【目的】 CNS・CNが急性期病院の病棟での非がん疾患患者に対し，ACPを開始したきっかけと初回のACPの看護実践のつながりを明らかにする．

【方法】 質的記述的研究デザイン．

【結果】 研究対象者はCNS・CN8名．逐語録から6カテゴリーを抽出．【医療者と患者の意向の相違に対応する必要があるため】，【患者の意向に依らない代理意思決定での家族の苦悩を避けるため】，【患者の病態を捉え今ACPが必要と判断するため】をきっかけにACPを開始し，【患者や家族の病態の理解度や受け止め方を確認する】【最期の時までどう過ごすか患者や家族の意向を確認する】【身体的状態や治療方針から看護の方向性を見出す】ことを実践していた．初回のACPの実践は，きっかけによって一定の傾向がみられた．

【結論】 CNS・CNはきっかけに応じて初回のACPを構成しており，患者・家族の状況に応じた柔軟な支援の姿勢が示されていた．

Elderly day service centers aim to maintain or improve the daily life functions of users to live an independent daily life at home, even if they become dependent on long-term care. However, when elderly day service users have difficulty living an independent daily life at home, many also use the accommodation services of the center at their own will and request of their families. In this report, we present a case of end-of-life care at an elderly day service center with accommodation facilities. The user attended two advance care planning (ACP) meetings with her family and a medical and long-term care support team at the day service center. She did not receive artificial hydration, nutrition, or cardiopulmonary resuscitation according to the ACP, although she had difficulties eating and breathing. She enjoyed conversation with other users and the caregivers and participated in various day service center activities until she died there peacefully. Herein, we discuss various parameters towards evaluating the potential of end-of-life care and death at an elderly day service center with accommodation functions. These include the importance of ACP for decision-making during end-of-life care, people’s opinions about medical treatments during the final stages of life, the ideal place they want to die, the quality of life and death, the importance of the palliative approach and hospice services. In summary, day service centers with accommodation facilities may be ideal places for end-of-life care and death by providing a high quality of life for the elderly.

【目的】 介護付き有料老人ホームにおける入所時から看取りまでの各段階での「急変時や終末期における医療等に関する事前意思確認」の実施状況や，事前意思確認実施に影響する要因を検証することである．

【方法】 2020年1月～3月に全国の介護付き有料老人ホーム1,800施設に郵送法での無記名自記式質問紙調査を行った．

【結果】 285施設（15.8%）から回答があり，看取りを行っている252施設を分析対象とした．事前意思確認は入居時に8割，体調悪化時や看取り期には9割以上で実施されていたが，日々の生活上での実施は半数であった．事前意思確認実施と関連がみられたのは，看取りに関する外部研修の参加，相談員の積極性，逝去者の見送りの方法であった．

【結論】 介護付き有料老人ホームでの施設内看取り実現には，日々の生活の中での事前意思確認をプロセスとして継続していく「アドバンス・ケア・プランニング」の視点や，死をタブー視せずに高齢者から今後についての語りを引き出すきっかけづくりが重要であることが示唆された．

【目的】 看取りに伴う訪問看護師の悲嘆と，それを乗り越えるレジリエンスがグリーフケア実践（GC実践）および最終的なグリーフケア・アウトカム（GCO）にどのように寄与するかを明らかにする．

【方法】 全国24時間体制訪問看護事業所（厚生局・都道府県のデータベース）1,251か所から無作為抽出し，1年以内に看取りを経験し同意を得た訪問看護師に無記名WEB調査を実施した．分析にはパス解析（最大尤度推定）を用い，モデル適合度をχ²/df, CFI, RMSEAで評価した．

【結果】 182名の有効回答を得た（有効回答率14.5%）．モデル適合度は，χ²/df=2.57, CFI=0.89, RMSEA=0.09であり許容範囲であった．レジリエンス→GC実践の経路に有意な正の影響を認めたが，悲嘆→GCO経路およびレジリエンスを介する間接効果はいずれも認められなかった．

【結論】 訪問看護師のレジリエンスはGC実践を促進する一方，悲嘆はGCOへの直接的寄与を示さなかった．回答率の低さなど限界を踏まえ，さらなる検証が必要である．

【目的】 研究目的は，高齢介護者の在宅看取りについての自己効力感を高める要件を明確化することである．

【方法】 質的記述的研究．家族を在宅で看取った高齢介護者に半構成的面接調査を実施．逐語録からコードを抽出し抽象度を高めカテゴリー化．

【結果】 令和3年2月～3月に5名の介護者（平均年齢81. 8歳，療養者が死亡後3ヶ月～29ヶ月）に面接調査によりデータを収集．「自分は最期まで在宅で介護を続けていくことができる」という介護者の自己効力感を高める要件として，「療養者と介護者の良好な関係」「療養者の意思表示と安定した経過」「介護者の力量」「医療・介護サービスの活用」「家族や友人のサポート」が明らかになった．

【結論】 在宅看取りにおける自己効力感を高める要件として「療養者と介護者の良好な関係」「家族や友人のサポート」が明らかになった．また，「療養者の意思表示と安定した経過」「介護者の力量」「医療・介護サービスの活用」を導く訪問看護師の支援の必要性が示唆された．

【目的】 本研究の目的は，Virtual Reality（VR）を用いた家族関係重視型ACPプログラムの高齢者単独参加群と高齢者・家族参加群を比較し，それぞれの効果を明らかにする．

