構築し, BPDの溶質除去特性ならびに至適操作条件について検討した.

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維持透析患者の多臓器不全合併症例と急性多臓器不全症例の比較検討

浅木森幸晃, 川西秀樹, 勝谷昌平, 倉恒正利, 崎久保悦男, 森石みさき, 土谷晋一郎, 頼岡徳在

1999 年 32 巻 11 号 p. 1391-1396
発行日: 1999/11/28
公開日: 2010/03/16

DOIhttps://doi.org/10.4009/jsdt.32.1391

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維持透析患者に多臓器不全を合併した症例を急性多臓器不全症例と比較し, 救命率および重症度評価法 (APA-CHE II) について検討した. 対象は, 1996年4月より1997年9月までにsevere sepsisあるいはseptic shockの病態を呈し, 多臓器不全に陥ったためにCHDFを施行した30症例である. そのうち維持透析患者の急性多臓器不全合併例 (慢性例) は15例, 急性多臓器不全症例 (急性例) は15例であった. 長期生存例は, 慢性例は13%, 急性例は73%であり, 有意差を認めた. APACHE II scoreによる長期生存例の比較では, 20-29点, 30点以上において, 慢性例は急性例に比し, 生存率が有意に低かった. さらに死亡例のAPACHE II scoreの平均値は, 慢性例29.8±3.4, 急性例33.8±2.2と2群間に有意差を認めていることより, スコアリングで, 慢性例に対しては現行の5点にさらに5点を加え, 加算点を10点とすべきではないかと考える.
不全臓器数による長期生存例の比較では臓器不全数3において慢性例と急性例の生存率に有意差を認めていることより慢性例の慢性腎不全は, 急性例の腎不全と異なり, 単に不全臓器数1とは考えられず, 不全臓器数2と計算すべきと考える. 以上, 維持透析患者の多臓器不全合併症例は急性多臓器不全症例と比較すると非常に予後が悪いことが明らかとなった.

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小児腎臓移植レシピエント選択基準についての検討

長谷川友紀, 雨宮浩, 高原史郎, 大島伸一, 高橋公太, 深尾立, 寺岡慧, 北川定謙

1999 年 32 巻 11 号 p. 1397-1400
発行日: 1999/11/28
公開日: 2010/03/16

DOIhttps://doi.org/10.4009/jsdt.32.1397

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日本では献腎数の不足のため末期腎不全患者の大部分は慢性透析により治療されている. 特に小児の末期腎不全患者は慢性透析では成長障害を防ぐことができないため腎臓移植のよい適応である. (社) 日本臓器移植ネットワークは1997年10月に新しい小児のレシピエント選択基準を導入し, ドナーが15歳以下の場合には15歳以下の献腎移植希望登録者を16歳以上に比較して優先して取扱うように改め, 該当者がいない場合には旧基準が用いられる. 本研究ではこの新基準の有効性を検討するためにシミュレーション・スタディーを行った.
(社) 日本臓器移植ネットワークの登録情報に基づいて15146人の希望登録者と19人のドナーを仮定し, ドナーから得られた38個の献腎が新・旧基準に基づいてどのレシピエントに移植されるかを解析した. 新基準は38例中37例 (97.4%) に適応され, 新基準を用いた場合には旧基準に比較してレシピエントの年齢は若く (13.8歳vs 47.5歳), 待機期間はより短かった (28.4か月vs 71.0か月). 反面, HLA抗原の平均適合数はより少なく (HLA-DR抗原で1.68個vs 1.84個, HLA-A, B抗原で106個vs 2.50個), 同一都道府県内での移植成立はより少数であった (2.6% vs 29.0%). 新基準の導入は15歳以下の小児献腎移植希望登録者がレシピエントとして選択される可能性を高めるものの, HLA適合数の低下, 長距離の臓器搬送が移植成績に及ぼす影響については今後の検討課題であると結論された.

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ステロイド療法とその後の外科的治療により改善がみられた硬化性被嚢性腹膜炎の1例

