医療従事者に対する2005/2006シーズン用インフルエンザワクチンA/H1N1/New Caledonia/20/99, A/H3N2/New York/55/2004, B/Shanghai/361/2002の有効性を, それぞれのワクチン株のHI抗体価の変動を測定することで評価した. ワクチン接種前に40倍以上の有効防御免疫能を有した比率は, A/H1N1/New Caledoniaに対して65.0%, A/H3N2/New Yorkに対して32.5%, B/Shanghaiに対して48.4%, および2004/2005のワクチン株であるA/H3N2/Wyomingに対して42.0%であり, それらは, 接種後4週後にそれぞれ92.2%, 95.7%, 76.6%, 86.5%に増加した. 接種後に4倍以上の有意の抗体価上昇を認めたのは, ワクチン接種前に40倍未満の有効防御免疫を有さない群に高率 (p<0.001) であった. 40倍以上の抗体価を有する比率は, 16週後にそれぞれ89.6%, 88.1%, 70.1%, 86.6%に, そして1年後にそれぞれ67.2%, 62.5%, 57.8%, 50.0%に漸減した. このうちA/H1N1/New Caledoniaは接種前の比率と同レベルに低下したが, それ以外は接種前と比べ高率だった. 11名のワクチン非接種群の検討において, 典型的インフルエンザ所見を示したものは無かったが, そのうち4名が4倍以上の抗体価上昇を認め, 不顕性感染の可能性を示唆した. 接種群においてもインフルエンザ所見を示したものがいなかったため, 感染防御効果は判定し得なかった. 今回検討で示したA/H3N2/WyomingとA/H3N2/New Yorkの基礎抗体価の比較で明らかとなったごとく, インフルエンザウイルスの小変異という特性から考えて毎年のワクチン接種が推奨されると考えられた.

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成人の百日咳症例おいてはまだその認識が薄く, 院内感染対策もあまり実施されていないのが現状と思われる. 今回, 我々は百日咳の院内暴露と考えられる事例を複数回経験した. CDCのガイドラインをもと参考に百日咳対策案を作成し患者, 濃厚接触者, ハイリスク患者, およびそれ以外の医療者にわけ対策を行い, 二次感染を予防した. また成人での百日咳感染の現状を把握するため, 外来および入院での成人の咳嗽患者における百日咳菌に対する凝集素価を測定した. 単回血清を用いた凝集素価の測定により百日咳感染の疑われる症例が23%に見られた. 百日咳の院内感染対策の認識を拡大するとともに, 百日咳における早期診断法の確立や単血清での診断基準の設定が望まれる.

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2006-2007年度のノロウイルスによる感染性胃腸炎の全国的な大流行に対して, 地域での流行状況や院内患者発生状況を指標に, 環境整備強化や共有場所の使用制限などの対策をフェーズ別に盛り込んだ「ノロフェーズ」を作成した. さらに, 院内LANを用いて, 症候サーベイランスとして日常的に行っている「下痢サーベイランス」を活用し, 院内LAN上に現在の「ノロフェーズ」を掲示することで全病院的に周知を図り, フェーズ別対策を迅速に展開するシステムを構築した.
その結果, 県内流行も収まった2007年3月, 全経過を通して, 入院患者での感染性胃腸炎罹患患者は, 1日で症状が消失した2名の軽症例と, 2名のノロウイルス診断確定例を含め, 計7名であった. 5病棟で患者発生を認めたがいずれも1名のみの発生であり, 同一病棟内での二次感染は1病棟で疑われたが, 患者発生は計2名で収束した.

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当院では, 2004年10月より抗MRSA薬, 第四セフェム薬, カルバペネム薬, 広域ペニシリン薬を「特殊抗菌薬」と位置づけ, 使用届出制を導入した. 2005年8月からICT回診の対象を届出対象薬剤使用症例まで拡げ活動を行ってきた. 届出制導入後2年半が経過し, 第四セフェム薬の払出量は導入前に比べ85%減少 (p<0.05), 抗MRSA薬は20%減少した (p<0.01). 届出制とICT回診による効果を検討したところ, 抗MRSA薬, カルバペネム薬及び第ニセフェム薬は届出制単独では払出量に変化が見られなかったが, ICT回診が付加されるとこれらの払出量は有意に減少した (p<0.05). 一方, ペニシリン薬は, 回診開始後有意に増加した (p<0.05). さらに, コストの大幅な削減と感染症予後の改善が認められた. 抗菌薬使用届出制の導入及びICT活動は, 周産期・小児専門病院における抗菌薬適正使用対策に有用であると考えられた.

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真菌による曝露は回避することが困難である.屋内のほこりは胞子を含んでおり, 簡単に病棟内に侵入する. 我々の歯科病院では, 環境由来の真菌が湿潤な環境中の, あるいは水に破損された建築資材に繁殖した. 真菌の発生は主に北側の壁の表面および内部で観察された. これらの場所から, Stachybotrys chartarum, Chaetomium funicolaおよびAspergillus nigerが分離された. 注意深い設計・建設・修復および病院のたゆまない努力をともなう活動とメンテナンスが真菌による人への曝露を最小限にするために必要とされると思われるが, 今後の検討課題でもある.

