工学教育
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44 巻 , 1 号
選択された号の論文の9件中1~9を表示しています
  • 安藤 正樹
    1996 年 44 巻 1 号 p. 7-12
    発行日: 1996/01/30
    公開日: 2009/04/10
    ジャーナル フリー
    製造業に於ける技術研修には,新知識を基とする独創力修得を目的とするものと,実践力修得を目的とするものの両者が必要である。後者の実践的技術研修に関しては,従来は主に,OJTで行っていた。ここでは,OJTの内容を体系的に分析,再構成してOff JTの教育プログラム化し,短期間で効率的にOJTと同様の実践的な技術力を得る,新しく開発した研修方法に関し,設計研修の実例と,その評価結果を交えて報告する。
  • 村田 碩, 八戸 英夫, 鈴木 敏之
    1996 年 44 巻 1 号 p. 13-18
    発行日: 1996/01/30
    公開日: 2009/04/10
    ジャーナル フリー
    本論文では,工学院大学で「テクニカルコミュニケーション(以下TCと略)」科目を開講するにあたって検討したカリキュラムと,TC科目を実施した結果について報告する。
    TCは人に技術的な情報をわかりやすく伝達する「書く,話す」の技術である。
    TC科目のカリキュラムは2つの観点から検討した。ひとつめの観点はTCを構成する周辺学問である。TCはヒューマンインターフェースをいかに効果的に表現するかである。TCをただ単に情報を伝達する手段としてとらえるのでなく言語学,人間工学,心理学などと関連した総合的な学問としてとらえる。他の観点はTCの講義内容である。講義内容はTCの背景,必要性などを中心とした「TC総論」,総合的な学問の見地から,文章の書き方を中心にした「TC方法論」などより構成した。
    TC科目を実施した結果,学生にとって,TCは必要とする科目であり,「書く,話す」に関して自信をつけるなど期待する教育効果が認められた。
  • 曽禰 元隆
    1996 年 44 巻 1 号 p. 19-23
    発行日: 1996/01/30
    公開日: 2009/04/10
    ジャーナル フリー
    学生が座学や研究を通じて学びとる成果は、学生の自主性に依存する。そこで、著者は卒業研究を通じ学生の自主性の向上を段階的に訓練し、良い成果を修めてきた。その訓練は、二段階に分けられ、前期では自主性の喚起、後期には発表や文章による主張の精密な表現力の獲得である。前期では大学3年までの"楽をして要領よく問題を回避する"というクセを、自分の努力や実行による自分自身で解決をするという喜びを味わいたいという感情に変化させる。そこで得られた自主性は、より大きな意義である研究成果を求める原動力になる。さらに、自主的に得た成果の評価を公的に問いたいという欲望により、後期には、論文構成に必要な資料・文章作成にカを注ぐことにつながる。
  • 樋口 晶彦
    1996 年 44 巻 1 号 p. 24-29
    発行日: 1996/01/30
    公開日: 2009/04/10
    ジャーナル フリー
    本研究は科学技術英語(EST: English for Science and Technology)の読解を中心とした筆者のこれまでの教育実践について述べたものである。まず、ESP(特定の目的の為の英語: English for Specific Purposes)の歴史的発展を概観することによって、EST教育の方針を設定し読解にその中心を置いた。ESTに必要な文法事項、及びパラグラフのパターンを幾つか例を挙げて説明し、筆者がこれまで工学系学生に対して取り組んできた事を中心に述べてみた。本研究は語学教育の四つの技能の内'読解'を中心として特に認知心理学のボトムアッププロセスの中の要素に焦点を当ててみた。
  • 丸山 平
    1996 年 44 巻 1 号 p. 30-34
    発行日: 1996/01/30
    公開日: 2009/04/10
    ジャーナル フリー
    日本の英語教育は、理工学系に進む生徒学生のために考慮を殆ど払っていない。国際社会で日本の優れた科学、技術で先進国と競争し、開発途上国に援助貢献するために、彼等が必要とする英語力を与える必要がある。
    そのために大学の英語教育を中心に改善策3点を提案した。
    1)理数工学、統計用語を取り入れた教科書を中学から大学用に作る。2)学生達に充分な指導をするために1クラスの受講学生を20人以下とし、教師の担当学生数を制限する。3)理工学系の専門の学位と英語教育の学位を共に持つ教師を養成し、高学年の高度な専門用語を含む教材を担当し、科学技術論文の読み方と書き方も教える。
  • 大西 敬三
    1996 年 44 巻 1 号 p. 35-38
    発行日: 1996/01/30
    公開日: 2009/04/10
    ジャーナル フリー
    バブル崩壊後の日本経済・産業の低迷,世界経済のグローバル化の急速な進行という環境変化のもとに,プラザ合意後の10年間を振り返り,今後のあるべき方向を考える。
    リーディングインダストリーの出現が強く望まれ,中長期的な目標のもとで,産業の空洞化に歯止めがかけられなければならない。
  • 柴田 拓二
    1996 年 44 巻 1 号 p. 39-44
    発行日: 1996/01/30
    公開日: 2009/04/10
    ジャーナル フリー
    人、物、資本の国境、地域を越えての自由化の進展に伴い、製造物の品質保証のみならず、技術者の資質の国際的な基準による客観的な保証が求められるようになってきている。米欧にはその基礎となり得る技術者資格があるが、わが国の技術士資格はこれらと性格が異なる。94年から米国の技術者資格試験が国内で行われているが、技術者資格の問題は、国際経済、科学技術政策上の論点であると同時に工学教育のあり方とも深く関わるものであり、この面からも国際的な同等性の課題が浮上している。わが国の工学教育の国際的流通性に関する基本的な問題として取り組むべき課題である。
  • 森 章
    1996 年 44 巻 1 号 p. 50-54
    発行日: 1996/01/30
    公開日: 2009/04/10
    ジャーナル フリー
    大学設置基準の大網化以降、各大学でカリキュラムの検討が進められているが、その実情を記述した資料は少ない。筆者は、長年主に電気工学科のカリキュラムについて調査研究を行っているが、昭和52年(1977年)に、電気工学科において開講されている電気工学概論と専門教育科目における必修科目と選択必修科目の開講状況、必修科目の科目数、単位数等について調査し報告したが、今回、その後の変化を調べる為に前回と同じ方法で調査を行い、比較検討を行った。その結果、(1)電気工学概論を開講している大学数にはあまり変化が見られなかったが、必修科目に指定している大学が大幅に増加していること、(2)専門教育科目の中で必修科目が約11単位減少していること、(3)国公立で卒業研究、実験だけを必修科目とする大学が33%あったことなど、が明かになった。
  • 中澤 達夫, 堀内 征治, 山本 行雄
    1996 年 44 巻 1 号 p. 55-59
    発行日: 1996/01/30
    公開日: 2009/04/10
    ジャーナル フリー
    工学系の専門教育において実験実習科目の果たす役割は大きいが,その効果的な実施方法については常に改善の工夫が必要である。ここでは,長野高専電子情報工学科において,実験実習の学習効果を向上させるために実施している種々の試みのうち,4年生を対象とした「自由実験」の実践例を報告する。この実験は,予め枠組みだけが用意されているいくつかのテーマの中から学生が自分で実施テーマを選択し,6週間(24時間)をかけて実験の計画,実施から結果の発表までを行うもので,総合的な学力の育成に効果を発揮することが期待できる。
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