日本図書館情報学会誌
Online ISSN : 2432-4027
Print ISSN : 1344-8668
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54 巻 , 4 号
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論文
  • 河村 俊太郎
    原稿種別: 論文
    54 巻 (2008) 4 号 p. 223-240
    公開日: 2017/05/04
    ジャーナル オープンアクセス
    東京帝国大学文学部心理学研究室図書室にその管理者かつ利用者であった教授が与えていた研究補助機能を,図書館外の影響を考慮しつつ蔵書構成の側面から明らかにすることを本稿では目的とした。まずは図書室の蔵書に影響を与える要因として,財政制度や大学内の管理制度といった大学制度,世界および日本の心理学の研究動向,そして制度及び物理的な位置と教官の研究分野といった心理学研究室の変遷,この3つの要素を検討した。これを踏まえた上で3つの時期を対象に,出版国,分野ごとの量的な心理学の研究動向と,その時期に購入された研究室の図書とを比較し,研究室図書室の蔵書構成の特徴を分析した。その結果,心理学研究室図書室は,日本の心理学が強い影響を受けていたドイツの図書の収集を一貫して積極的に行ってはいたが,教官に対する研究補助機能は時がたつにつれなくなっていったと結論した。
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  • 松本 直樹
    原稿種別: 論文
    54 巻 (2008) 4 号 p. 241-252
    公開日: 2017/05/04
    ジャーナル オープンアクセス
    ヤングアダルトサービスと障害者サービスに従事する公立図書館職員が用いる情報源について,調査・分析した。結果,職員の属性,サービス,県ごとに選択する情報源が異なることがわかった。具体的には,司書資格を持つ職員はそうでない職員と比べ多様な情報源を用い,担当年数が短い職員は人を介した情報源を用いていた。サービスとの関係では,メディア上に情報がなく,相互協力など協力関係の必要性が高いサービスほど,人を介した情報を用いる傾向が見られた。また,県内での研修機会の有無は,選択する情報源に大きな影響を与えることも分かった。
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研究ノート
  • 安藤 友張
    原稿種別: 研究ノート
    54 巻 (2008) 4 号 p. 253-269
    公開日: 2017/05/04
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究では,指定管理者制度を導入した全回の各公立図書館の現状をあきらかにすることを研究目的とした。調査対象は,図書館経営に指定管理者制度を導入したすべての地方公共団体(67団体)および公立図書館(107館)の両者とした。質問紙法による郵送調査を2007年に実施し,同年10月に128件の有効回答数を得た。その結果,結論として以下の点があきらかになった。(1)指定管理者制度導入の効果に関して,「経費削減」「利用者サービスの向上」は,地方公共団体と指定管理者の両者の認識がほぼ一致していた。(2)制度導入によって生じた問題点である「図書館経営の安定性の欠如」「図書館職員の労働条件の悪化」においては,両者の認識の間に差異がみられた。
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  • 岡野 裕行
    原稿種別: 研究ノート
    54 巻 (2008) 4 号 p. 270-287
    公開日: 2017/05/04
    ジャーナル オープンアクセス
    文学館研究は図書館学や博物館学に比べると発展が遅れている学問分野であるが,それでも近年においてはその数が少しずつ増加している傾向にある。その時期は一般に,全国文学館協議会が発足した1995年以降であると考えられている。この点を確認するために,国立国会図書館の「雑誌記事索引」による文献調査を行ってみたところ,1995年以前と1996年以後との間で文献数やその内容面に関する相違点を見出すことができた。また,同時期には文学館に関する図書についても同様の変化が見られた。すなわち文学館研究は,ここ10年ほどの間に発展していったものと推測される。
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