2015年に第３版LD・ADHD等の心理的疑似体験プログラム（以下、疑似体験プログラムとする）が刊行された。それをもとにした研修会の受講者（特別支援教育における指導経験のない教員33名、特別支援教育における指導経験のある教員84名、特別支援教育支援員29名、発達障害のある児童生徒の保護者43名）への発達障害理解度等のアンケート調査を行った。教員群、特別支援教育支援員群、保護者群すべての参加者において、疑似体験プログラム体験前と疑似体験プログラム体験後では発達障害理解得点が有意に上昇した。特別支援教育での指導経験の有無で比較をすると、特別支援教育での指導経験のない教員の得点上昇が大きかった。本研究のアンケート結果より、疑似体験プログラムの有効性や活用方法、および今後の課題について考察した。

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小学校と特別支援学校間で実施される学校間交流は、実施回数が限定的であることや、支援する側とされる側といった関係性、活動集団の規模が課題として指摘されている。そこで本研究は、知的障害児が参加できる学校間交流の活動内容を実践的に検討することを目的とした。その結果、特別支援学校児童が交流活動に参加するためには、①積極的に取り組める活動内容であること、②特別支援学校児童にとって理解しやすい活動であることの必要性が示唆された。また、相互が関わるためには、関わるための支援ツールの必要性も示された。

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特別支援教育推進の中、特別支援学校寄宿舎は「通学困難は解消された」として、全国的に統廃合が進んでいる。本研究では、障害のある子どもの通学実態を明かにし、保護者のニーズに応えた入舎の在り方と課題を考察する。調査結果からは、まだまだ通学困難は解消されていないばかりか、時間や距離といった物理的困難だけが通学困難ではないことが明らかとなった。また、「通学困難以外の入舎」を認めている学校も半数を超え、教育入舎など柔軟な入舎も進んでいる。特別支援教育においては「通学困難」といった限定された入舎基準を見直す必要があり、障害児とその家族の 多様なニーズに応える寄宿舎こそ求められている。

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