環境感染
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22 巻 , 2 号
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  • 雑賀 威, 舘脇 光弘, 金山 明子, 小林 寅哲
    2007 年 22 巻 2 号 p. 75-78
    発行日: 2007/06/28
    公開日: 2010/07/21
    ジャーナル フリー
    「Loopampレジオネラ検出試薬キットE」 (栄研化学) を用い環境水からのLegionella属菌の検出について各種検討を行った. 本キットによるLegionella属菌検出限界は3.7×101CFU/testと添付文書記載値とほぼ同等であり, 実際の環境水からの検出では培養法陰性100検体中17検体でLAMP法によりLegionella属菌が検出されたことから, 実際の使用に際しては, 培養法より感度が優れていることが明らかとなった. 特異性に関しては, 環境水から主に検出される5菌種の標準株を用いて検討した結果より, これらの菌の高菌量存在状況下においても, 本キットによる偽陽性は認められなかったことから, 本キットの優れたLegionella属菌特異性が確認された.また, リアルタイム濁度測定装置を用いた判定と白濁の目視による判定結果は全て一致していたことから, 必ずしも専用の判定機器を用いなくても判定が可能であることが確認された. 以上のことより, 本キットは迅速かつ確実なレジオネラ感染防止あるいは感染再発防止対策に有用であると考えられた.
  • 金澤 悦子, 高橋 正美, 國島 広之, 光武 耕太郎, 金光 敬二, 加來 浩器, 賀来 満夫
    2007 年 22 巻 2 号 p. 79-84
    発行日: 2007/06/28
    公開日: 2010/07/21
    ジャーナル フリー
    今回我々は, 中心静脈カテーテル関連血流感染 (以下CVCA-BSI) の対策の評価と改善に役立てるために, 2004年6月から18ヵ月間, 全部署を対象にサーベイランスを行った.
    調査期間中の全病院における中心静脈カテーテル挿入患者数は, 2290件であり, それぞれの病棟におけるカテーテル使用状況に季節的な変動は認めなかった. CVCA-BSI事例は, 176件 (8%) であることを確認した. 各病棟におけるCVCA-BSI発生率を比較してみると,(1) 内科病棟6.1%,(2) 外科A病棟6.0%,(3) 外科B病棟2.9%,(4) ICU1.4%であり, 内科病棟の発生率がICUに比べて高いことがわかった. その内科病棟を重点的に調査した結果, マキシマルバリアプリコーション実施率は, 71%を越えており, 4部署の中では最もよく実施されていた. しかし, 検出された分離菌では表皮ブドウ球菌が72.2%を占めていたことから, カテーテル挿入時の操作やカテーテル管理, 補液の調剤などの改善が必要であろうと示唆された.
    我々は, 留置件数や感染症例の多い部署で重点的にサーベイランスを行い, 感染率低減の取り組みを継続する必要があると考えた.
  • 西 圭史, 中村 貴枝子, 岡崎 充宏, 永井 茂, 小林 治, 河合 伸
    2007 年 22 巻 2 号 p. 85-90
    発行日: 2007/06/28
    公開日: 2010/07/21
    ジャーナル フリー
    抗MRSA注射薬の適正使用を目的として2004年9月末日から塩酸バンコマイシン (VCM), テイコプラニン (TEIC), アルベカシン (ABK) の投与全症例に対して, 医師, 看護師, 検査技師, 薬剤師によるラウンドを行い抗MRSA注射薬の投与が必要な症例か否か, 必要であれば有効な血中濃度で治療が行われるよう血中薬物濃度測定 (TDM) の実施を推奨し, また適応外使用や漫然とした長期投与にならないようラウンドを行っている.今回はラウンド実施以前の2004年1月~9月 (I期) とラウンド実施以降の2004年10月~2005年6月 (II期), 2005年7月-2006年3月 (III期) において, これら抗MRSA注射薬の使用状況について検討した.その結果, 抗MRSA注射薬使用症例は時期を経るとともに減少し, VCMのTDM実施率は有意 (p<0.001) に増加し, ABKの適応外使用もI期とIII期では有意 (p=0.03) に減少した.また投与期間は減少傾向が見られ, さらに有効血中濃度達成率, TEICの初回負荷実施率は増加傾向を示した.連日の全症例に対するICTラウンドを行うことにより確実な診断がなされた後に効果的な薬物治療が行われるようになったことが示唆された.