竹田慎一, 高枝知香子, 高桜英輔, 川西秀樹

1999 年 32 巻 11 号 p. 1401-1405
発行日: 1999/11/28
公開日: 2010/03/16

DOIhttps://doi.org/10.4009/jsdt.32.1401

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著しい炎症反応を伴って発症した硬化性被嚢性腹膜炎 (SEP) 症例に対し, ステロイド投与後の外科的治療が有効であったので報告する. 症例は37歳男性で, 1983年11月にCAPDに導入された. 1997年9月腹膜平衡試験がカテゴリーhighであり, また腹膜に石灰化が認められたため, CAPDカテーテルを抜去し, 維持血液透析に移行された. その1週間後に38℃台の発熱および腹部膨満感が出現したため入院となった. 入院後, 腹部単純写真にてニボー形成が, また腹部CTにて腹水および瀰漫性の腹膜肥厚が認められたことよりSEPと診断した. また, 入院時の検査成績上CRP 22.1mg/dlと高度の上昇がみられた. 絶飲・絶食, イレウス管挿入および中心静脈栄養 (TPN) にて初期治療を行ったが, 全身状態の改善が得られなかった. そこで, ステロイド療法として, methylprednisolone 500mg 3日間静脈内投与後prednisolone 40mg (0.8mg/kg) の投与を開始したところ, 全身状態は著明に改善した. 以後はCRPを指標にprednisoloneを漸減し, 1998年10月で中止することができた. しかしながら, 小腸閉塞による症状を繰り返しTPNを離脱することができなかったため, 1998年11月に開腹術に踏み切った. 手術時, 大部分の腸管は膜で覆われており, 小腸全域について剥離を行った. 術後経口摂取を徐々に始め, 1999年2月にはTPNを離脱することができた. 以上, ステロイド療法後の開腹手術はSEPの治療法として有効と思われた.

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Disopyramideにより著明な低血糖と麻痺性イレウスをきたした透析患者の1例

中村恵, 池田裕次, 西本愛, 藤崎大整, 大塚容子, 冨吉義幸, 酒見隆信, 桑原守正, 藤崎伸太

1999 年 32 巻 11 号 p. 1407-1411
発行日: 1999/11/28
公開日: 2010/03/16

DOIhttps://doi.org/10.4009/jsdt.32.1407

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症例は60歳の男性で, 慢性糸球体腎炎による末期腎不全のため, 20年の血液透析歴を有していた. また3年前より上室性頻拍のためdisopyramide (DP) 200mg/日が処方されていたが, とくに問題なく経過していた. 1996年10月頃より下痢と便秘を繰り返し, 意識障害が出現し, 低血糖 (40mg/dl) と麻痺性イレウスを認め, 4000kcal/日に及ぶ高カロリー輸液管理下に, 消化管検査などの精査を行ったが, 原因不明で改善も認められなかったため, 12月27日当科に紹介入院となった. 入院後, DPの血中濃度は6.6μg/ml (治療域1-4μg/ml) と軽度の上昇であったが, 他に原因が認められないため, DPの投与を中止したところ, イレウス症状は速やかに改善し, 血糖値も徐々に回復し, IVH中止後も再発は認めなかった.
DPはIaクラスの有用な不整脈薬として頻用されているが, その抗コリン作用に起因する副作用の他, 時に低血糖をきたすことが知られている. しかし, 本症例のように3年間にわたり問題なく使用していた症例で, イレウスまできたした症例の報告は稀である. この症例患者はHCV陽性者であり, 肝機能低下の進行が, こういった副作用の出現を増長している可能性もある. このため, HD患者や, HCV陽性のような高リスクの患者では, こうした副作用は致命的ともなりかねないため, 有効血中濃度の下限に維持するように努め, 他剤への変更を考慮する必要がある.

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クリティカルパスを用いた内シャント造設術患者の管理

中山優子, 大坂晋子, 森谷知代, 佐藤貴子, 徳永真佐子, 山中タイ, 渋谷佑子, 五味朋子, 池田壽雄

1999 年 32 巻 11 号 p. 1413-1417
発行日: 1999/11/28
公開日: 2010/03/16

DOIhttps://doi.org/10.4009/jsdt.32.1413

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内シャント造設患者へのクリティカルパスの導入とクリティカルパスの内容に-致した看護記録の作成が, 内シャント造設患者の看護の質の向上に有用か否かを検討した.
クリティカルパス導入前に内シャント造設を行った11名と導入後に内シャント造設を行った8名を対象に, 看護記録の記載状況, 内シャント自己管理教育の効果を比較した.
クリティカルパス導入により, 内シャント造設後における看護記録上の必要事項の平均記載率は, 18.8%から93.2%に上昇した (p<0.01).
内シャント自己管理教育効果の評価は, 内シャント自己管理に必要な項目を退院後に自記式アンケート調査を行った. クリティカルパス導入後の平均正解率は95%で, 導入前の43.5%に比し有意に上昇した (p<0.01).
クリティカルパス作成時にクリティカルパスの内容に一致した看護記録を作成し, 内シャント造設術後に観察, 記録されるべき項目を系統的に盛り込むことで記載率が向上し, 記録としての質の向上がはかられた. 教育, 指導内容の統一化により, 十分な内シャント自己管理教育が可能となり, クリティカルパスは看護の質の向上に有用であることが明らかになった.

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お詫びと訂正

1999 年 32 巻 11 号 p. 1423
発行日: 1999年
公開日: 2010/03/16

DOIhttps://doi.org/10.4009/jsdt.32.1423

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