本研究は、「偶奇性」に着目した「解の不可能性」を題材にした算数教材について、授業実践を見据えて行った教材研究である。。1〜10の数字カードから9枚を使い、3つの加算式を完成させる課題を通して、児童は奇数が必ず1枚余るという現象に直面する。この経験が、数の性質や 構造への関心を高め、論理的思考の深化を促す。GeoGebraの活用により試行錯誤が効率化され、偶奇性の可視化によって構造理解がさらに進む。また本教材は、小学校での体験を中学校の文字式、高校の背理法へと自然につなげる「縦の接続」を可能にし、児童が「なぜ解けないのか」を論理的に説明し合う過程を通して、主体的な数学的探究を実現する点に大きな教育的意義がある。

本研究では、教育現場における個別最適化教育の課題を解決するため、Google Apps Script×Geminiを核とした完全サーバーレス型AI学習システムを開発した。

授業のための動画教材を作成する場面は多い。しかし、動画作成の作業は動画編集ソフトの習熟が必要で、また編集作業自体に時間がかかり、多忙である教師・教員にとって負担が少なくない。そこで本研究では、素材となる授業スライド画像と、その各ページに対応した音声を用意するだけで、編集作業なしに動画を自動作成するソフトウェア開発を目的に研究を行った。本研究成果としてのプログラムを使うと、授業動画作成の大幅な省力化と迅速化が実現した。動画編集作業から開放されると、教育者はその分だけ内容そのものに注力できるとも考えた。ソフトウェアコードは無償公開予定である。

本研究は幼児向けプログラミング教材を保育者養成課程に導入し、その教育的効果を検証することを目的とした。短期大学の保育学生77名を対象に、主にゼミ活動として体験授業を実施し、授業前後に保育実践力11項目に関する質問紙調査を行った。その結果、「子どもの興味・関心の反映」「安全の確保」「成果の評価」など複数項目で有意な向上が見られ、ICT教材の体験が保育的視点の育成に寄与する可能性が示唆された。

本稿では、中等教育の現場で教育DXに必要な環境が整うだけで成し得ることできないデジタライゼーションに欠かせない教育現場の端末現状から考察を行った。観点としては，デジタルツインであり，単に情報をデジタル化するだけでなく、現実世界の物理的な対象と仮想空間がリアルタイムで連携し、相互に影響し合えない原因を提起する。

児童生徒による教室での情報端末の使用方法は多様であり、その使い方や教室環境によっては、姿勢の悪化や視距離の短縮といった健康への影響が生じることがある。したがって、児童生徒の健康を支援するうえで、情報端末をどのように使用しているのかを日常的に観察することは重要である。アンケート調査の結果、32.9%の養護教諭が、児童生徒が情報端末を使用する様子を健康観察の一環として確認していることが示された。

筆者は長年、哲学対話やサイエンスカフェなどの対話型コミュニケーション活動に携わってきた。2020年のコロナ禍以降、オンラインでの対話活動も増加していく中で、対面とオンラインとでコミュニケーションの質に差異があるのか？という疑問が湧きあがってきた。

本稿では、この問いに関連する先行研究をレビュー的に紐解き、手法によるギャップを少なくしていくための端緒としたい。

GIGA スクール構想の進展により、児童生徒1人1台端末の整備された現在において、端末や情報を活用しながら安全かつ責任ある行動を取る「デジタル・シティズンシップ（DC）」教育の重要性が高まっている。だが、教育現場では、授業時間の制約やカリキュラムの過密（カリキュラムオーバーロード）や指導体制の課題等により、系統的なDC教育の実施が困難であるという課題が顕在化している。こうした背景を受けて、本研究では、「授業外の学び」に注目し、児童生徒の生活環境や教師・保護者の働きかけを通じて自然発生的に育まれる「環境によるDC教育」の可能性とその意義を明らかにする。特に、子どもたちが日々の生活の中で繰り返し経験する対話や試行錯誤を通じて、DCの理解を深めていく中長期的な学びの重要性に着目する。

本研究は、不登校生徒や遠隔地学習者でも容易に参加・発表でき、世界へ向けた情報発信と交流を可能にするメタバース空間を構築することを目的とする。Unityと clusterを用いてワールドを開発し、Google Drive連携による静止画・動画教材の即時更新、発表ブース間の音声干渉防止、移動支援システムなどを実装した。開発段階の評価では「場所・顔出しの制約を超えた参加」「高い心理的安全性」「国際的な相互交流」などの潜在的利点が確認された一方、cluster固有の機能制限や操作サポートの課題も浮上した。今後は教育現場での実証を進め、AI評価機能の導入を図り、誰もが世界へ発信できるオープンな学習・発表環境の実現を目指す。

本研究発表では、学習内容の理解度と創造性課題の作業時間を主な指標とした二つの実験の結果から、動画教材において教師役アバターを自己選択することの効果について考察し、選択行為そのものに効果はないが、選択行為に伴う認知処理や選択行為と他の要因との組み合わせなどによってアバターの自己選択効果が生じる可能性があることを指摘した。

