日本図書館情報学会誌
Online ISSN : 2432-4027
Print ISSN : 1344-8668
45 巻 , 4 号
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論文
  • 三浦 太郎
    原稿種別: 論文
    2000 年 45 巻 4 号 p. 141-154
    発行日: 2000/01/31
    公開日: 2017/05/04
    ジャーナル オープンアクセス
    モンタナ裁判に勝訴し終身在職権を認められたキーニーであったが, 判決の翌年にはモンタナの地を離れ首都ワシントンでの職につく。そして終戦後, 戦時体制下にFEAなどで情報の収集・分析を行っていた績を買われて, 彼は民事に関する使節団の一員となり来日した。教育使節団訪日を準備していたCIEで日本の図書館政策を担当する任を得たキーニーは, ら構想した統合的な図書館システムの現を図る。しかし, その中央集権的な構想はCIEの全体的な政策に合致せず, また日本側関係から広く賛同を得ることも適わなかった。そこで, 全国の図書館の代表と会議を重ね, 図書館員の理解を得ようとしていた矢先, 折から右側化を強めていた米政府の方針に基づき, 図書館政策の是非とは無関係な, 共産主義との関わりが理由で, キーニーは帰国を余儀なくされた。
  • 吉田 右子
    原稿種別: 論文
    2000 年 45 巻 4 号 p. 155-167
    発行日: 2000/01/31
    公開日: 2017/05/04
    ジャーナル オープンアクセス
    公共図書館の会的・政的・経済的位置づけを検証した「公共図書館調査」の中から図書館利用についての調査報告書であるベレルソン(Bernard Berelson)のThe Library's Public:A Report of the Public Library Inquiryを検討した。公共図書館におけるオピニオン・リーダーへのサービスというベレルソンの主張がいかにして導かれたのかをベレルソンの研究背景を中心に考察した結果, ベレルソンは, 1940年代の公共図書館の利用状況を浮かび上がらせるために, コミュニティの公共図書館以外の情報源を程に入れながら公共図書館の分析を行っていたこと, レポートにはコミュニケーション研究の手法と理念が反映していたことが明らかになった。ベレルソン・レポートの提言はかならずしも公共図書館の践の場へダイレクトに影響を及ぼさなかったものの, レポートの主張は公共図書館の利用についての本的な論旨を含み, 公共図書館論としてきわめて重要である。
学会記事
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