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高齢の尿道カテーテル留置患者における尿路感染は高率で, 菌血症に進行する頻度も高いが, 自覚症状が少なく診断が遅れることも稀ではない. そのため, 一般には推奨されていない細菌尿の判定は, 高齢者におけるハイリスク群判別の指標になり, かつ症候性感染発症時の対応にも有用と考え検討した. 尿道カテーテルを3日以上留置した65歳以上の患者を対象に, 症候性感染移行前の細菌尿 (10⁵CFU/mL以上) を推定するために膀胱炎症状と軽微な発熱 (≧37.5℃), 尿混濁, 尿試験紙検査を毎週1回詳細に調査し, プロスペクティブに検証した. 対象患者44名 (平均81歳) に対し計141回行った尿細菌培養では, 10⁵CFU/mL以上の細菌尿検出を至適基準とした場合の発熱/膀胱炎症状/尿混濁のいずれかを有する場合の感度は65%で, たとえ測定者間誤差のない詳細な観察を行っても1/3の細菌尿症例を見逃していた. また発熱の感度は38℃ 以上では3%, 37.5℃以上では19%, 膀胱炎症状の感度は35%, 尿混濁は56%であった. 一方, 尿試験紙による尿白血球または亜硝酸塩陽性の感度は90%以上, 尿白血球 (+++) *注1) もしくは亜硝酸塩 (強陽性) *注2) の場合の有効度は78%であった. 高齢者では, 臨床症状/兆候だけでは細菌尿の指標としては不十分であり, 尿試験紙による定期的な評価が必要と考えた.

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セルロース製スポンジモップ (Sモップ) の性能評価の一環として, 清拭効果を模擬汚れ使用による汚れの捕捉効率で評価し, 一方, 細菌増殖性と保水量との相関についても検討し, あわせて混糸製モップ (フラットモップ, ケンタッキーモップ) との比較検討を行った. Sモップの汚れ捕捉効率は, タルク, 蛍光クリーム, 濾紙粉末のいずれにおいてもほとんど回収残しがなく, 最も優れていた. また, 器械絞り後の保水量および室内乾燥中の保水量は, Sモップが最も少なく, これに相関して細菌の増殖性も低レベルであった. Sモップでは, 専用絞り器を使って器械絞りをし, 湿度70%以下の室内に放置すれば, 細菌増殖が起こりにくい微保水レベルに速やかに移行させることができ, 次回の清拭時に床面に細菌を持ち込まない作業が可能であった. 汚れ捕捉効率が高く乾燥に優れたSモップと専用絞り器をセットで使用することは, 環境中からの易感染宿主感染防止の点で, きわめて有効に機能することが示唆された.

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さいたま市では, 麻しんの根絶を目標に, 正しい知識の普及啓発, ワクチン接種の完全実施, 患者の全数把握による発生動向調査を実施している. 2007年4月以降, さいたま市において, 例年にない麻しんの発生がみられた. 本研究では, 報告された麻しん患者について解析し, さいたま市における初めての麻しん流行を評価した. 第14週 (4月2日から8日) から第27週 (7月2日から8日) にかけて報告された麻しん全症例を対象とした. 把握された麻しん患者の総数は422例だった. 週ごとの報告患者数は, 第22週 (63例) をピークに漸減した. 報告患者全体でのワクチン接種の状況は, ワクチン既接種者142人, 未接種者187人, 不明者93人だった. 年齢5歳階級でみると, 15-19歳が最も多く31%を占めた. 年齢階級別にワクチン接種の状況をみると, 生後12月未満では全症例にワクチン接種歴がなく, 15-19歳では41%にワクチン接種歴が認められなかった. 麻しんの排除にむけた対策として, 定期予防接種の徹底と対象年齢の再考が, 重要な課題と考えられた.

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広島大学病院における抗MRSA薬の使用実態調査を行った. 2002年6月および2005年6月の当院入院患者のMRSA検出状況, 注射用抗MRSA薬の処方状況, 血中濃度測定 (以下, TDM) 実施状況, ならびに2005年6月のTDM実施後の用法用量および血中濃度推移の変化を調査した. 抗MRSA薬は調査期間中それぞれ31名, 35名に投与されており, このうち29.0%および31.4%はMRSA未検出患者への投与であり, 細菌検査未実施例も認められた. TDM実施率はそれぞれ25.8%, 65.8%と, 上昇が認められた. 2005年6月の抗MRSA薬平均投与期間は全体で14.2 (2～56) 日, MRSA検出例で14.7 (3～56) 日, 未検出例で12.0 (2～24) 日であり, 有意な差は認められなかった. TDM実施25例のうち, 再測定のあった例では66.7% (8/12) で当院の推奨血中濃度域に推移させることができたが, 平均投与期間はTDM実施群で16.4 (5～56) 日, 非実施群で9.8 (2～29) 日とTDMによる投与期間短縮は認められなかった. 投与方法の最適化が投与期間短縮などに結びつかないことは, 評価基準のはっきりしない予防的投与や安易な薬剤選択が要因となっていることも予想される. 今後は症例ごとに投与目的を把握していくとともに, 抗MRSA薬の使用基準を明確にするなどの対策が急務であると考えられる.

