心電図
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26 巻, 6 号
選択された号の論文の11件中1~11を表示しています
  • 熊谷 浩一郎
    2006 年 26 巻 6 号 p. 801-802
    発行日: 2006/11/25
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
  • 大無田 孝夫, 飯村 一哉, 三井 和幸, 柴田 仁太郎
    2006 年 26 巻 6 号 p. 803-809
    発行日: 2006/11/25
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
    QT間隔の自動測定は, Q波からT波の頂点までの時間 (QaT) が代用されていた, しかし, QaTとQ波の開始からT波の終了まで (QTe) の関係はよく知られておらず, また適切なQT計測法は確立していない.本研究では我々の開発したWavelet変換解析法を取り入れたQT自動計測システムを用いてQaTとQTeを18例, 34, 559心拍の心電図波形より自動計測し, このうち1, 540拍 (全検討心拍数の4, 5%) を目視計測と比較した.また, 全心拍におけるQaTとQTeの関係を分布図および標準偏差を用いて評価した.その結果目視で確認したQaTおよびQTeは自動計測とほぼ一致していた.その結果全心拍におけるQaTとQTeの分布状態を求めると, QaTおよびQTeの標準偏差は平均それぞれ5.8msec, 5.1msecとわずかであった.全心拍におけるQaTおよびQTeの分布からQTe (msec) =0.9×QaT+102msec (標準誤差9.2msec) が求められた.
  • 三羽 邦久
    2006 年 26 巻 6 号 p. 810-818
    発行日: 2006/11/25
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
    【目的】心電図U波の成因, 陰性U波の機序はいまだ不明である.陰性U波は陽性U波との前後関係からInitialおよびTerminal U inversionに分類される.臨床的特徴から成因を推論した.【方法】左前下行枝攣縮異型狭心症21例 (VL) にカルシウム拮抗薬投与下で寒冷昇圧試験 (CP) を行い, 陰性U波の出現頻度を観察した.また, 陰性U波のみられる高血圧患者10例 (HT) では急性または慢性降圧による陰性U波の変化を観察した.【結果】HTは全例, Initial U inversionであり, 降圧により消失し寒冷昇圧により再出現した.ドップラー法によりInitial U inversion出現時に左室拡張能異常がみられた.VLは発作中全例でTerminal U inversionが観察されたが, CPでは9例 (43%) と高率にInitial U inversionが出現した, 【総括】Terminal U inversionは, 虚血によるM細胞内層の活動電位持続時間の短縮が外層より著明であるとのM細胞説で説明可能である.一方, 高血圧患者や心筋虚血後の昇圧時にみられるlnitial Uinversionは, 左室拡張障害に伴う心尖部付近のストレッチを介して生ずる心室筋後電位由来として説明可能である.
  • 河野 律子, 安部 治彦, 荻ノ沢 泰司, 長友 敏寿, 尾辻 豊
    2006 年 26 巻 6 号 p. 819-824
    発行日: 2006/11/25
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
    神経調節性失神の治療継続についてはいまだ十分検討されていない, 本研究では, 起立調節訓練の治療継続とその要因, ならびに失神再発との関係を検討した.【対象・方法】head-up tilt検査 (HUT) において神経調節性失神と診断された患者16人 (男性: 女性=7人: 9人, 平均25.8±16.9歳, 学生: 就労者=10人: 6人) を対象とした.1日2回の起立調節訓練 (1回30分間) を開始し, 約1カ月後に再度HUTを施行して, 失神が誘発されないことを確認した.その後1日1回の訓練継続を指示し, 平均29.3±12.4カ月間を経て, 訓練の継続状況と失神再発について調査した.【結果】1年間以上の訓練継続者は4人で, いずれも就労者であった.学生10人はすべて自己中止していた.失神再発は, 自己中止した12人中1人に認めるのみであった, 【考案】起立調節訓練の継続性には職業や年齢の関与が認められた.神経調節性失神患者ではいったん起立調節訓練治療で失神発作を予防すれば, 長期にわたる治療継続が必ずしも必要でない可能性が示唆された.
