本研究では, 全身の健康状態に多大な影響を与えるといわれている健康習慣と咀嚼機能との関連性を, 65～74歳の健康な地域高齢者277名に対して調べた.咀嚼機能は摂取可能食品調査から求められる咀嚼能力 (咀嚼スコア), プレスケールTMによる最大咬合力, ならびに現在歯数の3つで評価した.日常健康習慣に関しては, ブレスローらの報告に準じて, 睡眠時間, 食生活, 間食摂取状況, 肥満, 身体的な運動, 喫煙, 飲酒の7項目について自記式留置調査法を用いて調べた.その結果, バランスよく食品を摂取し食生活に留意していると回答した者は, そうでない者よりも有意に高い咀嚼能力, 最大咬合力ならびに現在歯数を示した (P<0.05).間食日常摂取群では, 非日常摂取群と比較して有意に低い咀嚼スコア値を示した (P<0.05).さらに, 甘味飲料摂取量についても調べたところ, 咀嚼スコアと有意な関連性を示していた.他の健康習慣については, 咀嚼各機能と有意な関連性は認められなかった.これらの結果は, 特に食生活に関する健康習慣が高齢期の咀嚼機能と密接に関係することを示していた.

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日之出歯科真駒内診療所で平成5年3月より平成12年9月までの7年6ヵ, 月間に, 入院下で歯科治療を行った65歳以上の高齢者のうち, 静脈内鎮静法を施行した304例を対象とし, 静脈内鎮静法後24時間以内にみられた合併症を検討した.
平均年齢は73.2±6.6 (S.D.) 歳.鎮静薬はミダゾラム, ジアゼパム, フルニトラゼパムが使用されており, 平均使用量はそれぞれ0.045mg/kg, 0.093mg/kg, 0.008mg/kgであった.
304例中56例 (18.4%) で術中合併症が, 304例中74例 (24.3%) で術後合併症が認められたが, 術中・術後合併症の有無による鎮静薬投与量に差は認められなかった.術後2時間以降も25例で合併症が発生しており, 夜間就眠時にいびきが観察された症例も9例あった.
術後合併症として誤嚥を認めた症例では, 83%で脳梗塞後遺症を合併していた.高齢者では喉頭の閉鎖不全などにより容易に誤嚥を起こす可能性があるとされ, 静脈内鎮静法後は, 出血や口腔内容物の無症状誤嚥と食事摂取時の誤嚥には特に注意が必要と思われた.
以上より, 生理的機能に個人差の大きい高齢者では術前に鎮静薬の効果延長や合併症発症の予測は困難で, 今回の結果でも静脈内鎮静法後4～5時間にわたって, 鎮静薬投与が影響したと思われる合併症が出現していた.したがって, 高齢者に対する静脈内鎮静法は術後4～5時間の経過観察もしくは入院下での施行が望ましいと考えられた.

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65歳以上の高齢者の顎顔面骨折90例について臨床的に検討した.高齢者の顎顔面骨折は全骨折患者の7.7%を占め, 男女比は1.4: 1であった.受傷原因では転倒, 転落が49例 (54.4%) と最も多く, ついで交通事故によるものが31例 (34.4%) であった.部位別では下顎骨単独骨折が60例 (66.7%) と最も多く, ついで頬骨頬骨弓骨折が22例 (24.4%) を占めていた.高齢者の下顎骨骨折における骨折線は, 関節突起が110骨折線中55骨折線 (50%) を占め最も多かった.次いで5歯以上の残存歯を有する有歯顎者では50骨折線中オトガイ部が13骨折線 (26.0%) と多いのに対し, 4歯以下の残存歯を有する有歯顎者と無歯顎者では60骨折線中骨体部が20骨折線 (33.3%) を占めていた.治療法は, 下顎骨骨折65例中非観血的処置が45例を占め, 観血的処置は20例と少なかった.頬骨頬骨弓骨折28例においても経過観察が15例, Gillies法が7例であり, 観血的処置を行ったのは6例のみであった.処置後の経過はおおむね良好であったが, 関節突起骨折に起因する開口時の下顎の偏位や知覚異常が残存する症例が少数みられた.

