日本デジタル教科書学会年次大会発表原稿集
日本デジタル教科書学会第5回年次大会

小学校段階での思考力の育成を目指し，小学校第２学年算数科でオリジナルの思考ツールを導入した授業を行った。ツールの形を発達段階に合わせることで，児童の学習意欲と思考力が向上することが明らかとなった。今後はタブレットと思考ツールの特性を活用した実践を予定している。

国語科の文章から興味を持った部分を抜き出し，その部分を引用しながら自分の思いを表現する学習において，付箋紙に記述して情報を整理する学習活動と，タブレットPCに入力して情報を整理する学習活動を行った．授業後，この活動を付箋紙とタブレットPCで行う長短についてアンケートを実施し，結果を比較した．また，授業で付箋紙に記述して情報を整理させる活動と，タブレットPCに入力して情報を整理させる活動を行ったことのある教員にもアンケートを行い，それらの結果を比較した．これらを比較することにより，付箋紙に記述して情報を整理することの特性と，タブレットPCに入力して情報を整理する学習活動の特性について検討することができた．

従来、教育系アプリは制作者側が利用シーンを想定し制作する「提供型」アプリが多かった。

一方、近年において学校現場にタブレットが普及する中、教師自ら実際の利用シーンを踏まえてアプリの開発を進める「要望型」の動きが出てきた。しかし、学校現場の要望に沿ったアプリ開発は通常とは異なる要件を満たす必要があったため、ここではその開発手法を検討し、最適化したフローで開発した実践例を紹介する。

本研究は，小学校社会科教科書はどのような構成で記述されているのか，小学校社会科デジタル教科書はどのような構成で記述すればよいのか，という2つの問いに基づく。紙媒体で提供される社会科教科書は，説明型と考察型による本文と資料との関係性で成立しており，それらが10の配列の類型により構成されている。この構成分析の結果に基づき，紙媒体の教科書の課題を踏まえ，社会科デジタル教科書の設計理論を明らかにした。

デジタル教科書を利用することが具体的になり、デジタル教科書に関心が高まっている。デジタル教科書の導入が行われることを想定し、教員養成課程の学生がデジタル教科書の特徴を知り、活用できるようになることを期待されている。そこで、デジタル教科書の特徴を知り、利用できるようになることで理科指導に対する負担感を減少させることを期待して行った研究である。

本発表は、近年ドイツで開発された前期中等教育段階用のデジタル歴史教科書『mBook』の検討を通し、ドイツにおけるデジタル教科書開発の現状と課題を明らかにするものである。独自のコンピテンシー概念と内容構成を持ったこの教科書は、「今年の教科書」賞を受賞するなど高い評価を受けているが、普及には課題を残している。さらに、ドイツにおいてデジタル教科書が今後支援しうる学びの形についても、同教科書が示唆するものは大きいと考えられる。

障害者差別解消法施行による合理的配慮の提供義務化に係る基礎的環境整備の一環として、アクセシブルな「デジタル教科書」の安定的な提供体制の確立は喫緊の課題である。マルチメディア版デイジー教科書（以下デイジー教科書）製作や普及活動などで得た筆者らの知見を踏まえ、今後の「デジタル教科書」の在り方について検討を加えさらに具体的な提言をする。

読み書きに困難を伴うディスレクシア児童に対するICT支援としては、デジタル教科書やDAISY版教科書を用いた「教科書を読みやすくする」支援が普及しつつある。しかしながら、テストの場面での読み支援は進んでいないのが現状である。われわれは、一般に普及しているPowerPointを用いて、テストの音声付デジタル化を試みた。今年度より施行された障害者差別解消法を念頭に入れた今回のICT支援について、その成果と課題を報告する。

知的障害のある生徒たちが課題解決型の授業に参加するためには、事前に課題に関するある程度の知識や技能を有していることが必要であると考え、予習用のデジタル教科書をiBooks Authorで作成し、iPad上のアプリiBooksに入れて一人一人家庭に持ち帰らせた。家庭においては、デジタル教本を見ながら当該の課題（例えば掃除機）に関する知識を得たり、デジタル教科書上の動画を見ながら実際に掃除機のかけ方の練習をしたりした。家庭での生徒の取り組みの様子はiPadの写真アプリで撮影し、学級内でその映像を共有することで、生徒たちは自分と他者との知識や経験の差を資源として、学びを深めることができた。