  • 小椋 正道, 矢野 久子, 村端 真由美, 岡田 忍, 和田 順子, 寺島 宏, 岡本 典子, 脇本 幸夫, 下鶴 紀之, 古川 浩, 奥住 ...
    2007 年 22 巻 2 号 p. 91-97
    発行日: 2007/06/28
    公開日: 2010/07/21
    ジャーナル フリー
    超高齢化社会に伴い, 訪問入浴サービスの利用者は増加していくと予測される. 訪問入浴サービスは入浴器具を利用者毎に洗浄して使用するため, 入浴器具や入浴サービス提供者の手が微生物汚染していると交差汚染する可能性があると推測できる. そこで, 訪問入浴におけるエビデンスに基づいた感染予防策を検討するために, 褥瘡があり臥床状態の10名の入浴サービスに使用した入浴器具と入浴サービス提供者の手のMRSA汚染の実態を調査した. その結果, 入浴介助前, 洗浄後の入浴器具からMRSAがそれぞれ4.3% (4/92), 5.2% (6/115) 検出され, 入浴介助前および手洗い後の入浴サービス提供者の手 (手掌および上腕部) から1.2% (2/168), 4.0% (2/50) 検出された. 検出されたMRSAのPulsed-field gel electrophoresis (PFGE) 解析では, 入浴介助前の入浴サービス提供者の手掌に付着していたMRSAと入浴介助後の担架ネットから検出されたMRSAのフィンガープリソティングタイプが一致しており, 訪問入浴を介した微生物伝播が示唆された. 不十分な洗浄や手洗いにより入浴器具や入浴サービス提供者の手掌等が汚染していた場合, 褥瘡のある利用者では訪問入浴サービスを介してMRSAに代表される微生物が利用者間で伝播する可能性があると推察された.速乾性手指消毒薬の導入や入浴器具の洗浄方法など, 適切な予防策の整備や研修の実施が必要であると考えられた.
  • 一処置一手洗い及び手袋着用の導入と感染予防行動の定着の効果
    渡部 節子, 下之薗 ルリ子, 大日向 里美, 藤田 陽子
    2007 年 22 巻 2 号 p. 98-104
    発行日: 2007/06/28
    公開日: 2010/07/21
    ジャーナル フリー
    NICUにおけるMRSAは, 手洗いの励行や隔離処置にも関わらず保菌率が高く, 院内感染として重要な問題となっている.当院においても流水と石鹸または消毒薬による手洗いの励行, 手指消毒薬の使用など感染予防策を推進してきたが, MRSA保菌率を減少させるには至らなかった.そこで今回, 新たな感染対策として医療従事者の一処置一手洗い (手指消毒) 及び手袋着用の導入とその定着を試みた.その結果, 医療従事者の感染予防行動の定着と共に, NICUにおける入院児の新規MRSA保菌率が対策前1年間 (2000年8月-2001年7月) で平均8.8%であったのに対し, 対策後1年間 (2001年8月~2002年7月) は0%となり, また, 対策後5年間 (2001年8月~2006年7月) の平均は2.1%と減少した.
    以上のことから, NICUにおけるMRSA伝播予防対策として, 一処置一手洗い (手指消毒) もしくは手袋着用は有効であることがいえる.
