本研究は，要介護高齢者を対象に，低負荷運動が運動機能および生活機能に与える影響を検討した予備的研究である．研究対象は65歳以上の通所介護利用者7名であり，低負荷のペダル漕ぎ運動と掌握運動の効果を3ヶ月間の運動介入期間を通じて評価した．結果，ADLを示すBarthel Indexは有意に向上したが，運動持続時間，握力，5回立ち上がりテストにおいて有意な改善は認められなかった．これにより，低負荷運動が要介護高齢者の生活機能改善に寄与する可能性が示唆された．本研究の限界として，対象者数の少なさがあり，今後はサンプル数の増加および運動プログラムの改善が必要である．

【目的】急性期病院に入院した後期高齢者を対象に，アクティビティケアを導入することによる生活機能の変化を明らかにした．【方法】急性期病院に入院した75歳以上の高齢患者13名を介入群9名（中央値年齢79.00歳），対照群4名（中央値年齢77.50歳）に割り付け，導入前（入院後3日以内）と導入後（退院時または入院後4週間経過した時点）における認知機能，意欲，ADLの変化を比較した．アクティビティケアには，ADLや認知機能の維持，意欲向上を目的とした内容を取り入れた．【結果】アクティビティケア導入前後の生活機能の変化について，介入群は導入前より導入後におけるADLの得点が改善した．【結論】急性期病院に入院した後期高齢患者の生活機能低下を予防する看護介入として，アクティビティケアが有用である可能性が示唆された．