本研究は、教材に添付される挿絵の擬人化が、教材の印象に与える影響を検討した。文房具あるいは飲食物の挿絵を用いた算数教材において、擬人化の程度（非擬人化、顔、顔手足）を操作し、一般成人50名が教材の印象（主観的理解、主観的動機づけ）と挿絵の印象を評価した。その結果、擬人化された挿絵では非擬人化に比べて教材の印象の得点が有意に高く、擬人化が教材の印象の向上に寄与することが示された。また、挿絵の印象と教材の印象の相関係数が高く、キャラクターへの好印象が教材の印象の向上に寄与することが示唆された。

これまで行ってきた生成AIに関する実践を報告する。報告には、高校の探究活動、データサイエンスの授業、大学におけるデータ分析の授業、社会との関わりにおける授業、中高の教員研修などが含まれる。これらの実践をAutonomous Agents and Multiagent Systems (AAMAS)の理論的枠組みを用いて整頓し、どのようなAIエージェントについての議論が必要であるかについて取り上げる。

情報セキュリティ教育は、自分ごととして課題を捉えることに難点があり学習として主体的に深く学ぶことができないケースが多い。そこで、高校3年の探究授業の中で情報セキュリティ教材を制作し、その作成した教材を用いて高校1年の情報モラルの授業を実施するという連動的な授業展開を実施した。本研究では、最初に1年生として先輩が作成した情報モラル教材による授業を受けた生徒たちが、3年生として教材を制作している。この活動の中で、主体的に学ぶ意欲の向上が見受けられ、学びに対する良いサイクルが構成される結果となった。

「アクセシブル」なデジタル教科書である DAISY 教科書は、2008年施行の「教科書バリアフリー法」により、「教科用特定図書等」での「音声教材」として公式に位置づけられた。教科書デジタルデータ提供が義務化されたことは、特筆すべき前進であった。しかし2014年度以降現在に至るも、「調査研究委託事業」の成果物としてDAISY教科書を「無償給与」とする施策は持続され、製作主体は依然としてボランタリーベースのままである。今後の安定的な提供体制確立に向け、教科書発行者への発行義務化のための制度設計や財政措置などが必要である。

小学校外国語科の授業において学習者用デジタル教科書を活用し、児童の学びにどのような変容が見られたか、児童アンケートの結果等を基に検証する。また、資質・能力の育成のために、教師は学習者用デジタル教科書をどのように活用すべきか。具体的な実践事例を紹介する。

高等学校「化学基礎」においては、物質の性質を予測する上で分子の立体構造の理解が不可欠である。本校では従来より、HGS 分子模型¹⁾を生徒一人につき一セット使用することで、空間的な分子構造の理解を促進してきた。加えて本年度は、生徒が家庭でも利用可能なインターネット対応型3DモデリングWebアプリ「MolView」²⁾を導入し、ICTを活用した新たな授業実践を試みた。期末試験終了後に実施したアンケート調査の結果、多くの生徒がMolViewの操作性に難しさを感じていたことが明らかとなった。これらの結果は、ICT教材の教育的効果を高めるためには、操作性や学習者の支援体制の充実が重要であることを示唆している。

本研究では、ICTを活用して「個別最適な学び」と「協働的な学び」を統合した授業デザイン（以下、統合型 ICT活用授業）を構築・実践し、その教育的効果を検証した。GIGAスクール構想によるICT環境整備を背景に、中学校3年生を対象とした統合型授業を展開し、学習成果と学習者意識の双方から効果を分析した。結果として、統合型ICT活用授業は、従来型の単体型授業よりも知識・技能の定着、学習内容の適切な難易度の実現、自己調整力の育成において有意な効果が認められた。ICTは、個別学習と協働学習を往還的に支える学習基盤として機能し、学習者中心の柔軟な授業の実現に寄与することが示された。

本稿は、デジタル教材における生徒の学習ログデータを分析し、特に複数回にわたるドリル学習が学習内容の定着に与える影響とその課題について考察したものである。AI教材「すらら」を利用した中学生約7,900名の数学ドリルの学習データを分析対象とした、分析の結果、複数回の学習自体の少なさと、必ずしも正答率の向上に直結するわけではないということが、わかった。一方で、特定の単元や学習方法を理解して行っている可能性が見とれる場合は、効果が見られた。この結果から、複数回の繰り返し学習を行う学習方法は効果的とされている中で、デジタル教材で同様のことを行うには、学習者のモチベーションの維持、効果的な反復学習を促すための仕組みが必要になる。