  • 猪野 元由美, 山内 勇人, 河野 恵, 土手 恵子, 大西 誠
    2007 年 22 巻 2 号 p. 105-108
    発行日: 2007/06/28
    公開日: 2010/07/21
    ジャーナル フリー
    当院はリウマチ性疾患患者が240床中80%を占めるインフルエンザのハイリスク集団であり, 予防的サージカルマスク対策や外来有熱患者のトリアージによる飛沫予防策を主とする総合的なインフルエンザ対策が有効に機能している.職員がインフルエンザに罹患した場合, その感染力の強さから, 職員間や患者への二次感染は院内感染対策上大きな問題となることから就労停止は必至となるが, 罹患職員の欠員は医療の質の低下に至る可能性がある.しかし, 就労停止期間を明確に規定するものはない.そこで, 総合的なインフルエンザ対策継続下において, インフルエンザ罹患職員の就労停止期間短縮の可能性について検討した.2004年度および2005年度に罹患した13名の職員に対して, 「完全解熱 (1日を通じて37℃ 以下) の翌日に迅速検査が陰性であれば, サージカルマスク着用下に勤務可」とした結果, 就労停止期間は「最低5日間」としていた当院の規定から, 3.38±1.04日に有意に短縮された.罹患職員就労後の二次感染は入院患者, 職員ともに認めず, 入院での患者発生数は2004年度3名のうち2005年3月以降0人, 2005年度も入院時持込み患者の1名のみと良好な結果であった.今回の基準は当院においては妥当なものと考えられ, 施設に適した総合的なインフルエンザ対策を行うことにより, ハイリスク集団である当院においても, 罹患職員の就労停止期間短縮が可能と考えられた.
  • 門谷 美里, 畑中 重克, 高橋 陽一
    2007 年 22 巻 2 号 p. 109-112
    発行日: 2007/06/28
    公開日: 2010/07/21
    ジャーナル フリー
    当院にて, 臨床検査技師を対象に手指衛生に関する意識調査を実施した結果, 手指衛生の必要性の認識度やその方法の理解度は低く, 技師間差があることが判明した. そこで, 手洗いのタイミング, 具体的な各業務における手袋の必要性の有無, 手袋着用時の遵守事項などについて, 臨床検査室におけるガイドラインを作成すると共に手指衛生に関する教育を行った. 5ヶ月後に同様の意識調査を実施した結果, 意識に改善が認められた. さらに, 手指衛生用品の使用量も増加しており, 実践が伴っていることがうかがえた. 以上のことより, 臨床検査室におけるガイドラインの作成及び教育の実施は, 臨床検査技師の手指衛生習慣の改善に有効であったと考えられた.
  • コンピュータ用マウスの細菌学的検査結果
    舛森 直哉, 国島 康晴, 高橋 聡, 伊藤 志織里, 伊藤 直樹, 塚本 泰司, 松川 雅則
    2007 年 22 巻 2 号 p. 113-117
    発行日: 2007/06/28
    公開日: 2010/07/21
    ジャーナル フリー
    電子カルテの導入により医療環境内にコンピュータが新たに設置された. 多数の医療従事者が頻回に使用するコンピュータ用マウス (computer mouse: CM) の汚染状況を把握する目的で, 2006年2月1日に泌尿器科病棟に設置している16台のCMの拭い取り細菌調査を行った. 設置型コンピュータ (9台) とラップトップ型コンピュータ (7台) では異なる型のCMを使用していた. ラップトップ型コンピュータは, 投薬や点滴などの際にベッドサイドまで運搬させて使用していた.なお, 検討時点では2名のMRSA保菌者が入棟していたが, 明らかなアウトブレークは認めていなかった. 検体はCMの手掌が接する本体部分, 左クリックボタンおよび中央のスクロールボタンの3箇所より採取した. すべてのCMより何らかの細菌が検出されたが, 特にスクロールボタンから多数の菌が検出される傾向があった. 1台のラップトップ型CMのスクロールボタンより1名の保菌者と同一のMRSAが検出された. 一方, 緑膿菌は検出されなかった. 定期的な環境微生物調査は必要ないものの, CMがアウトブレーク時の間接的な感染源になりうる可能性が推測された.