このように、デジタル教科書を活用し事前に知識や技能を獲得したり、自分と他者の経験や思考を映像という形で可視化したりすることにより、知的障害のある生徒が主体的にそして協働的に学ぶことが可能であるということが明らかになった。

学習障害(LD)は日本では発達障害の一部として定義され、2016年4月からは障害者差別解消法により、学習機会に関する合理的配慮が義務付けられている（努力義務含む）。

筆者は以前より、デジタル教科書・デジタル教材を学習障害者も使用可能なものにすべきと考えている。特に、通常学級や軽度の通級教室などに居るような、（あまり障害としての認識が為されていないという意味での）潜在的な学習障害者の学習環境を支援するツールとして仕様等を整備し、将来的には通常学習者も含め、同じ単元・授業内で、従来の紙ベース教材とデジタル教材を学習者自身が使いやすい方を選んで学習できるという、アラカルト方式の学習環境によるインクルーシブ教育の実現が期待できる。

本校音楽科における動画利活用の課題として、①振り返り活動での動画活用の蓄積が少ないこと、②小学校で経験のある中学生にとって、小学校時と同じ動画活用では物足りなく感じるようであり、より深い学びへと発展させる手立てが必要であり、③小中連携教育においてどのように動画を利活用すれば効果的であるかについて模索する点が急務である。

これらを解決するための方法として、まずは小５で授業風景を動画撮影した。自分たちの合唱を録画したものを視聴して自発的な気づきを促すために意見交換をさせた。複数回の「録画―視聴」の繰り返し活動を通して具体的な歌唱方法を全員が共有することができ、自分たちの上達度合いを実感することができた。

その後中学生にこれら小学生動画を視聴させた。他学年の授業と他者の学びの姿から、中学生としての合唱活動を行うためにはどうすればよいのかを思考させて表現させていった。唯一の発問である「児童が何に気づき、何を意識して歌声を変化させたのか」について、動画から解答を導き出す活動に意欲を見せ、動画比較を通して自分たち中学生の合唱にその学びを生かして、歌唱の工夫を行いながら練習を重ねていくことができるようになった。小中連携において動画利活用が果たす役割の広がりを実感する契機となった。

デジタル教科書の将来の可能性について，歴史的アプローチにより考察を加える。デジタル化が近年の音楽業界に与えた影響から連想し，デジタル化によって教科書の使われ方がどう変わり得るか，教科書の破壊的イノベーションの影響とその原因となる脅威を推測する。

知財推進計画2016において知財教育の重要性が説かれていたように、これからは教育現場でのICT活用の場が益々増え、著作権についての理解が急速に求められる。その具体例として映像教材の制作をサンプルとする。今発表では、今後必要となる正しい著作権認識をもつことを通して著作権教育の重要性について論じる。

教材提示におけるタブレット端末の効果的な活用方法を明らかにすべく、教師用タブレット端末一台を活用し、４年生社会科で実践を行った。ねらいに沿って、資料を同時に比較提示できるようにしたり（加工）、アニメーションを活用したグラフ提示をしたりする（見せ方）といった、資料の効果的な提示方法を考えた。効果的に視覚情報を活用し、理解を促すことで、教師は、児童の能動的な学習参加を促すことができ、子供と教材との対話を側面から支援することができた。

教師用タブレット端末が普段の授業でどのように活用することができるのか検証した。３年生理科で実践を行い、実験前の子供の考えを表した図や、実験の様子を画像データとしてタブレット内に保存しておき、話し合いの際に提示した。そうすることで、話し合いの能率を高めることや、子供の興味・関心を広げることにつながった。

算数科の学習内容には、抽象度が高く、児童にとって理解が難しいものがある。視覚的で分かりやすいという特性のあるＩＣＴを活用することで思考や理解の助けとすることができる。ただし、そのソフトは教師の授業意図や児童の思考傾向に沿ったものでなくてはならない。そこで授業者の意図通りに制作できるオーサリングソフトを活用して教材を作成する。