保育者養成校において、特別支援教育実習への不安を抱える学生は少なくない。本研究では、実習前の不安軽減と学びの質的向上を目的に、ICT活用を前提とした模擬授業を導入した事前指導を実施した。知的障害特別支援学校の「朝の会」を想定し、教材研究・ICT操作・授業省察を組み込んだプログラムを設計し、学生のアンケートを通して意識の変容を分析した。結果、授業構成力やICT活用力に肯定的な変化が見られ、模擬授業の有効性が示唆された。

本研究の目的は，蓄積した毎時間の振り返り記述を見直しながら，単元末に単元全体の振り返りを記述した際の記述の特徴を明らかにすることである。25名の児童の記述を対象として得られたデータについて先行研究を参考に類別した。その結果，メタ認知的知識に関する記述はメタ認知的活動に関する記述よりも有意に多かった。メタ認知的知識においては「課題解決の方略についての知識」が最も多く，メタ認知的活動では「メタ認知的モニタリング」に関する記述が最も多く確認できた。

本研究の目的は、中学校理科におけるデジタルノートの継続的な活用が学習内容の定着および生徒の活用に対する意識に及ぼす影響を明らかにすることである。結果、デジタルノートの継続的な活用は、学習内容の定着を阻害する要因にはならず、時間が経過しても同様のことがいえる。また、意識調査においても継続的な使用は、生徒の意識に大きな変化を与えないことが明らかとなった。

書体の接触経験は可読性（文の読み進めやすさ）と強く関連し，可読性の高い書体で表された情報は信頼できる内容と判断されることが報告されている。しかし，接触経験と可読性，情報の信頼度の関係は直接的には示されてこなかった。本研究では，実験室内で書体の接触経験を操作し，接触経験操作前後で接触した書体で表された文の可読性や信頼度の評定が向上するかを検討した。その結果，接触経験操作後に接触した書体のみで可読性と信頼度が向上していた。また，接触経験は可読性の向上を介して信頼度を高めることが示された。これらの結果は，書体の接触経験を考慮した上で個人ごとに適切な書体で情報を提供することが重要であることを示唆する。

Googleフォームを活用し、授業ごとに生徒の振り返りを収集する実践はこれまで数多く報告されている。特に、江添（2024）は自己調整学習支援ツールを用いた学習行動分析を、また木村（2022）はフォームを活用した自己調整スキルの育成を試みており、いずれも有用な成果を示している。しかし、これらの実践は短期間・限定的な対象にとどまっており、「すべての授業で、すべての生徒から、1学期間にわたり継続的に振り返りを収集・分析し、さらに各生徒に個別に還元する」という大規模な取り組みについては、ほとんど報告されていない。

本研究では、2024年度第1学期（4月～6月）において、筆者が担当する全学年・全クラスの数学授業すべてにおいて、毎時間、生徒から振り返りを収集し、それをGASおよび生成AIを用いて分析・分類・還元する実践を行った。その結果、生徒の反応の変化、内省の深化、情報の可視化など、教育的意義のある知見が得られた。本発表では、この実践の具体的な手法と成果、および今後の課題について報告する。

デジタル教科書が様々な機能によって主体的・対話的で深い学びを支援するツールとなることは、中教審デジタル教科書推進WG中間まとめでも明らかにされているとおりである。しかし、教科書という性質上、学びのための様々な手立ては用意されていても、児童の疑問に答えたり、アドバイスをしたりといったことはできない。他方、生成AIは教科書のように信頼性の高いコンテンツというわけではないが、プロンプトの設定次第で児童に能動的に働きかけることができる。本研究では、小学校６年国語科においてデジタル教科書と生成AIの特質を生かして組み合わせることにより、児童に深い理解をもたらす活用方法を明らかにすることを目指した。

GIGAスクール構想により児童生徒１人１台の端末が整備されたが、それだけで学びが深まるわけではない。本ワークショップでは、岐阜市の「GIGA びらき」（タブレット貸与式）を手がかりに、デジタル・シティズンシップ（以下、DC）の理念と、それを推進する上での６つの大前提「ICT 活用が前提」「危険を強調しすぎない」「言葉や仕組みの理解」「立ち止まって考える」「多様な視点から解決策を検討」「子どもを信頼する」を踏まえた「タブレット活用の約束」を検討する。プログラムは、DCの基礎を理解する講義、学年ごとの約束づくりを行う演習、成果を共有する振り返りで構成する。禁止事項ではなく、前向きな表現を重視し、著作権やプライバシー等の知識を織り交ぜながら、参加者が児童生徒の自律的なICT活用の姿を描けるよう支援することを目指す。

本ワークショップは、特別支援教育における「視覚支援」の重要性を明らかにすることを目的とする。視覚支援は、絵や写真、スケジュールなどを用いて情報を明確化し、理解や行動を助ける手立てである。特に発達障害や知的障害のある児童生徒にとって、言語のみの提示では理解や行動に困難が生じやすいが、視覚的手がかりは学習参加や生活自立を促進する。本ワークショップは視覚支援の効果と課題を検討し、実際に参加者の方々と一緒に視覚支援教材を作ってみることを目的としている。