【方法】 オリジナルのACPのためのVR動画を含む家族関係重視型プログラムを開発した．介入では本人・家族がVR動画の体験を共有後，ACPプログラムを実施した．

【結果】 対象者は高齢者88名（そのうち単独参加した高齢者：高齢者単独参加群48名（54.5%），家族と参加した高齢者：高齢者・家族参加群40名（45.5%）），家族：家族参加群40名，合計128名であった．高齢者・家族参加群は家族関係尺度の「表出性」「葛藤性」，合計点，共に介入前と比較して介入直後および1か月後，有意に増加した．Advance Care Planning準備性尺度では3群共に合計点において介入前に比べて介入直後，有意に増加していた．

【結論】 家族と参加するACPプログラムでは家族関係を促進させ，本人だけでなく，家族も含めたACPの準備が整うことが示唆され，家族との同伴での参加が推奨された．

【目的】 看護師のアドバンス・ケア・プランニングの現状と所属組織の支援状況との関連について訪問看護師と一般病棟看護師の比較によって明らかにする．

【方法】 訪問看護師480人および一般病棟看護師500人を対象に自記式質問紙調査を実施した．項目は基本属性およびACPの現状であった．

【結果】 「ACPの認識」（p<.001），「ACPの取り組み姿勢」（p<.05）については訪問看護師が有意に高く，「選択に対する姿勢」（p<.001）については，一般病棟看護師が有意に高かった．一般病棟看護師の「ACPの取り組み姿勢」に対して，所属組織の「ACPの取り組み」のβ値が.456と正の影響が示された．

【結論】 訪問看護師と所属組織の間では有意な影響は示されず，どのような組織的な支援が有効であるかは，今後の検討課題である．一般病棟看護師のACP実践は，所属先の「ACPの取り組み」の影響を受けており，先行研究では，病棟看護師がACPを実践できている背景には所属組織の積極的な取り組みや支援の存在が示唆されており，本研究の結果はそれを一部支持するものであった．患者の意思を尊重した希望実現のためには，看護師によるACPの実践を組織全体で支える体制の整備が求められる．

【目的】 本研究は，特別養護老人ホームの認知症高齢者の看取りにおけるケア実践者の意思決定支援に対する認識と姿勢を明らかにする．

【方法】 特養に勤務するケア実践者7名にインタビュー調査を実施した．

【結果】 ケア実践者の意思決定支援に対する認識として，【本人の意思推測は困難である】【家族の代理意思決定に依存する】【入所前の本人の意思決定情報はない】【家族は自然死の受け入れに葛藤がある】【家族は自然死を受け入れることもある】の5つのカテゴリーが抽出された．姿勢として，【本人の意思を尊重する基本姿勢】【本人の意思を確認するための働きかけ】【多職種における意思推測のための連携】の3つのカテゴリーが抽出された．

【結論】 認知症高齢者の意思を尊重する姿勢を念頭に，入所早期からの意思確認のための働きかけと得られた情報を多職種で連携しながら支援していくことが重要である．

[Purpose] To examine the likelihood of discussing advance care planning (ACP) among local residents and identify factors associated with these discussions using logistic regression analysis.

[Methods] A self-administered questionnaire survey was conducted among residents aged ≥40 years enrolled in the Yamagata Cohort Study, which targeted residents in Yamagata Prefecture, Japan. Logistic regression analysis was performed to determine how demographic, social, and health-related factors influenced the likelihood of engaging in ACP discussions.

[Results] Of the 10,560 valid responses analyzed, 34.3% reported experience discussing ACP. Factors significantly associated with ACP discussions included older age, being female, living with someone who needed care, having a family doctor, having a comfortable current income, consulting with family or friends, satisfaction with current life, and awareness of any decline in physical and mental functioning.

[Conclusions] These findings highlight a low rate of ACP discussions in aging communities and reveal key factors associated with ACP discussions. Ongoing efforts to promote ACP in Yamagata Prefecture, which is a super-aging society, should include targeted interventions to encourage ACP discussions based on individual characteristics. Furthermore, integrating ACP in routine medical care and community-based initiatives may enhance engagement and foster a supportive environment for end-of-life discussions.

【目的】 本研究の目的は，日本EOLケア学会学会員における，EOLケアに対する過去の研究動向，今後の研究テーマに関する内容や方法，研究疑問，ならびに研究支援に関する要望を明らかにすることである．

【方法】 2023年1月19日から2月末に，Google formにより学会員全数へ無記名自記式アンケートを，研究倫理審査委員会の承認の上で実施した．分析方法は，単純集計および職種別の違い（χ²検定），研究疑問は質的分析を行った．

【結果】 107名の回答（回収率19.6%）を得た．学会員の研究経験は91.0%，EOLケアに関する研究経験75.7%であった．研究テーマの10項目において，過去に対し今後の比率が増加した．EOLケアの研究に生かすための技術・方法，エビデンスの系統的整理，研究に関する基礎知識の獲得など研究支援に関する要望が多かった．

【結論】 研究活動推進委員会の今後の活動計画に，優先性の高い研究支援に関する内容から反映させていく必要性が示唆された．

【目的】 非がん高齢者を在宅で看取った家族介護者による死にゆく過程の認識を明らかにする．

【方法】 主となる診断名ががん以外の疾患を有した65歳以上の療養者を自宅で看取った家族介護者13名を対象に，半構成的面接調査を実施し，質的帰納的に分析した．

【結果】 家族介護者による死にゆく過程の認識として，【死が近づいているとは感じない】【今は死がそばになくても，いつでも死が訪れる可能性がある】【死は近づいているかもしれないが，まだ大丈夫】【死は近い】【目の前の療養者に集中し，死を見つめない】【大変な状況から逃れたくなり，死を想像する】【最期は突然であっという間】【死後に死を実感する】の8カテゴリーが明らかになった．

【結論】 家族介護者の認識の特徴は，非がん高齢者の死を明確には感じなかったこと，「まだ大丈夫」という見通しや希望をもつこと，介護に集中したり目を向けたりして死を見つめなかったことであった．