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多剤耐性菌の出現は広域スペクトルの抗菌薬の乱用や長期間の使用が影響している. そのため, 抗菌薬の漫然とした使用を制限することが必要である. 当院では, 2005年12月からカルバペネム薬の使用許可制を導入し, 抗菌薬の適正使用に関する情報提供を積極的に行なった. その結果, カルバペネム薬の使用量は2005年には12,993本であったが, 2006年では4, 815本と有意に減少 (p<0.01) した. さらに, 緑膿菌のimipenem (IPM) 耐性率は12.5%から6.6%に減少 (P<0.05) し, 多剤耐性緑膿菌の検出率は3.0%から1.3%に減少した. このように, カルバペネム薬の使用制限により顕著にカルバペネム薬の使用量が減少し, 耐性菌の検出率を低下させることができた. また, カルバペネム薬の投与方法は1回2本を1日2回投与や1回1本を1日3回投与する方法が増えるなど, PK/PD理論的に有効な投与方法が増えた. このように, 使用制限だけでなく適正使用を促すシステムの有用性は高いといえる.

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消化器外科手術サーベイランスデータから, 対象者の背景因子やドレーン留置, 抗菌薬の使用について記述し, 症例数の多い胃手術, 胆嚢手術, 結腸手術におけるSSIリスク因子について検討した. JNISに準じたSSIサーベイランスを2003年7月から2005年7月の期間実施した. 手術時間は各手術の75パーセンタイル値以上を長時間手術とした.
全体のSSI発生率は13.6%であり, 上部消化管手術に比べ下部消化管手術が高かった. 多変量解析の結果, 胃手術では長時間手術 (OR=2.595%CI;1.5-4.2), 術中抗菌薬追加投与あり (OR=1.795%CI;1.0-2.9), 結腸手術では創分類 (OR=3.395%CI;1.8-5.9), 人工肛門造設 (OR=2.295%CI;1.1-4.7), 長時間手術 (OR=2.095%CI;1.3-3.1), 絹糸の使用 (OR=1.995%CI;1.1-3.2) がリスク因子であった.胆嚢手術では創分類3以上 (OR=3.2) がリスク因子で, 内視鏡外科手術 (OR=0.3) はSSIの予防因子であった.
欧米での報告と同様の因子が抽出された.長時間手術の指標は, 日本の手術時間分布の75パーセンタイル値が適切であることが示唆された. 欧米とは医療環境が異なるわが国におけるSSIリスク因子を明らかにすることは, SSI予防の観点から有用なことと考える.

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地域における院内感染対策のためには, 感染症情報の共有化をはかり, 感染対策を一定レベルまで高め, また維持する必要がある.
鹿児島県下の院内感染対策の実情を把握し, 鹿児島県医師会および鹿児島ICTネットワークの今後の活動の指標とするため, 鹿児島県医師会会員医療機関に2006年9月, 鹿児島県内の20床以上の病床を持つ265病院を対象に, 院内感染対策と職業感染予防対策についてアンケートを行った.
265病院中132施設 (50%) から回答が得られた. 鹿児島県での問題はICT組織率の低さで, 全病院で58%, 200床以上の病院でも28%の病院で組織されていなかった. 種々の感染対策や職業感染予防対策の導入など, 病院間での差が見られ, さらに全国と比べて対策に遅れをとっているものも見られた.
ICTネットワーク, 医師会, 感染症関連学会, および行政組織は, 院内感染防止のために, 各病院への支援を行っていかなければならないと考えられる.

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看護学生の感染防止に関する理解と臨地実習における感染防止対策の実施状況について把握することを目的として, 臨地実習終了後にアンケート調査を行った. 対象は看護大学看護学科の3年次の学生78人である. その結果, 学生は病原体の感染経路についての正しい理解が充分ではなく, 「標準予防策」「看護ケアと感染防止」「職業感染防止」「感染管理におけるインフォームド・コンセント」について学習の必要性を感じていた. また, 学生が最も心がけていた感染防止対策は手洗いであった. さらに, 多くの学生が感染防護用具を使用して臨地実習を行っていた. 特に, 手袋については, 96.2%の学生が使用していたが, 一方で, 3.8%の学生は使用していなかった. 今後の課題として, 感染経路の遮断という感染防止の基本原則をふまえた教育内容や方法の検討, および, 看護ケアの内容に関連した感染防護用具の使用状況を把握し, 適切な方法で感染防護用具を使用できるような教育方法の検討が考えられる.

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