  • 國島 友之, 三宅 良彦, 新井 まり子, 南家 俊彦, 黒川 信悟, 吉野 秀朗, 松本 万夫, 古川 泰司, 吉岡 公一郎, 杉村 浩之 ...
    2006 年 26 巻 6 号 p. 825-831
    発行日: 2006/11/25
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
    【目的】心室再分極の不均一性指標であるactivation recovery interval (ARI) dispersionの計測には, 従来体表面電位図またはデジタル心電計が必要であった.本研究ではアナログ記録された心電図からのARI解析の可能性を検討した.【対象】複数の循環器専門医が正常と診断した40名のデジタル記録心電図 (D-ECG) を対象とした.QT解析ソフト (QTD-1) にて得たARIと, 同―心電図波形情報を記録紙に書き出したアナログ記録心電図 (A-ECG) をデジタル変換後に微分解析して得たARIを比較検討した.【結果】D-ECGとA-ECGから得られたARIは有意な関係を認め (R=0.951, P<0.0001) , ARI dispersionにおいても同様に有意な関係を認めた (R=0.889, P<0.0001) , 【結論】A-ECGからのARI解析の可能性が示唆された,
  • 泉 礼司, 末綱 竜士, 山本 誠一, 吉田 清
    2006 年 26 巻 6 号 p. 832-840
    発行日: 2006/11/25
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
    たこつぼ型心筋症 (ACM) は―見しただけでは急性冠症候群をはじめとした冠動脈疾患 (CAD) に類似する所見が多く, 臨床症状や心電図, 心エコー図などに基づく鑑別が一般に困難である.本研究では広範な前胸部誘導 (V2~V6) で陰性T波を呈する例において, 1枚の心電図から両者を判別する心電図指標を見出すことを目的とし, さらにそれらの指標の精度を確認するために前向き調査を行った, 対象は前期 (1999~2001年) に後向き調査CAD群24例, ACM群14例.後期 (2002~2004年) に前向き調査CAD群24例, ACM群17例.ACM群では, aVRのT波が陽性であることに加え, IかつII誘導で陰性T波を呈する例が有意に高率であった (ACM群14/17例: CAD群0/24例, p<0.001) , またその確率は, 陽性尤度比; 無限, 陰性尤度比; 0.176であった.以上より, 陰性T波からみたACMとCADとの鑑別点は, aVRのT波が陽1生であり, 加えてIかつII誘導で陰性T波を認める例はACMの可能性が高いことが判明した.
  • 八木 秀樹, 今井 忍, 青山 浩, 八木 洋, 久代 登志男
    2006 年 26 巻 6 号 p. 841-849
    発行日: 2006/11/25
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
    【目的】心房粗細動症例に対する右房峡部線状アブレーションと抗不整脈薬治療とを併せたHybrid Therapy (HT) の問題点と有効性を検討する.【方法】対象はHTを施行した心房粗細動49例.洞結節機能障害 (SND) 例には徐脈に対する治療を併用した.【結果】平均観察期間は30±20カ月で洞調律維持率は全体で54%であった.49例中16例 (33%) でSNDを認めた.洞調律維持の関連因子を分析した結果, I群抗不整脈薬で心房粗動への移行が確認された群 (Class I AFL群) と徐脈治療を併用したSND群は洞調律維持に関連していた (p=0.01) .洞調律維持率は徐脈治療を併用したSND群で88%, Class I AFL群で69%であった.心房期外収縮数はHTに徐脈治療を併用したSND群で治療後有意に減少した (p<0.05) .【結語】HTを行った症例の1/3でSNDを合併した.Class I AFL例でSND合併例には, HTに徐脈治療を併用することで高い洞調律維持率が得られた.
  • 副島 京子
    2006 年 26 巻 6 号 p. 850-855
    発行日: 2006/11/25
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
  • 里見 和浩
    2006 年 26 巻 6 号 p. 856-860
    発行日: 2006/11/25
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
  • 奥村 謙
    2006 年 26 巻 6 号 p. 861
    発行日: 2006/11/25
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
  • 携帯心電図に関する日本心電学会ガイドライン
    2006 年 26 巻 6 号 p. 871-937
    発行日: 2006/11/25
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
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