昭和医科大学医学部法医学講座では茨城県警管轄域の司法解剖の委託を受け，2015〜2023年までに 26 件の司法解剖を行った．当講座は薬物分析の研究実績があり，覚醒剤使用の疑われる事例を多く依頼されている．今回， 全例の約4割弱にあたる10例（No. 1〜10） を経験したため，それらの体内の覚醒剤成分の分布の特徴と死因を検討した．方法:試料は，司法解剖時に採取した血液（左右心臓血，下大静脈血），実質臓器（大脳，心筋，肝臓，腎臓） および胃内容物で， 試料の前処理はQuEChERS法を用い，GC-MS/MS分析は島津製作所製 GCMS-TQ8040を使用した．覚醒剤成分（アンフェタミン，メタンフェタミン） の同定・定量は薬毒物データベース「Quick-DB Forensic」を用いて行った．結果と考察:覚醒剤成分の検出された9事例中の液体試料に致死域に達する事例はなかったが，3 例では中毒域に達しており，他に覚醒剤成分の薬理作用に関連しうる病変を認めた 1 例（No. 6） を含む， 4 例の死因は覚醒剤の使用が関連すると考えられた．また，尿中の覚醒剤濃度はいずれも血中より5〜178 倍高く，死亡数日前からの使用も考えられた．また，実質臓器内の測定を行った事例では，脳，肝，心筋， 腎臓中に含まれる覚醒剤成分は，血中より同等か高濃度であり，臓器内により多くの成分が蓄積される傾向をうかがい知ることができた．これらの結果から覚醒剤使用は血中濃度が文献上の致死域に至らない濃度でも諸臓器の状態に関連して死因に関与し得ることが改めて認識された．

抄録全体を表示

障がい者の日常の服薬に関する実態は明確でなく，服薬の課題を明らかにし，障がい者に対する服薬支援および製剤工夫のあり方を検討した．昭和医科大学歯科病院障がい者歯科に受診中の患者あるいは患者の介護者または保護者を対象とし，障がい者の服薬に関するアンケート調査を行った．2023年7月から2023年12月までに昭和医科大学歯科病院の障がい者歯科を受診し，薬を服用している患者100人を対象とした．調査項目は，障がい者の服用薬剤とその服用方法，性別，年齢，来院目的，既往歴，現病歴，特別な医療処置，日常生活の自立度，服薬時の使用器具，砕くなど服薬の工夫の必要性およびその行為者，患者の服薬による心理，患者の介助者の関係，服薬介助の負担とした．患者は男性61人，女性39人であった．年齢は中央値24.5歳であった．主な来院目的は，歯の清掃91人，う蝕治療40人であった．主な既往歴・現病歴は知的能力障害61人，てんかん41人，自閉症スペクトラム障害32人であった．主な服用剤形は，散剤55人，錠剤45人であった．剤形変更の必要性は，服薬の工夫の必要性がある場合が29人であった．薬を飲食物に混ぜて服用しているのは32人であった．薬の服用が嫌い，嫌がる割合は「全くない」が79％，「ほぼ毎回」が4％であった．服薬の実態は患者が服薬に要する時間は，1回あたり約1分，最長で約30分．介助者が服薬の介助に要する準備を含めた時間は，1回あたり約2分，最長で約30分であった．常用薬のある全患者に対し，薬の服用を嫌がる患者は少ない割合であった．しかし，服薬介助に時間を費やし，日常的に患者や介助者が負担を感じている実態も判明した．服薬の課題を有する障がい者は少数であったが，服薬に30分を費やすなどの負担を軽減するためには，個々の課題を見据えた服薬支援および製剤工夫に対する個別の対応が必要と考える．

