昭和医学会雑誌
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67 巻, 4 号
選択された号の論文の13件中1~13を表示しています
  • 塩沢 英輔, 矢持 淑子, 瀧本 雅文, 太田 秀一
    2007 年 67 巻 4 号 p. 257-259
    発行日: 2007/08/28
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
  • ―大腿四頭筋拘縮症とダイナミックフラミンゴ療法―
    阪本 桂造
    2007 年 67 巻 4 号 p. 260-266
    発行日: 2007/08/28
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
  • ―遷延する痛みにどう対処するか―
    増田 豊
    2007 年 67 巻 4 号 p. 267-280
    発行日: 2007/08/28
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
  • 井上 達史, 有馬 秀英, 相田 貞継, 横山 登, 清水 浩二, 熊谷 一秀
    2007 年 67 巻 4 号 p. 281-285
    発行日: 2007/08/28
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
    1999年にCenters for Disease Controland Prevention (CDC) のガイドラインにおいてSurgical Sight Infection (SSI) の概念が確立され, その予防策が徹底されるようになり, SSI発生率が5%を下回る施設の報告を目にするようになってきた.しかし, 当院におけるSSI発生率は全国平均と比してかなり高く, 主な原因は術中の清潔操作の破綻にあると考えられた.そこで, 術中腸内細菌の動向を分析し, それを参考に清潔操作を徹底させ, その後のSSI発生率の変化について検討した.方法は術中に切除部の腸管内に色素を投与, 視覚的にcontaminationを把握することにより医師およびコメディカルに清潔操作の教育と徹底に行い, その後サーベイランスを施行した.検討症例は863例で, SSI発生率はサーベイランス前17.1%に対し, サーベイランス後11.2%と有意な低下を認めた.これは術中清潔操作が破綻した症例 (Class III) の減少によりClassII症例の増加したこと, Class IIIにおけるSSI発生率の低下による結果と考えられた.しかし, 術中清潔操作の破綻やClassIIの症例におけるSSI発生がいまだ存在するため, 今後は術中清潔操作をさらに確立することや, 手術室だけでなく病院全体で更なる意識の改善と予防策の施行も必要であると考えられた.
  • ―大腿骨頭回転骨切り術の長期治療成績と摘出骨頭の病理組織学的検討―
    豊島 洋一
    2007 年 67 巻 4 号 p. 286-297
    発行日: 2007/08/28
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
    特発性大腿骨頭壊死症に対し, 大腿骨頭前方回転骨切り術を施行後10年以上の長期経過観察を行い, 治療成績を検討した.また人工関節置換手術に至った症例の摘出骨頭の病理組織像を検討した.26例35関節の症例を検討し, 術後の骨頭再陥没をEnd pointとした10年期待生存率は84%, 15年生存率は76%であった.術後関節症変化の進行をEnd pointとした場合では, 10年生存率は68%, 15年生存率は35%であった.手術適応は, 一般に術前X線側面像において骨頭の後方または前方に33%以上の健常域の残存, それ以下の場合でも内反を加えることで術後臼蓋部に対する骨頭健常部が36%以上になる症例, 前方回転角度は100度未満である.今回の検討でも, この適応範囲内であれば良好な成績を得ることができ, 人工関節の適応となる時期を遅らせることができた.さらに, 進行した病型・術前後方健常部が66%以下・術後荷重部健常域が40%以下であることが術後再陥没のリスク群であることが分かった.長期成績は病型・病期の軽い症例ほど良好であるが, 進行例でも当手術の十分な適応となり得た.長期観察にて, 短中期の成績での良好な成績であっても10年以上の観察で, 関節症が進行し人工関節置換術に至る症例があることがわかった.人工関節置換手術に至った6例8関節の摘出骨頭において, 大腿骨頭回転骨切り術後の元骨壊死領域の修復像を病理組織学的に評価した.Hematoxylin-eosin染色の大切片及び1/4切片標本を作製し, 大切片標本上の元壊死部, 分界部, 健常部 (1cm2) の三箇所において, (1) 壊死骨梁の表面に形成された新生骨の厚さの最大値 (2) 添加骨梁の平均値 (新生骨梁の面積/新生骨が壊死骨梁と接する部分の長さ) (3) 被覆率 (新生骨面積/壊死骨梁面積) (4) 骨梁面積を計測した.荷重を免れることにより, 元骨壊死部の修復は, 帯状硬化部から壊死骨周囲に新生骨形成が起こり, 近位に向けて壊死領域全体へ進んでいた.摘出骨頭の病理像は, MRI画像所見とほぼ一致した.荷重ストレスを逃れた元壊死部の修復は病理組織学的に健常組織に置換されていくのではなく, 壊死組織や繊維化が消失し肥厚した骨梁に満たされた組織像となる, これが壊死修復の病理組織学的な終末像と考えられた.