また教師用、児童用では活用する上で、期待する役割が異なる。それを本研究を通して明らかにしていく。

本研究は、2015年発表した「連続型テキストの読解から、非連続型テキストの表現に導く指導に関する一考察」をベースにしている。2015年では48枚の京歌留多の取札すべてを写真で作成させた。この学習で学習者の読解が深まり、京歌留多に強い興味を抱いたことを示した。これを受け本研究では、まず５種類のことわざを４つの班ごとにそれぞれ写真で取り札を作らせた。その後、同じ種類のことわざを、５秒の動画で表現させることにした。これにより「ことわざ動画辞典」を作り始めることができた。また、写真よりも動画作成の方が、効果的にことわざの学習ができたことがわかった。

本発表では，大学における国文学の授業向けに開発した「菓子栞デジタル資料集」について報告する．教員の提示・配付の負担を軽減し，学生の授業への理解が深まる教材にするため，デジタル化した菓子栞の画像と教員の解説や菓子店の情報を掲載し，一冊の教材にまとめた．電子ファイル形式と紙冊子で配付後，学生・教員から使用しての評価を収集した．

初等中等教育において，生徒1人1台のタブレット型PCの導入が本格化してきた．このタブレット型PCを用いることで，生徒の学習活動を部分的にではあるが自動で記録することも可能となる．そこで，極めて初歩的な段階であるが，“指”と“スタイラスペン”での計測を行い，学習活動・成果に与える影響を計測することを目的とした．

コンピュータを使わずにデジタル化やアルゴリズムなどのコンピュータサイエンスの原理を，小学生から大人まで幅広い年齢層に対して，わかりやすく教えることを目的とした教育手法にCS(Computer Science)アンプラグドが挙げられる．CSアンプラグドの学習内容と各教科の学習単元とが多くの部分で一致するという報告がある．注目が「デジタル教科書」から「プログラミング教育」へ移行する転換期において，CSアンプラグドを取り上げる意義について考察する．

宮城教育大学附属中学校では，文部科学省研究開発指定を受け，新設教科「技術・情報科」の本格実施2年目となる。「技術・情報科」とはプログラミング教育を含む情報教育を柱とした教科であり，この「技術・情報科」を中心として，全教科での情報教育についての研究を進めている。評価については，ペーパーテストやパフォーマンス評価を行った。生徒の発達段階における目標設定や適切なカリキュラムであったかなど，これまでの研究で実践してきた内容をまとめた。

文部科学省は６月16日に「小学校段階におけるプログラミング教育の在り方について」（議論の取りまとめ）を公表した。そこでは最善のプログラミング教育が提供されるよう、次期学習指導要領の「総則の規定において明確に位置付け」るが、その実施にあたっては各学校が「プログラミング教育を行う単元を位置付けていく学年や教科等を決め、地域等との連携体制を整えながら指導内容を計画・実施していくことが求められる」と述べ、現在このことが小学校現場におけるプログラミング教育をめぐる最大の課題の一つとなっている。

必修であるから、実践しなければならない。第４次産業革命のまっただ中を生きる子供たちに「プログラミング的思考」を確かにはぐくむための年間指導計画と授業プランの作成が急務である。議論の取りまとめでは「総合的な学習の時間と教科学習の双方で実施したり、教科学習のみで実施したり、総合的な学習の時間のみで実施したりするなど、柔軟な在り方が考えられる」と述べ、幾つかの教科等での実践アイディアを示しているが、各学校は年間指導計画を作成するにあたって実施学年と教科等、そして時間数を決定しなければならない。

発表者（松田）は、そのためには小学校の具体的授業場面で取り扱うと想定される各種ビジュアル・プログラミング言語を概観し、子供たちの発達段階との関連においてそれぞれの相互関係を明らかにする必要があると考えた。今回はこれまでの先行的実践経験から、各種ビジュアル・プログラミング言語の相互関係を体系化した試みを発表する。このことによって手続き型言語と宣言型言語の違いやアンプラグド活動からロボティクスなどの考え方を概観でき、子供たちに「プログラミング的思考」を確かにはぐくむ年間指導計画と授業プランの作成に資することができると考えた。

先行研究で挙げられている既存の電子黒板の課題を【ハードウェア面】，【ソフトウェア面】，【運用面】に分類した。本研究では，それらを解消するタブレットPC向けアプリケーションを開発し，教員を対象とした質問紙調査を行った。その結果，本プリケーションがおおむね使いやすいものであることが示唆された。既存の電子黒板がもつ課題の一定の解消が見込まれるアプリケーションを開発することができた。