抄録全体を表示

当科では2019年より光学印象採得を導入しており従来のアルジネート印象材による印象採得により作成した石膏模型（以下Model群）と口腔内スキャナーによる光学印象採得により得た画像（以下Scan群）の比較検討を行い，深度のない部位の条件下では軟組織において両群に有意差がないことを，すでに報告している．本研究では，Model群とScan群の違いについて再検証を行うとともに片側完全唇顎口蓋裂の初回口唇形成術後の顎裂幅の変化について検討を行った．昭和大学藤が丘病院で2019年10月から2024年11月までの期間に片側唇顎口蓋裂の初回手術および口蓋形成術を行った80例の乳児のうち，初回口唇形成術と口蓋形成術の直前の石膏模型とスキャン画像がそろっており，顎裂幅の計測が可能な20例（男児12例，女児8例）を対象資料とした．手術時年齢は，初回口唇形成術時で生後3か月から7か月（平均4.2か月±1.3か月），口蓋形成手術時で11か月から18か月（平均12.8か月±1.7か月）であった．Model群とScan群の測定値に有意差は認めなかった．両群ともに口唇形成術直前と口蓋形成術直前の比較では，顎裂幅は有意に狭くなっていた．初回口唇形成術時年齢と顎裂幅の変化率に関連性は認めなかった．また，初回口唇裂形成手術時期から口蓋形成手術までの期間と顎裂幅の変化率との関連性は認められなかった．口腔内スキャンによる光学印象法は唇顎口蓋裂患者の資料として有用であることが検証された．初回口唇形成術後，顎裂幅は有意に狭くなっていたが手術時期および初回口唇形成術から口蓋形成術までの期間との関連性は明らかにならなかったことから，術前の裂型や術式による影響についても検討する必要があると思われる．

抄録全体を表示

癌関連線維芽細胞cancer-associated fibroblasts：CAFsは発癌，癌の増殖・浸潤・転移，血管新生，慢性炎症，免疫抑制，治療抵抗性などに関与する．hydrogen peroxide-inducible clone-5：Hic-5はpaxillinファミリーの細胞接着斑タンパクで，細胞の行動，特に細胞移動を制御する．今回，代表的な皮膚悪性腫瘍の基底細胞癌 basal cell carcinoma：BCC，扁平上皮癌 squamous cell carcinoma：SCC，悪性黒色腫 malignant melanoma：MMを対象としてCAFsの増生を免疫組織化学的に評価し，Hic-5との関連を検討した．2004-2019年に昭和医科大学病院皮膚科，形成外科で採取した皮膚悪性腫瘍の病理組織標本BCC 50症例，SCC 50症例，MM 21症例を対象として抗α-SMA，抗CD10，抗D2-40，抗FAP，抗Hic-5のモノクロナール抗体を用いた免疫組織化学を行い，腫瘍周囲組織に増生するCAFsにおける各タンパク発現を半定量的に評価し，2群（Low, High）に分類した．CAFsにおけるα-SMA染色結果は，組織型によって有意差（p＝0.0078）を示し，High群はBCC 28％（14/50），SCC 46％（23/50），MM 10％（2/21）であった．FAP染色でも同様にHigh群はBCC 28％（14/50），SCC 60％（30/50），MM 10％（2/21）に陽性で組織型間に有意差が認められ（p＝0.0001），α-SMA染色によるCAFs同定と類似した結果だった．どの組織型でもD2-40染色ではCAFsはほとんど同定されなかった．CD10染色では適切なCAFs同定が困難だった．Hic-5染色でHigh群となった症例はBCC 32％（16/50），SCC 54％（27/50），MM 5％（1/21）で組織型間に有意差がみられた（p＝0.003）．α-SMAとFAPの両方でHigh群となった症例（α-SMA＋/FAP＋）のほとんどでHic-5もHigh群であり，皮膚悪性腫瘍胞巣周囲の間質でα-SMA陽性およびFAP陽性で同定されるCAFsにはHic-5が発現していた．今回の検討で，皮膚悪性腫瘍の周囲間質ではα-SMAとFAPの免疫組織化学で同定されるCAFsに広範にHic-5が発現していることが明らかになり，BCC，SCCおよびMMの腫瘍組織型によって腫瘍胞巣周囲でのCAFsの増生とHic-5の発現の程度が異なっていた．本研究はHic-5による血管病変形成，組織線維化などが皮膚悪性腫瘍のCAFsによる癌局所進展と関連がある可能性を示唆した．