  • 玉井 裕子, 植田 俊彦, 小出 良平, 中西 孝子, 安原 一, 奥野 勉
    2007 年 67 巻 4 号 p. 298-304
    発行日: 2007/08/28
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
    ブタ水晶体上皮細胞 (LEC) における紫外線による細胞傷害閾値を明らかにすることを目的とした.新鮮なブタ眼から採取し, 10%ウシ胎児血清を含むDMEM-F12で継代培養した水晶体上皮細胞を使用した.24ウェルカルチャープレートに水晶体上皮細胞を播種し, 細胞周期をGO期にそろえた後, 調査波長域の紫外線を吸収しないDulbecco'sPBS (-) 溶液に培地を変え, それぞれ280nm (0~2.5mJ/cm2) , 291nm (0~10mJ/cm2) , 301nm (0~25mJ/cm2) , 309nm (0~500mJ/cm2) の紫外線を照射した.照射24時間後に照射ウェルと対照ウェルの生細胞数を計測し, その比として生細胞率を求め, 生細胞率50%に対応する紫外線量率 (閾値) を算出した.照射量の増加に伴い細胞傷害は増加した.波長280, 291, 301, 309nmにおける閾値はそれぞれ1.4, 32, 13, 200mJ/cm2であった.紫外線は細胞にDNA損傷や活性酸素による傷害をきたすことが知られており, 本閾値は分光学的に水晶体上皮細胞傷害を明らかにするための基礎データになると考えられる.
  • 山浦 卓, 小口 勝司, 中山 貞男
    2007 年 67 巻 4 号 p. 305-312
    発行日: 2007/08/28
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
    オキサゾロン (Oxa) 誘発アレルギー性皮膚炎に対するヨモギ (Gaiyo: G) , ドクダミ (Juyaku: J) とクマザサ銅置換クロロフィル抽出残渣 (SCER) の作用を検討した.BDF1系雌性マウスを用いてOxa感作後, 0.5%Oxa-アセトン・オリーブ油溶液20μlを両耳介の内側に反復塗布して, アレルギー性皮膚炎を誘発した.Oxa反復塗布によりBDF1系雌性マウスに誘発したアレルギー性皮膚炎はアトピー性皮膚炎モデルとされるNCマウスの皮膚炎症状および耳介組織の病理組織変化と類似していた.ヨモギ, ドクダミ, SCERの単一生薬では耳介腫脹の明らかな抑制を示さなかった.SCER-GおよびSCER-Jでは耳介腫脹の抑制がみられた.3生薬配合のSCER-GJは経口投与ならびに耳介塗布によって, 耳介腫脹と皮膚症状の改善を認めた.SCER-GJ250mg/kg経口投与の耳介病理組織学的検査では, 表皮・真皮の肥厚, 表皮の痂皮形成と肥満細胞の増加を抑制することが明らかとなった.以上のようにSCER-GJの経口投与ならびに塗布によってOxa誘発アレルギー性皮膚炎を抑制したことから, SCER-GJは種々の皮膚炎の治療に有効であることが示唆された.
  • 杉 薫
    2007 年 67 巻 4 号 p. 314-318
    発行日: 2007/08/28
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
  • 澤口 聡子
    2007 年 67 巻 4 号 p. 318-322
    発行日: 2007/08/28
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
  • 芝本 利重
    2007 年 67 巻 4 号 p. 322-328
    発行日: 2007/08/28
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
  • 佐藤 啓造
    2007 年 67 巻 4 号 p. 328-331
    発行日: 2007/08/28
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
  • 三宅 康史
    2007 年 67 巻 4 号 p. 331-338
    発行日: 2007/08/28
    公開日: 2010/09/09
    ジャーナル フリー
  • 2007 年 67 巻 4 号 p. 338-342
    発行日: 2007/08/28
    公開日: 2010/09/09
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