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ピック病患者における弓鍍の歯軋りを治療する機会を得たので, その概要を報告する.
患者は56歳の女性で, 主訴は歯軋りである.既往は, 胆石症手術, ピック病, 腸閉塞である.1992年にピック病と診断され, 1994年始めより錐体外路症状の発現とほぼ同時期より歯軋りが発現していたが, 放置されていた.1996年に腸閉塞で当院消化器科に入院した際に, 当科に受診した.初診時, ピック病の第m期であった.咬筋の緊張が強く, 大きな音を伴う歯軋りを常に行っており歯牙の咬耗が著しかった.当初, 軟性のエルコフレックス®を用いたオクルーザルスプリントを上顎に装着した.歯軋り音は消失したが, 短時間でエルコフレックス (R) が脱落した.次に常温重合アクリルレジンを添加したところ, 歯軋りの音, 頻度ともに大幅に減少した.さらに経皮低周波通電療法を試みたところ同様に歯軋りが減少した.
今回我々が経験したピック病患者の歯軋りは脳神経疾患に伴う錐体外路症状の一つと思われた.歯軋りの治療にはスプリント療法および経皮低周波通電療法が有効であった.

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慢性関節リウマチ (RA) は多発性関節炎を主症状とする進行性病変で, 中年以降の女性に多い.顎関節では運動痛や雑音, 顎関節強直症の症状がみられる.今回われわれは, RA患者の歯科治療中に生じた習慣性顎関節脱臼の1例を経験したので, その成因について検討した.
症例は74歳男性.6う歯を主訴に老人保健施設より当科へ紹介来院した.3年前にRAを指摘され, 現在の障害度はClass III, 進行度はStage IVで内科, 整形外科で治療中である.投薬は抗リウマチ剤, ステロイド剤, 鎮痛剤などである.2年前に右側顎関節脱臼するも自力で整復した.今回, う歯, 歯周炎や義歯不適合を認めたため, 一口腔単位の歯科治療を開始した.顎関節症状として, 右側顎関節に雑音および疹痛を認め, 最大開口量は25mmであった.画像診断では関節頭のびらんおよび扁平化がみられた.通院困難なため, 入院下で抜歯8本, 保存治療3本, 上顎総義歯, 下顎局部床義歯を作製した.入院治療時に, 頻回に右側顎関節脱臼を生じるようになり, 一時的に自力による整復が困難となり徒手整復を要した.開口制限の指示とともに補綴治療終了後は顎関節脱臼の回数も減少し, 現在は全く認めていない.
RA患者に習慣性顎関節脱臼を有するのはまれである.本症例は, 歯科治療時の最大開口維持や口腔内の疹痛, 抜歯後の咬合高径の低下による低位咬合などが原因で, 外側翼突筋のスパズムが顎関節脱臼の引き金になったと推測された.

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九州大学歯学部第二口腔外科にて1987年から1995年の間に治療された60歳以上の口腔顎顔面領域の悪性腫瘍患者について遡及的に検討した.
総数148例中143例は癌腫症例で, そのうち89.2%は扁平上皮癌であり部位としては歯肉が最も多かった.口腔内の癌腫のうち50%以上が臨床的進展例でステージIII, IVの症例であった.
多重癌が10例に認あられた.68症例は化学療法 (C) と放射線療法 (R) それに手術 (S) の3者併用療法により治療されていた.また, 676%の患者が総義歯, 局部床義歯, 架橋義歯あるいは金属冠を装用していた.
5年生存率は (S+R+C) 併用療法で75%, S療法で70.7%R療法で38.5%, そしてR+C療法で273%であり, 全体では64.6%であった.

