日本環境感染学会誌
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23 巻, 5 号
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原著論文
  • 藤田 次郎, 比嘉 太, 健山 正男, 仲松 美幸, 大湾 知子
    2008 年 23 巻 5 号 p. 319-326
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/02/16
    ジャーナル フリー
      近年,院内感染によって医師の法的責任が認められ多額の損害賠償責任を命ぜられる裁判例が増加している.今回我々はmethicillin-resistant Staphylococcus aureus(以下,MRSAと略す)の院内感染症を対象とした判例を解析した.過去12年間の裁判例をコンピューターの判例検索システムを用いて検索し,MRSAの院内感染による病院側の責任が直接の争点となったものを抽出した.検討しえた23件の判例のうち,22事例を解析したところ,うち13件においては,医療従事者の過失が一部認容されており,残りの9件においては請求が棄却されている.また13件の一部認容と判定された事例のうち,10件においてはMRSA感染症関連のものであった.MRSA院内感染事例においては,MRSA院内感染そのものが医療従事者の責任であると判断されるケースはほとんどなかった.医療従事者の過失があると判決が下された例においては,そのほとんどがMRSA感染症の早期診断,または早期治療を適切に行わなかったことに関連するものであった.
  • 前原 依子, 下野 信行, 内田 勇二郎, 小川 栄一, 大田黒 滋, 金本 陽子, 村田 昌之, 松本 裕子, 権藤 多栄, 林 純
    2008 年 23 巻 5 号 p. 327-331
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/02/16
    ジャーナル フリー
      2004年3月当院のX病棟入院中の患者よりVanB型のvancomycin-resistant E. faeciumが検出され,その後8月までに計6名から分離された.3名はそれより以前に分離された腸球菌が,誤ってVanC型疑いvancomycin-resistant E. casseliflavusと報告され,感染対策がなされていなかった.PFGE法による分子疫学的解析により,6名から分離されたVREはほぼ同一起源と考えられ,院内伝播が示唆された.VREが検出された患者は,全例女性でADLは良好,大部屋入室歴があり共用の洋式トイレを使用していた.保菌者との同室歴がないものがいたことから,トイレを介する伝播も原因の一つと考えられた.接触予防策,トイレ環境の整備,手指衛生の徹底などで,院内伝播は収束した.
  • 鈴木 由希, 藤村 茂, 目黒 美保, 渡辺 彰
    2008 年 23 巻 5 号 p. 332-337
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/02/16
    ジャーナル フリー
      Pseudomonas aeruginosaは,病院環境において浴室や蛇口の取っ手,シンクなどから検出されやすく,医療者の手を介した伝播が問題である.我々は,環境汚染や人体毒性および経済性を考え消毒剤を用いず水廻り環境中のP. aeruginosaに対し熱水を用いた除菌効果を検討した.臨床分離P. aeruginosa株(S-1),多剤耐性株(R-1)およびbiofilmを形成させた株(B-1)は60℃,5秒および15秒の熱水処理で菌の生残が認められたが,60℃,30秒以上及び70℃,5秒以上の条件で完全に死滅した.また,一般入浴施設4施設より洗面台,蛇口の取っ手など168検体を採取し,P. aeruginosaの汚染状況を調査し,菌が検出された一般入浴施設の4箇所と比較対照として病院および老人保健施設のそれぞれ1箇所に対して,今回の検討で得られた死滅条件による熱水処理にて除菌効果を検討した.S-1, R-1, B-1株の全てにおいて,熱水処理を実施した6箇所のうち一般入浴施設の蛇口,取っ手2箇所が除菌されなかったが,洗面台2箇所および病院と老人保健施設の蛇口の取っ手は完全に除菌された.一般入浴施設で使用されている蛇口の取っ手は,温度調節機能やシャワーと蛇口の一体化など複雑な形状をしていることから熱水が隅々まで到達しにくいと推察されるが,一般的に病院で使用される蛇口は取っ手のみの簡素な形状が多いことから今回の熱水を用いた除菌法は,医療機関や老人保健施設などさまざまな施設に応用できると考えられた.
  • 土橋 ルミ子, 内海 文子
    2008 年 23 巻 5 号 p. 338-342
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/02/16
    ジャーナル フリー
      本研究では,長崎県内の設置主体の異なる3施設の看護師590名を対象に,標準予防策における知識・態度・実践に関する質問紙調査を実施した.標準予防策における知識・態度・実践のレベルおよび関連性,さらに基本的属性ごとに分析を行った.
