本研究は，療養病床で働く介護職から見た，管理者が看護職と介護職との協働関係を築くために備えるべき能力を測定する尺度である「看護職と介護職の協働関係構築のための看護管理者の能力測定尺度試作版（介護職評価用）」を開発することを目的としている。まず予備調査，測定概念を明確化し，仮尺度の質問項目を作成した。次に平均値と標準偏差及びI-T相関を経て確定した34項目の「看護職と介護職の協働関係構築のための看護管理者の能力測定尺度試作版（介護職評価用）」の開発について，介護職508名から回答が得られ，因子分析，安定性分析・内部信頼性分析，関連尺度との基準的妥当性分析を行った。その結果，尺度全体及び「コンフリクトマネジメント」，「病棟内コミュニケーション」，「信頼の醸成」，「専門性への理解」，「目標共有の取組み」という5つの下位尺度が構成概念妥当性，信頼性，妥当性及び時間的安定性を有することを確認した。

医療従事者の働き方改革は，医療従事者の健康や幸福だけでなく，医療安全の向上にも寄与すると推測される。本研究は，コメディカルの労働量と医療安全に関するアウトカムとの関係を明らかにすることを目的とした。1964年1月から2018年8月までに出版された医中誌Web収載の文献と，2008年8月から2018年8月までに出版されたPubMed収載の文献を対象に，システマティックレビューを行った。その結果，看護師の労働量に関する文献を26件，薬剤師の労働量に関する文献を2件，その他の文献を7件得た。それらの文献には，システマティックレビューが7件，対照群のある観察研究が28件含まれ，無作為化比較試験は無かった。コメディカルの労働量の多さが患者の死亡率に負の影響を与えるという明確なエビデンスは得られなかった。一方で，看護師の労働量が多いと，与薬エラーや集中治療室における院内感染症が増加する可能性が示唆された。

本研究は新型コロナウイルス感染症の感染拡大において，各医療機関がオウンドメディアとして活用可能なWebサイトを通じてどのような情報発信を行っているかを把握することを目的として，全国632の地域医療支援病院を対象に自施設のWebサイト上の患者やその家族，関係者に向けた新型コロナウイルス感染症に関連する項目の掲載状況を調査した。調査の結果，新型コロナウイルス感染症関連の掲載項目は18項目確認でき，面会に関連する項目が602施設（95.3%），帰国者・濃厚接触者相談センターへの相談に関連する項目が423施設（66.9%），PCR検査の実施に関連する項目が138施設（21.8%），電話再診・電話処方に関連する項目が82施設（13.0%）で確認された。多くの医療機関で新型コロナウイルス感染症に関連する情報発信がなされていたが，項目毎に地域差が見られ，状況に応じた情報発信が課題であることが示唆された。