一人一台のタブレット端末を活用している学級の保護者に対して，タブレット端末活用に対するイメージを把握するため，質問紙調査を行った．その結果，保護者は児童に「伝える力」や「情報活用能力」が身についたと考えているほか，「ICTへの慣れ」や「学習への意欲が見られた」と感じていることが示唆された．また，保護者会でタブレット端末活用体験を行った．計量テキスト分析の結果，否定的な意見をもっていた保護者の多くは肯定的に変容したことが示唆された．

高校の英語のデジタル教科書について，制作販売状況を調べたところ，コミュニケーション英語については72％，英語表現については54％しか制作販売されていないことが分かった。次に，コミュニケーション英語Ⅰの指導者用デジタル教科書5冊について，その機能を調査したところ，教科書によって様々な違いがあった。装備されている機能が教科書のレベルや目的に対応したものかどうかについては，見解が分かれるものであった。

本発表ではフランス語主要学会・研究会の研究論文数および内容を検証することで、フランス語教育におけるICTの現状を報告するとともに、デジタル教科書の作成・活用の展望について述べたい。

大学における司書講習の集中講義科目にて、受講者の前提知識の均一化を図るべく、複数の著作物を組み合わせた予習用デジタル教材を作成して配布し、受講者へアンケートを実施した。

国際比較調査の結果によれば，我が国の学習へのICT利活用は他先進国と比べて低調である．

しかし，従前の国内調査は校内での利活用と学習者の日常生活での情報機器利用が分断されており，包括的に実態把握することが困難であった．本研究は，現実に即して学校や家庭でのマルチデバイス利用を前提とし，各条件下での利用状況・利用者意識を把握し，相互の比較検討を行うための質問群を構成した．

本研究では，2020年文部科学省の「教育の情報化ビジョン」で掲げる環境下において，教育機関がタブレット端末を一人一台貸与した際，生徒に対して必要な教育の導入方法を提案する。

教育方法としては，一斉学習及びグループワークで得た知識をもとにタブレット端末の利用方法を考えさせ，タブレット端末を有効活用するためのモラル形成を図った。将来的に一人一台タブレット端末が導入された場合，デジタル教科書・教材を利用する前に起こりうる問題を防ぐことにつながると考える。

本稿では、２０２０年の文部科学省の指針に伴う中等教育機関における全生徒への機器導入を年次進行で行った場合に予想される問題点と対応方法について提案する。具体的には、３校規模の中等教育機関の前期課程相当でタブレット端末を導入した際、導入前後で違った想定していた問題点と対応方法について、本学の実績から具体的な生徒への教育に対する項目と担当する教員への伝達項目を提起する。この提起を考慮することで、「デジタル教科書・教材」の導入において、事前に想定される学ない環境、生徒と教員側が抱える様々な問題の解決への指針や問題の軽減と導入の恩恵の体感のしやすさにつながると考えている。

本発表では，教育界で幅広くアクティブラーニングの推進が唱えられ，並行して大学の入試制度改革が検討されていることを踏まえ，高等学校地理Bの授業において，理科や政治経済を始めとする他教科との連携を図った授業を実践した。そして，思考力・表現力の獲得に対して，授業および授業を補完する予習復習の場において，どのようにICTを活用することが，アクティブラーニングの推進そして大学の入試制度改革への対応策として，寄与できるかを検討する。

ディジタル教科書の導入に先駆け，教科書のＰＤＦ版を利用したクラスとしないクラスにおいて生徒の理解度に差が出るのか，数値を用いて調査し見えてきたことがある。そして，それらを映すプロジェクタの設置位置によって，見え方が変わるが，生徒の座席の位置によってその影響がどうあるのか調査した。また，ディジタル教材とアナログ教材を併用した場合，アナログ教材のみの時と比較して理解度に差がでるのかについて調査した。

授業外における学習者の負担軽減と、自主的な学習態度の喚起を目指し、反転学習の枠組を授業時間内で行う授業実践を高校数学において模索した。結果的に、自学自習可能な教材と、次の定期試験までの授業計画を事前に配布した上で、一斉授業に適した内容だけを最大1/3の時間を用いて解説し、残りの時間は自学自習や学び合いとした授業実践を行った。44人を対象に3ヶ月行った後、自己効力感尺度の「積極性」因子に若干の改善が見られた。