  • 村田 昌之, 古庄 憲浩, 藤本 弥生, 金本 陽子, 大田黒 滋, 小川 栄一, 安原 亨, 山本 尚子, 林 純
    2007 年 22 巻 2 号 p. 118-121
    発行日: 2007/06/28
    公開日: 2010/07/21
    ジャーナル フリー
    WD-32は, 汚染医療器具・用具の80℃10分熱水処理による消毒を目的として開発された, 洗浄・熱水処理・乾燥の工程を全自動で施行できる小型卓上型ウオッシャーデイスインフェクターである. 今回, そのウイルス除去性能について検討した. 対象は, B型肝炎ウイルス (HBV), C型肝炎ウイルス (HCV), およびヒト免疫不全ウイルス (HIV) 感染者血清と感染者より分離したウイル液ノロウイルス, アデノウイルス19型とした. 感染者血清あるいはウイルス液を添加した薬匙をWD-32内の格子状ラックに置き, 標準コースでの洗浄後, 回収した液中のウイルス遺伝子増幅あるいは細胞変性効果の測定によりウイルス除去性能を検討した. 洗浄工程中の庫内の温度測定はレコーダソフトにより行った. 洗浄・消毒処理後, HBV, HCV, HIV, ノロウイルス遺伝子は検出されなくなり, アデノウイルスの細胞変性効果は認めなくなった. 洗浄工程中の80℃10分の熱水処理時間は確保されていた. WD-32によるウイルス汚染器具の洗浄は有効と考えられた. また, 小型のため, 汚染器具を現場で洗浄できることから, 作業者の負担を軽減でき, さらに作業に伴う感染のリスクを軽減できると考えられた.
  • 田村 健悦, 中居 肇, 平賀 元
    2007 年 22 巻 2 号 p. 122-127
    発行日: 2007/06/28
    公開日: 2010/07/21
    ジャーナル フリー
    青森県八戸市を中心とした地域医療圏の中核を担う総合病院2施設問において共通様式で抗菌薬使用ガイドラインを作成し院内に提示した. 同時に抗菌薬の使用動向と細菌感受性率の推移のサーベイランスをおこない, 適正使用を呼びかけた. その結果, ガイドライン発行直後から抗菌薬の総使用量は両施設とも年間約5%ずつ減少した.
    イミペネムの使用量推移とP seudomonas aeruginosa (P. aeruginosa) 感受性率に2施設間で格差がみられ, 総使用量の違いが要因のひとつとして考えられた. また2施設を除いた近隣の他の医療機関における感受性率はより低く推移していた. 今後は地域の抗菌薬使用動向も把握する必要があると考えられる. 医療連携がすすむ中, 耐性菌対策は施設内だけの取り組みだけでは不十分で, 地域ぐるみで使用ガイドラインを提示するなど, 抗菌薬の適正使用を厳格に推進していく必要がある.
  • 西島 真知子, 澤村 加代子, 丸山 久美子, 藤井 裕史, 佐藤 泰彦, 高橋 利弘, 伊藤 清隆
    2007 年 22 巻 2 号 p. 128-132
    発行日: 2007/06/28
    公開日: 2010/07/21
    ジャーナル フリー
    当院では院内感染対策の一環として職員のインフルエンザワクチン (以下ワクチン) 接種を推奨しており, 2004/2005年シーズンには看護師286名中73.1% (209名) がワクチン接種を行っていた. しかし, 全看護師の16.1% (46名) が同疾患に罹患し, 日常診療業務に支障が生じた. そこで今後のインフルエンザ感染対策に役立てるために, 看護師におけるワクチン接種の有効性について検討した. 全看護師を対象に職場調査を行い同期間のインフルエンザ罹患者を抽出し (1) ワクチン接種の有無 (2) 勤務部所別,(3) 年代別にインフルエンザ罹患率, また (4) ワクチン接種の有無によるインフルエンザ罹患後の病欠日数について比較検討を行った. その結果, ワクチン接種者の罹患率は12.9% (27名) であり, 非接種者の罹患率24.7% (19名) より有意に低かった (P=0.03). ワクチンの有効性はA型よりもB型が低い傾向があり, 罹患率は勤務部所別で有意差はみられなかったが, 病棟では院内感染が疑われた. また, 年代別の罹患率を比較すると, 20代・30代においてワクチン接種の有効性が高い傾向が認められた. 罹患後の病欠日数はワクチン接種の有無で有意差はなかった. 以上の結果から, 今後もワクチンの有効性を更に啓蒙し接種率を向上させ, 流行期にはマスク着用等の院内感染対策を行い, 職員の健康管理, 病院機能の維持につなげる必要があると考えられた.
