日本消化器がん検診学会雑誌
Online ISSN : 2185-1190
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48 巻 , 6 号
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原著
  • 辰巳 嘉英, 原田 明子, 松本 貴弘, 谷 知子, 西田 博, 菊池 英明
    2010 年 48 巻 6 号 p. 631-635
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/12/15
    ジャーナル フリー
    一般医療関係者における経鼻内視鏡(経鼻)インフォームドコンセント(IC)用DVDへの期待度と理解度を検討した。帯広・釧路地区の医療関係者54名に対して既報のDVDを閲覧し, 印象と自施設での使用希望をアンケート調査した。また, 10項目の理解度テストを行い一般受診者78名のデータと比較した。DVDの印象は, 大変良10名, 良36名, 普通8名であった。自施設での使用希望は, 希望する33名, 希望しない2名, 分からない19名であった。医療関係者と一般受診者の正誤テストの平均点は各々9.6点と9.0点と医療関係者で有意に得点が高かった。検査中の会話可能, 検査の有用性評価, 抗血栓療法者の対応の項目は医療関係者で有意に正答率が高かった。一般医療施設で使用可能な汎用DVDは, 学会ガイドラインなどを考慮した改定の上であれば, 有益であると考えられた。しかし, 医療関係者と一般受診者の間には理解度に差があることに留意が必要と思われた。
  • 宮脇 哲丸, 野瀬 道宏, 佐藤 徹, 菱川 悦男, 井上 雅仁, 渡辺 良之, 横須賀 収
    2010 年 48 巻 6 号 p. 636-646
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/12/15
    ジャーナル フリー
    2002年2月1日から2009年1月31日までの7年間に有症状者に対して8,999例の経鼻内視鏡を行った。この間, 機種はEG-470N, EG-530N, EG-530N2へと性能が向上した。機種の性能向上と, 胃癌診断能の関係につき検討した。470N:3,874例, 530N:3,983例, 530N2:1,134例の内訳は胃癌発見率(0.85%,0.90%,0.88%), 早期癌発見率(0.59%,0.60%,0.53%), 腫瘍形態0-IIa(17.4%,16.7%,16.7%),
    0-IIb(0%,4.2%,0%), 0-IIc(82.6%,79.2%,83.3%), 腫瘍径5mm以下(8.7%,8.3%,0%), 10mm以下(17.4%,16.6%,16.7%)であった。性能の向上にもかかわらず, 診断能は機種間に有意の差を認めなかった。診断能はスコープの性能の差よりも, 術者の技量に左右される可能性が高いと思われた。
  • 島田 剛延, 加藤 勝章, 猪股 芳文, 菊地 亮介, 渋谷 大助
    2010 年 48 巻 6 号 p. 647-654
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/12/15
    ジャーナル フリー
    宮城県内の一部の市町村では, 胃がん検診の受診率向上を目指し, 胃がん検診を申し込んだが受診しなかった人に対して再度検診の機会を設定している。その際, 案内方法は3種類に大別されるが, その案内方法別に平成19及び20年度の受診状況を比較した。案内チラシを市政便り等と一緒に全戸へ配布し, 案内を見た希望者が申し込むという方法では, 想定した未受診者の2.5~4.4%しか受診しなかった。未受診者へ個別に案内状を郵送した場合には10.5~12.8%, 案内状に加えて受診票も個別に届けた場合には15.2~21.8%が受診していた。未受診者へ向けた個人宛の案内送付や, 検診の申込み方法の簡略化により, 検診受診率が向上する可能性が示唆された。今回の検討は, 検診を申し込んだものの受診しなかった人に限定されており, 検診を申し込まなかった人たちへも同様の検討を拡げ, その効果を評価していく必要があると思われた。
  • 島田 剛延, 加藤 勝章, 猪股 芳文, 菊地 亮介, 渋谷 大助
    2010 年 48 巻 6 号 p. 655-662
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/12/15
    ジャーナル フリー
    大腸がん検診の受診率向上を目指し, 以下の2つの検討を行った。1)大腸がん検診未受診者全員に対して再度検診の機会を設定し, その案内を全員に個別に届けた。勧奨により, 受診率は7~10%増加し, 受診した人の60%強は過去5年間の地域検診受診歴がなかった。2)大腸がん検診対象者全員への検査キット配布を行い, 検診申込者だけに検査キット配布を行った年度と比較した。その結果, 前年度13.6%だった受診率が, 平成9年度は21.9%と8.3%増加した。過去3年以内に受診歴のない人の割合も, 平成8年度の20%から平成9年度は43%と大きく増加した。以上より, 全未受診者へ向けて個人宛の案内を送ることや, 検診の申込み方法を簡略化することにより, 検診受診率が向上する可能性が示唆された。これらの対策は, 特にこれまで検診を受診していなかった人たちに対して効果的と思われた。
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