本発表では、わが国の現行の教育制度では、ICT活用力が考慮されていないことを明らかにした上で、他国での実例とわが国でICTを先行導入した地域の状況を元に、教員のICT活用力の向上施策について提示する。

教職科目「教育方法の研究（中等教育）」において，デジタル教科書の利用法を教育する２回の授業をデザインした．出版社がウェブで公開しているデジタル教科書のサンプルを体験することで，動画の埋め込みなど，紙の教科書と比較してのデジタル教科書の基本的特徴は，学生が自力で発見することができた．タブレット端末がネットワークにつなげられることを利用した教育方法と，デジタル教科書導入の問題点については，講義を行った．後日，電子黒板を使用し，デジタル教科書との連携についての実習を行った．期末試験において，デジタル教科書の導入によりどのような授業が可能になるかを記述する問題を出題した．この教職科目の授業でとりあげた内容の多くは答案に反映されており，授業デザインは適切であったことが示された．

特定非営利活動法人伊能社中では、2015年度に京都府福知山市でアクティブ・ラーニングの開発・実践を行った。福知山市は、頻繁に水害が発生する地域である。そのため、生徒たちが防災の取り組みを考え、防災情報を地域の住民に届ける方法を形にすることをテーマに「共有」→「課題設定」→「アイデア出し」→「プロトタイプ制作」→「テスト・検証」という5ステップの流れで実践を行った。これを地域課題解決型学習「ふくちやまモデル」と定義する。

福知山成美と伊能社中が協力することにより、生徒が徐々に主体的に動き地域のことを考えるようになり、市民や自治体の人に成果発表するとことで、生徒の向上心もみられる効果があった。

幼稚園3歳児クラスに，デジタル教材としてペット型ロボットと１カ月間にわたって継続的に触れあえる状況を常設し，幼児のデジタル教材への関わり方や，時系列の変化，特に飽きの時期を検討した。さらに，飽きた頃にペット型ロボットに関心をもたせるような教育的教示を行い，幼児の態度が変化するかも検討した。その結果，ペット型ロボットに対する幼児の働きかけの総数は，時間経過とともに減少した。さらに，飽きた頃(15日目)実施された教育的教示にもかかわらず，その後も働きかけは減少し続けたことから，教育的教示の効果があまり見られないことが明らかとなった。

１人１台タブレット端末環境のある小学校５年生児童が，教科や特別活動，総合的な学習の時間などでの画像・動画編集の表現・発信の経験を積んだ。総合的な学習の時間や特別活動で学校紹介動画やクレイアニメ作成，ポスター作成を行ったりするなど，自己表現として動画作成を行う姿，主体的・恊働的に作成作業を進める姿が数多く見られた。タブレットやICT機器というツールをもつことで，表現や恊働を行い，同時に自己肯定感の向上を果たした。

タブレット型端末を活用した音楽創作の授業として、「音の高さとリズムを変化させて旋律をつくろう」「主題に合う旋律をつくろう」に続き、「モチーフを変化させて旋律をつくろう」という題材を開発した。タブレット型端末の再生・保存の機能を十分に活かして個人の旋律創作と意見交流活動を展開することにより、従来の実践の問題点を解決し、音楽のよさやおもしろさに気づかせ、音や音楽の世界を広げることができた。

小学校コンピュータクラブにおいてScratchを使用したプログラミング学習を実施した。対象児童はプログラミングに興味を持ち，自ら参加を希望した4年生から6年生の計13名である。対象児童の算数等の既習内容に配慮したプログラミングの内容を考え，活動を進めた。1回ごとの活動は，まず，教師によるプログラミングに関する一斉指導を行い，その後，児童がそれぞれに考えたプログラミングを行うという進め方にした。さらに，全ての児童に学習させたい内容に加えて，時間に余裕のある児童に対する内容も用意するようにして，学年差等にも対応できるようにした。児童へのアンケートの結果からは，プログラミングに関心を持ち，進んで活動に取り組む様子が見られた。

小学生から大学生まで幅広い年齢層に対して，コンピュータを使わずにデジタル化やアルゴリズムなどの情報科学の原理を，わかりやすく教えることを目的とした教育にCS(Computer Science)アンプラグドがある．CSアンプラグドの学習内容と各教科の教科書で取りあげられている学習内容とが多くの部分で一致する報告がある．「デジタル教科書」を再考する上で，CSアンプラグドを取り上げる意義について整列アルゴリズムを学習する「デジタル教材」を例に考察する．

小学校から大学生まで幅広い年齢層に対して，コンピュータを使わずにデジタル化やアルゴリズムなどの原理を，わかりやすく教えることを目的とした教育にCS(Computer Science)アンプラグドがある．CSアンプラグドの学習内容と各教科の教科書で取りあげられている学習内容とが多くの部分で一致する報告がある．そこでCSアンプラグドの考え方に基づきつつ，Scratchの特徴を活用したn進法を学ぶデジタルコンテンツの製作を試みた.

