工学教育
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48 巻 , 2 号
選択された号の論文の6件中1~6を表示しています
  • 市村 洋, 鈴木 雅人, 小畑 征二郎, 吉田 幸二, 酒井 三四郎, 水野 忠則
    2000 年 48 巻 2 号 p. 2-8
    発行日: 2000/03/31
    公開日: 2009/04/10
    ジャーナル フリー
    現在日本では,創造性教育への切り替えを産官学挙げて強く推進している.我々高専では,最も柔軟な思考のできると言われる16~20才の年齢層の学生を教育対象としており,また比較的少人数制(必須科目で一教室40名定員)を採っており,創造性教育に恵まれた環境である.しかし日本の長い受動的教育の経緯を一挙に転換することは難しく,学生・教師双方とも相当の負担である.そこで,新しい時代にはそれに相応しい道具すなわちマルチメディアの活用により,20~30名単位の授業を能動的にする仕組みの授業システムを設計し,その有効性を検証した.
    このマルチメディア支援授業は,半期15週2時限授業をPLAN段階,DO段階,CHECK段階の3段階に分け,各段階にマルチメディアを柔軟に適応することを旨として設計した.このマルチメディア活用により試験合格型から予習中心型の学習へ転換でき,従来型の授業より2~3倍の学習時間を費やしていることも検証できた.また発表後の学友の評価,自由意見の激励に感動している報告も多かった.
  • 及川 和広, 村上 存, 中島 尚正
    2000 年 48 巻 2 号 p. 9-14
    発行日: 2000/03/31
    公開日: 2009/04/10
    ジャーナル フリー
    学生が,CADの利用を中心とした新しい設計手法を活用して問題を解決するための能力を育成することは,設計・製図教育の教育目的の一つとして今後ますます重要になると考えられる.CVDを導入した効果的な教育実施にあたっては,設計・製図教育の教育目的に照らして,その効果と問題点を総合的に評価する必要がある.
    本論文では,CADの教育効果について,進行しつつある教育カリキュラムにおいて,その都度効果を評価するための一手法を提案し,本手法を実際に適用することで,その有用性を確認した.さらに情報提示方法の違いによる学生の製図知識への影響を評価するため,試作したWWWの提示と印刷資料の提示のどちらを学生が選択するかについて調査を行い,その結果,情報の参照順序が学生のその後の知識定着に影響を与え可能性が指摘された.
  • 島田 彌
    2000 年 48 巻 2 号 p. 15-21
    発行日: 2000/03/31
    公開日: 2009/04/10
    ジャーナル フリー
    個人の創造性を育成するための方策として,(1)'論理的記述力'の修得方法,(2)感性・イメージを体系化する'メモシステム'の修得方法,およびそれらを基にした,(3)自己の価値観を把握する'自己把握'の方法,を提案している.
    また産学に跨る研修実績により,それらの有効性を確認している.
  • 山本 和夫, 阪本 吉一
    2000 年 48 巻 2 号 p. 22-26
    発行日: 2000/03/31
    公開日: 2009/04/10
    ジャーナル フリー
    粘性土の圧密試験は供試体作成から一連の載荷試験終了まで約10日間を要し,これらの作業を40名の学生に対して週2時間の限られた授業時間内で手順通り実験させるのはかなり困難である.これを克服するため,筆者らはパソコンを利用した圧密シミュレーションのソフトの開発を試作した.このソフトは学生に興味を呼び起こしながら,短時間で圧密理論と一連の試験手順を理解させ,実際に実験を行ったと同様の授業効果を上げることを目的としている.
    この事例報告では,シミュレーションソフトの内容と本校建設工学科の3年生に対して行った授業展開とその効果について記述している.
  • 西田 進
    2000 年 48 巻 2 号 p. 27-32
    発行日: 2000/03/31
    公開日: 2009/04/10
    ジャーナル フリー
    金沢工業大学は平成7年度から教育改革を実施し,これを「知識から知恵に」と表現している.これに合わせて改訂した「はりの強度とデザイン」実験は,工学専門実験・演習の中でも,土木工学科における主要な実験の一つである.実験・演習の実施にあたっては,学生一人一人が興味とやる気を持ち,自ら考えながら主体的に行動できるよう配慮している.そして,各実験テーマは「企画・実施・まとめ・発表」で構成され,4週で完結する.
  • 川路 茂保
    2000 年 48 巻 2 号 p. 33-37
    発行日: 2000/03/31
    公開日: 2009/04/10
    ジャーナル フリー
    地方における科学技術振興がその地域経済のみならず国全体の活性化に大きな影響を及ぼす時代になりつつある.科学技術の振興では産学官連携が重要な役割を果たすが,この異質の3者を一つの土俵に乗せて継続的に活動するには明確な目的指向型活動戦略と大きなエネルギーが必要である.
    本文では,熊本地域における熊本知能システム技術研究会の取り組みの背景,活動戦略とその成果,問題点などを述べることにより,地域における科学技術の振興に寄与するための産学官の連携のあり方について考察する.
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