抄録全体を表示

副咽頭間隙は重要血管，神経が多数走行しており安全に手術を行うためには明視下での手術が望まれる．しかし解剖学的に術野の確保が難しく，手術操作に制限がありアプローチの検討は重要である．今回我々は，副咽頭間隙に発生した神経鞘腫に対し，内視鏡と持続吸引シリンジ法（CAS法）を併用し経口的に摘出した症例を経験したので報告する．CAS法とはシリンジを用いて腫瘍を持続的に吸引しながら被膜間摘出する方法である．症例は29歳，女性で主訴は咽頭違和感．現病歴はX年9月頃から咽頭違和感が出現し，X年12月に咽頭腫脹を認めX＋1年1月に当院を紹介受診した．右中咽頭粘膜下に40×55×20mm大の腫瘤を認め，画像検査の結果から交感神経由来の神経鞘腫を疑い，経口的に内視鏡とCAS法を用い一塊に摘出できた．病理結果も神経鞘腫の診断であった．CAS法は副咽頭間隙の神経鞘腫に対し経口法でも有効であった．

抄録全体を表示

ビスホスホネート（BP）製剤は骨粗鬆症や多発性骨髄腫に対する治療薬として広く用いられているが，BP製剤関連顎骨壊死（BRONJ）は重大な副作用として知られている．今回，長期間BP製剤静脈内投与を受けた多発性骨髄腫患者に発症した広範囲な下顎骨壊死の1例を経験したので報告する．82歳，男性．主訴は下顎潰瘍からの出血と排膿．既往歴に多発性骨髄腫，食道癌，下咽頭癌，脳出血，心不全，敗血症性肺塞栓などを有していた．多発性骨髄腫に対し5年7か月間にわたりゾレドロン酸4mg/月の静注を67回（総投与量268mg）実施．加えて食道癌，下咽頭癌に対して放射線治療を受けた．残根抜歯後に治癒不全を呈し，顎骨壊死を発症．保存的治療として局所洗浄と糖ヨード軟膏の塗布を行ったが瘻孔からの排膿が持続し，局所麻酔下で瘻孔部の掻爬とペンローズドレーン留置を施行．術後6か月経過し，排膿量の減少と炎症の軽快を認め，飲水・摂食も可能でQOLを維持している．本症例ではBP製剤長期投与に加え，放射線治療による骨血流低下が顎骨壊死の発症に関与したと考えられた．全身状態を考慮し，保存的治療を選択することでQOLを損なうことなく管理が可能であった．多発性骨髄腫患者にみられた広範囲下顎骨壊死の1例を報告した．治療方針は患者の全身状態とQOLを考慮して慎重に決定すべきである．

抄録全体を表示

基底細胞癌（basal cell carcinoma：以下BCC）は毛包間上皮や毛包の基底細胞を由来とする皮膚悪性腫瘍である．BCCの約80-85％は頭頸部に発生し，特に眼瞼や外鼻，上口唇などに多く発生する．今回，BCCとしては稀な鼻前庭部に発生した1例を経験したので文献的考察を加えて報告する．症例は80歳男性．当科初診2か月前に左鼻腔内腫瘍を自覚し，当科に近医より紹介受診となった．初診日同日に良性腫瘍を疑い，局所麻酔下に腫瘍を一塊にして摘出した．摘出標本の病理組織学的検討によりBCCの診断に至ったが，切除断端における腫瘍細胞の浸潤についての評価は困難であった．本症例では断端陽性の可能性も考慮して，後治療の必要性について提示したが，本人の同意が得られず，慎重に経過観察を行う方針とした．手術後2年間の経過観察を行っているが，現在のところ明らかな再発や遠隔転移は認めていない．鼻前庭と固有鼻腔は解剖学的に同じ鼻腔内ではあるが，組織学的に異なり，発生する疾患も異なる．また，BCCは視診や触診により得られる臨床所見で診断する場合が多いが，近年ではダーモスコピーが主に診断に使用される．鼻前庭由来の腫瘍においては，皮膚原性腫瘍の可能性を考慮することが必要であり，耳鼻咽喉科と皮膚科が連携して診療に当たることが望ましい．