  • 池田 義明, 高坂 久美子, 桑原 典子, 宮村 耕一, 野村 史郎, 宮田 完志
    2007 年 22 巻 2 号 p. 133-136
    発行日: 2007/06/28
    公開日: 2010/07/21
    ジャーナル フリー
    医療従事者のワクチン接種は, ハイリスク者へのインフルエンザの伝播を防止するだけでなく, 自身がインフルエンザに罹患しても重症化を防ぐことができるため重要である. 今回, 当院職員のインフルエンザワクチンの接種状況を把握し, ワクチン接種率を向上するための対策について検討した. 2006年4月に当院職員1,212人を対象にワクチン接種に関するアンケート調査を各部署無記名で行った. 当院職員の2005年度のワクチン接種率は72.6%であった. アンケート回収率は72.4%で, ワクチン接種者および非接種者の回収率はそれぞれ74.9%, 65.7%であった. アンケート回答者のインフルエンザ罹患率は5.8%で, ワクチン接種者および非接種者のインフルエンザ罹患率はそれぞれ5.7%, 6.0%であり両群に有意な差はなかった. ワクチン接種後の副反応 (重複回答可) は41.8%に認められたが治療を要する副反応はなかった. 来年度のワクチン接種希望者は77.9%であったが, 今年度ワクチン接種しなかった者のうち80.5%は来年度も希望しなかった. ワクチン接種を希望しない理由は「してもかかることがある」42.3%, 「しなくてもかからない」34.0%の順に高かった. これらのことから, ワクチン接種の意義や有効性および副反応に関する職員への教育・啓蒙, ワクチン費用の公費化, ワクチン接種機会の増加, ワクチン接種率などの継続的な調査と報告, ワクチン接種率の向上対策の継続的な検討などが必要であろう.
  • 前田 修子, 滝内 隆子, 小松 妙子
    2007 年 22 巻 2 号 p. 137-143
    発行日: 2007/06/28
    公開日: 2010/07/21
    ジャーナル フリー
    我々は, “訪問看護師を対象とした感染管理教育プログラム (以下, 本プログラム)” を開発し, その学習項目のひとつ「手洗い・うがい」について研修会を実施することにした. 実施に先立ち, 研修会の学習内容・方法の検討を目的に, 参加者に予め設定した学習目標・内容に対する修得度 (17項目) と訪問看護の実践を通して, 困ったこと・疑問なこと・知りたいこと等 (自由回答式質問) を調査した. その結果,(1) 全項目の修得度は5点満点中3.5点, 手洗い3.6点, うがい3.3点であり十分な修得状況とは言い難く, 本プログラムで「手洗い・うがい」は妥当と考えられた.(2) 自由回答式質問の結果, [困っていること] として, 主に訪問先で手洗い・うがいがしにくい状況や, [知りたいこと・身につけたいこと] として, うがいの方法に関する内容がみられた. これらは予め設定した学習内容と重複していたが, 研修会では洗面所を借りられない場合の対処方法を学習内容に追加する必要があると考えられた. (3) 手洗い・うがいの目的や適応基準といった基本的事項の修得度は高かったが, 石けん等必要物品の準備・持参に関する項目は低かった. 研修会では, 修得度の高い項目は存の知識・技術を再認識できるように要点や留意点の説明を中心とし, 修得度が低い項目は具体的に理解しやすいように, 演習 (実技・必要物品の見学) が必要と考えられた.
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