      その結果,知識得点—態度得点(rs=0.17, p<0.01),知識得点—実践得点(rs=0.057, p>0.05)には関連がなかった.態度得点—実践得点(rs=0.412, p<0.01)には関連性があり,態度は実践に結びつく重要な因子であると考えられる.看護師の標準予防策における知識得点は,平均値8.9(SD1.5)であった.実践得点は,中央値(25~75パーセンタイル値) 84.5(78~91)で,態度得点92(87~97)に比べ低かった.知識や態度を身につけていても,実践に結びついていないと考えられる.基本的属性による分析では,看護師経験年数や年齢が増すごとに,態度,実践得点は優れており(p<0.01),経験年数や年齢に応じた教育・訓練が効果的であると考えられる.また,副看護師長や感染管理に関する委員会に所属している看護師では,態度・実践得点が高く(p<0.01),職位や委員会の所属が標準予防策の知識・態度・実践に影響を及ぼすと考えられる.研修会に参加している看護師は,知識・態度・実践得点が高く(p<0.01)教育の重要性が示唆された.
  • 峯川 美弥子, 山口 綾子, 美ノ谷 新子, 村井 貞子
    2008 年 23 巻 5 号 p. 343-349
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/02/16
    ジャーナル フリー
      訪問看護ステーションにおける感染対策の状況を把握する目的で,質問紙による調査を行い,2004年に東京都の訪問看護ステーション134事業所,2005年には東京都を除く全国の523事業所から回答を得た.主な結果は,1) 感染対策マニュアルは東京都65.7%,東京都を除く全国77.1%の看護ステーションが保有しており,感染対策研修を行っている事業所は各々54.5%,70.9%であった.2) 手洗いの指導は東京都74.6%,東京都を除く全国では72.5%の事業所でおこなわれており,「石鹸と流水」に次いで,擦式消毒薬の使用が多かった.3) 訪問看護師への予防接種の勧奨は東京都85.8%,東京都を除く全国86.0%の事業所で行われており,インフルエンザワクチンはそのほぼ全部で実施されていた.4) 訪問指示書の中に感染に関する記載欄がないとする回答が東京都で53.0%,東京都を除く全国で52.2%を占めた.5) マニュアルの保有や研修の実施は,感染症と診断された利用者のいる事業所で,いない事業所に比較して多い,との結果を得た.
      今後さらに増加する在宅医療において,看護職のみならず関連する職種間の組織的な感染予防に関する情報の連携と,従事者に対する感染予防教育の実施が必要であると考えられた.
報告
  • —1992~2006年の国内文献から—
    前田 修子, 滝内 隆子, 小松 妙子
    2008 年 23 巻 5 号 p. 350-354
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/02/16
    ジャーナル フリー
      本研究の目的は,在宅ケアの特性を踏まえた感染管理の確立を目指す上で必要とされる研究論文について解析することである.1992~2006年の15年間に学術誌もしくは商業誌に掲載された在宅ケアにおける感染管理に関する文献69件の掲載年次,研究方法,対象,データ収集方法,研究内容を整理し,集計した.掲載年次と掲載数は1年あたり0~12件で近年増加傾向であった.論文分類は,研究内容による分類では「記述的研究」,仮説検証法による分類では「実験的研究」の方が多く実施されていた.研究対象は「療養者」が多かった.データ収集方法は「細菌学的検討によるデータ収集」が多かった.研究内容は,広く在宅ケアにおける感染管理全般に関することが取りあげられ,「感染管理の基礎的技術」「医療処置における感染管理」が多い傾向であった.今後は,対象やデータ収集方法を拡大しつつ,「記述的研究」の結果をもとに「分析的研究」が望まれる.
  • 宮木 祐輝, 栗原 博子, 佐藤 健二
    2008 年 23 巻 5 号 p. 355-360
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/02/16
    ジャーナル フリー
      清拭タオルに起因すると考えられるBacillus cereusのアウトブレイクに関する報告が続く.これらに共通して,清拭タオルの微生物管理と取り扱いの重要性が唱えられている.
      われわれも2003年に清拭タオルの汚染と清拭車の使い方に起因すると考えられるB. cereusのアウトブレイクを経験した.このとき,タオルよりB. cereusを主とし複数のBacillus属を検出した.清拭の再開の求めに応じ,清拭車使用マニュアル確立を目的とした検討を行った.清拭タオルは,洗濯して清浄な乾燥タオルとして納入されるレンタル品を用い,院内で湿潤させて清拭車で加温して使用し,使用済み品はレンタル業者に回収・再生させていた.乾燥タオルの汚染総菌数は106 cfu/枚前後で,その菌数は一定期間の保管中も安定していた.タオルから回収した汚染菌群懸濁液の80°C処理時のD値は約100分,100°C処理時のD値は約10分であった.清拭車での加温処理工程の殺菌効果を知るため,Bacillus属の芽胞を指標菌とした滅菌工程管理用のバイオロジカルインジケータ(Biological Indicator: BI)をタオルにはさんで処理した結果Geobacillus stearothermophilus以外のB. subtilis, B. pumilus, B. cereusなどでは死滅例が認められた.
      これらのことから,清拭車の使用にあたっては,タオルの清浄化とタオルに含ませる水を必要最低限にして加熱処理をすることにより,清拭タオルの汚染防止に効果があると考えられた.