「エジソン電球」を教材としてアクティブラーニングを行いました。エジソン電球を単に点灯させるだけではなくアクティブラーニングにふさわしい教材化について研究を行いました。

この授業は「少子化・人口減少の課題」を抱える近隣の学校と遠隔授業として取り組みました。

こういう仕組みを作ることによって子どもたちの探求意欲はさらに高まりました。

また、アクティブラーニングを実現させるための「デジタル教科書」あり方について実際に教科書を作成しながらその有効性について研究を行いました。

今まで、デジタル教科書論議においては、日本語学習で困難に直面する「外国にルーツを持つマイノリティ児童生徒」について注目されることはほとんどなかった。本ポスター報告は、こうした議論の死角にフォーカスする。立命館大学DAISY研究会（Rits-DAISY)は、昨年10月から今年3月まで、大阪市のある小学校をフィールドとして、週2回のペースで、1年生から5年生までの合計6名の外国人児童に対して、iPadを使用して放課後の学習支援教室を実施した。こうした支援実践に依拠して、外国にルーツを持つ児童生徒に対するICT学習支援の必要性と、日本社会が直面するマイノリティに向けたデジタル教科書政策に関わる課題を確認する。

Apple社の提供するマルチタッチブック作成アプリケーションであるiBooks Authorを用いてデジタル教科書を作成し，大学3年生対象の「情報システム論」という2単位の正規講義の中で，「認証」をテーマに実践授業を行った。作成した教材は，アニメーション，動画，LMSと連携したオンラインテストの掲載を，各種Widgetを用いて実現し，アプリケーションの切り替えを行うことなく，教材だけで学習を完結できることが特徴である。アンケートによる主観満足度評価を中心に評価を行った結果，教材だけで学習を完結できることが学習の集中を助けるかどうかについて，一定の評価が得られた。一方で，所有する端末やOSの種類によって，教材を利用するまでに戸惑った部分も少なからず見受けられた。

NPO法人伊能社中では、地域課題解決型学習「ふくちやまモデル」を開発・実践した。地域の担い手となる若い世代が、地域の魅力・課題を継続的に発見・共有・発信できる体制の構築を目指す本モデルを、京都府・福知山成美高校での実践報告と共に紹介したい。

当研究では，デジタル教科書にCUDを導入するための定量的なガイドラインの策定を目的とする.

筆者はデジタル画像の画素の値を修正し，変換して出力するプログラムを作成した.そして，プログラム内の値を前述の研究を基に，各種色弱者の見え方に変換する変換式に従って定める.それによってデジタル教科書内の画像の変換を行うプログラムを作成した.

その後プログラムによって変換された画像を，色弱模擬フィルタ(健常者が色弱者の見え方を体験する実験機材)を用いて，実際に被験者が見ることによって，画像の見え方を評価する.その結果を基に定量的な評価を行う.

小学校学習指導要領の社会科の内容にある「情報の有効な活用が大切であること」を達成するためには，児童が利他的に情報を活用するような授業が必要であるといえる。しかし，最新のITを使って，利他的に情報を活用する活動を取り入れた社会科の授業研究は行われていない。そこで本発表では，1人1昔端末を使って利他的な情報発信をするような授業開発・実践について報告する。実践の結果，多くの児童がタブレット端末を積極的に使って，責任を持って情報を活用する必要があると考えることができていた。一方，タブレット瑞末を使うことが苦手と感じる児童に対して，工夫して情報発信ができたと思えるようにすることなどが課題として挙げられる。

次期学習指導要領改定において、高校社会科ではGISを教えなければならなくなる。しかし、GISは技術者向けのスキルのため、活用したことがない教員が多いのが現状である。そこで、社会科教員向けのGISを学べる学習サイト「MapUp」を設計した。