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老人保健施設入所中に歯科受診した老年患者101名の全身状態, ADLの評価と口腔清掃能力との関係, 歯科処置内容, 来院時の車椅子等の使用状況および歯科処置中断に至った原因を調査分析し, 老人医療における歯科医療の問題点の検討を行った。
対象者の性別は男性が27名 (26.7%) で女性が74名 (73.3%) であった。対象者全員が1つ以上の基礎疾患を有し, 1人平均2.6疾患に罹患していた。
全身的基礎疾患として痴呆が最も多く, 次いで脳血管障害, 高血圧症, 糖尿病, パーキンソニズム, 虚血性心疾患などの順であった。
当科での歯科処置として義歯の調整, 修理および新製が過半数 (55.4%) を占め, 次いで根管治療 (12.9%), 修復・形成 (7.9%), 抜髄および抜歯 (5.0%) の順であった。
ADLの評価と日腔清掃能力との関係では, ADLの自立度が高いほど口腔清掃能力も高かった。
来院時自力で歩行できる患者は59名 (58.8%) で, この中には杖使用者3名 (3.0%) と歩行器使用者5名 (5.0%) が含まれていた。これに対し, 自力歩行できなかった患者は41名 (40.6%) で, その大部分は車椅子使用者 (40名, 39.6%) であった。
歯科処置を中断した患者は49.5%と高率で, その原因として体調不良, 経済的理由, 患者からの拒否および家族の理解不足などがあげられた。
以上の結果より, 老人保健施設入所中の老年患者の歯科治療においては, 全身的基礎疾患だけではなく患者の家庭環境等も十分に把握し, 家族との対話が極めて重要であることが示唆された。

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岐阜県下にある老人保健施設からの紹介患者106名を対象として, 歯科診療を受けるために必要な能力を調査し, 痴呆との関係について検討した.対象者を痴呆群と非痴呆群に分類し, 口腔清掃能力, 診療に必要な簡単な行為に関する能力および患者や歯科スタッフの安全に関する項目について比較検討した.
その結果, 口腔清掃能力や主訴の表現能力において痴呆群で大きな能力低下を認めた.これに反して, 診療に必要な簡単な行為を行う能力では痴呆群でも80%以上の人に能力があることがわかった.
他方, 患者や歯科スタッフの安全に関する項目では痴呆群の約90%の患者に問題のないことが明かとなった.
これらの結果から, 痴呆に対する十分な知識を有していれば痴呆患者でも80%の患者に歯科診療可能であることが示唆された.

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高齢者の咀嚼能力の基礎データを収集するため, 大阪歯科大学附属病院高齢者歯科における初診患者の残存歯数, 歯の修復状況ならびに咬合支持域の状況について年齢階級別に調査を行った。調査対象は, 平成9年4月から平成10年3月までに当科に来院した初診患者361名 (男性144名, 女性217名) であり, 平均年齢は男性77.7歳, 女性76.3歳である。調査は, 70-74歳, 75-79歳, 80-84歳, 85-90歳, 90歳以上の5つの階級に分類して, 残存歯数, 1歯単位の修復状況 (健全, 充填, クラウン, ブリッジ, カリエス, 有床義歯, 欠損放置), 1顎ごとの欠損状況 (無歯顎, Kennedy分類I-IV) ならびにEichner分類による残存歯咬合支持域の検索を行った結果, 以下の結論を得た。
84歳以下の高齢者の口腔内は, 残存歯の多くが充填・クラウン・ブリッジで, 欠損部は有床義歯で修復していたが, 部分的に残存歯咬合支持域があり, 食品摂取が行いやすい状況にあると思われた。
一方, 85歳以上の高齢者では, 残存歯数が減少し, 残存歯咬合支持域を含む多くの欠損補綴を有床義歯に依存するため, 食品摂取に支障が生じやすい状況にあると思われた。

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