  • 田中 大, 深澤 鈴子, 喜古 康博, 木下 かおり, 坂口 みきよ, 藤江 俊秀
    2008 年 23 巻 5 号 p. 361-365
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/02/16
    ジャーナル フリー
      我々は,広域スペクトラムを持つ抗菌薬としてカルバペネム,第4世代セフェム系及びニューキノロン系注射薬並びに抗methicillin resistant Staphylococcus aureus(MRSA)薬及び緑膿菌に対して効果を持つセフェムであるceftazidime(CAZ)を対象として届出制を実施した.本研究では,実施前後における抗菌薬の使用動向並びに耐性菌の分離率を半年毎に比較することで,届出制の有用性を評価した.その結果,広域スペクトラムを有する抗菌薬のantimicrobial using density(AUD)は,最高で34.1であったが,制度の実施後は16.0まで有意に低下した(p<0.01).一方,抗MRSA薬及びCAZのAUDは実施前後で低下しなかったが,これらの抗菌薬では届出制の実施以前より適正使用に対する意識が徹底されていたことが一因と考えられた.また,緑膿菌のカルバペネム系及びニューキノロン系抗菌薬に対する耐性菌の分離率は改善傾向がみられた.さらに,MRSAの分離率は届出制の実施後に有意に低下した(p<0.05).この理由として,広域スペクトラムを持つ抗菌薬のAUDが全般的に低下したことが一因と考えられた.以上より,適正使用が徹底されていない状況下では,届出制の実施は抗菌薬の使用を減少させ,耐性菌の検出状況を改善させる可能性が示唆された.
  • 山下 和彦, 中村 任, 田中 健太, 李 宗子, 木下 承皓, 横山 直樹, 栄田 敏之, 平井 みどり, 荒川 創一
    2008 年 23 巻 5 号 p. 366-370
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/02/16
    ジャーナル フリー
      当院では,1999年度にInfection Control Team(ICT)が発足し,2000年度よりICT院内ラウンド(以下,ラウンド)を開始した.今回,ラウンドによる抗菌薬適正使用への取り組みについて,その介入効果を評価した.対象は,抗methicillin-resistant Staphylococcus aureus(MRSA)薬投与患者およびMRSA培養陽性患者とした.調査項目は,当院における2000年度から7年間の抗MRSA薬使用状況(使用量,使用患者数,投与日数)ならびに抗MRSA薬[バンコマイシン(VCM),アルベカシン,テイコプラニン(TEIC)]のTDM実施率およびTEICの負荷投与実施率とした.その結果,ラウンドの実施により,抗MRSA薬全体の使用量は減少傾向を示した.ラウンド実施後7年における評価として,VCM投与日数は13.7±14.2日(N=172)から8.2±11.1日(N=299)に有意に減少した(p=0.0001).さらに,VCMのTDM実施率は,33.3%から70.6%に有意に増加し(p<0.001),抗MRSA薬全体のTDM実施率も29.7%から63.4%に有意に増加した(p<0.001).TEICの負荷投与実施率は増加する傾向が見られた.これらの結果より,ICTによるラウンドが抗MRSA薬使用の適正使用につながることが示唆された.
  • 白石 麻子, 山内 勇人, 名本 千由里, 久世 由姫, 河野 博之, 藤枝 まゆみ, 鴻上 なほえ, 築地 真由美, 遠藤 美紀, 閏木 ...
    2008 年 23 巻 5 号 p. 371-374
    発行日: 2008年
    公開日: 2009/02/16
    ジャーナル フリー
      院内感染の教育は,全般に渡り系統的に学習することが望まれるが,自施設で実施することは教材や講師に限界がある.当院では日本環境感染学会教育ツールJSEI Ver. 1 (以下Ver. 1)を月1回の年間10回コースに編集し,ICTメンバーが講師となって2006年度に院内研修会を開催した.
      全職員432名中185名(42.8%)が参加を希望した.全体を通して各研修会あたり平均124名の参加が得られ,年間を通した個々の参加状況は8回以上が登録者中の45%を占めた.6割以上の出席をもって,希望者にはICT作成の資格試験を実施し,110名に対して修了証を授与した.
      本研修会の教育効果を検討する目的で,Ver. 1に付随している17問の「Q&A」を活用した同じ試験を無記名で実施した.既設の「YES・NO」以外に,「わからない」という選択肢を新設し,さらに「NO」を選択した場合にはその理由を記載させ,適切な場合のみ正解とする「真の正解」を指標として用いた.「真の正解数」は研修会前後で,17点中4.17±2.38点から9.47±2.38点に有意に増加し(p<0.01),さらに10点以上の得点者は1人から56人に著増した.
      Ver. 1を用いた研修会は精神科病院でも開催可能であり,系統的な教育が,既存のスライドを利用して,自施設で比較的容易に行うことが可能である.教育効果も高く,多くの職員に対して効率的に行える教育法と考えられた.
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