抄録全体を表示

本症例はミティキュア^Ⓡダニ舌下錠を先行開始後，シダキュア^Ⓡスギ花粉舌下錠の併用開始およそ1か月後にインプラント周囲炎を発症した35歳男性の歯科症例である．患者は2010年に右上小臼歯部にインプラントを埋入したが，2012年に排膿を認め他院でインプラント周囲炎と診断された．2018年当院初診後，2年間のインプラント周囲炎の治療を施行したが奏効せず，2020年に他院で経過観察となった．2022年7月，インプラント周囲組織の出血と排膿のため再受診．2021年6月よりミティキュア^Ⓡダニ舌下錠と，およそ1か月前（2022年6月）に追加されたシダキュア^Ⓡスギ花粉舌下錠を常用していた．2022年8月に外科的にインプラント体表面の肉芽組織および歯石を除去する処置を行ったが，同年11月に疼痛と出血が再発した．2023年1月から6月にかけてインプラントの上部構造の形態の改変を行い，7月以降は炎症所見が消失した．シダキュア^Ⓡスギ花粉舌下錠投与開始1か月後の炎症悪化の原因としては，口腔腫脹によってプラーク蓄積を促進し，症状増悪につながった可能性が示唆され，アレルギー反応との関連性は否定できない．したがって，インプラント周囲炎の既往を有する患者には，投与の可否を含めた処方医の指示に加え，口腔内の歯科治療を考慮した薬学的管理が必要である．さらに，インプラント周囲炎の症例を集積し，舌下免疫療法の口腔内に対する炎症症状発現に関する検討が必要である．

抄録全体を表示

症例は43歳男性．偶発的にCTで胃体部腹側に10cm大の腫瘤を指摘され精査となった．術前検査では悪性所見に乏しく，腹腔鏡でも周囲臓器への浸潤傾向を認めず辺縁切除を施行したところ病理検査では高分化型脂肪肉腫と診断された．その後，4か月毎に画像フォローを行い，術後52か月で胃穹窿部背側に3.5cm大の単純性嚢胞性腫瘤が指摘された．緩徐な増大傾向を認めたため再度腹腔鏡下に辺縁切除を施行し高分化型脂肪肉腫と診断された．再発との鑑別が問題となるが，長期間を経た網囊で隔たれた部位での再発生であり，画像所見も肉眼所見も全く異なることから極めて稀な異時性多中心性発生と考えられた．また術前診断困難な腹腔内腫瘍に対して，腹腔鏡観察で播種や肉眼的浸潤傾向を判断の上，診断と治療を兼ねた辺縁切除は許容しうる選択肢と考える．

抄録全体を表示

アトピー性皮膚炎（AD）は慢性皮膚疾患で，長期間にわたって症状の寛解と増悪を繰り返す．治療の中心である外用療法に抵抗性を示した患者は診療所から急性期病院に紹介されてシクロスポリンやステロイドの全身投与が行われてきたが，いずれも投与期間を可能な限り短くする必要があった．2018年に病勢がコントロールできないAD患者を対象に遺伝子組換えヒトIgG4モノクローナル抗体製剤・デュピルマブ（DP）が本邦でも認可された．われわれはAD患者の病診連携におけるDPの影響を検討する目的で， DP発売前後の5年間（2013年10月〜2018年9月と2018年10月〜2023年9月）のAD患者を比較検討した．患者数は前半5年間が135名，後半5年間は268名であった．このうち紹介患者数は73名から167名に，紹介医療機関数は38施設から66施設に増加していた．後半期に紹介された268例のうちDPが投与されたのは93例（34.7％）で，投与開始時の EASI （Eczema Area and Severity Index）は平均29.6であった．投与開始16週後まで経過を追えたのは77例（82.8％）で，このうち58例（75.3％）がEASI75を達成した．副作用は12例（12.9％）に認められ，内訳は全身性2例，局所性10例で，結膜炎症状（9例）が最も多かった，本剤は中等度から重度のAD患者に対しては非常に有効で，2018年以降にAD患者の紹介が増加した理由は，紹介元の医療機関がその有効性を認識したためと考えられた．したがって，DPがAD患者の病診連携に与えた影響は極めて大きいと考える．他方， TARC値が10,000以上の患者には効果が低い傾向が認められた．また，投与された93例中62例（66.7％）には現在も投与が継続されており，今後は投与継続の必要性や中止基準について検討する必要がある．

抄録全体を表示