本研究では知的障害のある高校生を対象に、目標志向性を変化させることをねらいとした教育的介入を行い、その効果と知的障害の目標志向性の特徴について検討した。質問紙を用いて介入前後で目標志向性の評価を行い、対象者による目標の立案と目標設定、自己評価、教師による他者評価を組み合わせた介入を実施した。その結果、マスタリー得点に軽微な向上が認められたが、パフォーマンス得点の変化は認められなかった。対象者は、パフォーマンス目標志向性から受ける影響が大きく、外的志向性に依存している可能性が示唆された。

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特別支援学級に在籍する協調運動困難を呈する児童の運動発達の状況を正しく把握し、それに基づく指導プログラムの開発を進めるため、教師と作業療法士が連携し、アセスメントに基づく小集団での運動指導を実践した。作業療法士と連携することで児童の特徴に合わせた指導プログラムを考案することができ、短時間の運動を短期間行った。本実践でも日常生活における動作の困りごとの軽減といった成果につながった。特別支援学級では児童生徒に関わる人員数や指導場所に制限がある場合も多いので、運動指導に適した指導時間や指導環境について、さらに検討を重ねていくこ とが必要である。

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本研究では、小学校通常学級に在籍している児童を対象に、手引き歩行の習得を通した視覚障害理解授業を実施し、授業を通して得られた子どもの学びの変容を明らかにすることを目的とした。手引き歩行体験を通してどんな援助が必要になるかについて考えた結果、子どもたちは「出来るようにするため」の工夫を自ら考えたり、視覚障害者の立場になって考えることができていたと考えられる。

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本稿では、新型コロナが感染拡大した2020-2022年を経て、ドイツの首都ベルリンのインクルーシブ教育政策がどのように変化したのか、政策文書・各種報告書の資料を中心に検討した。論文の後半では2023年３月に実施した訪問調査にもとづき、ベルリン市州の前期中等教育段階における特別支援学校の巡回指導教員による授業の様子を紹介した。障害がある子どもについては、州政府により通常学校で学ぶことを選択することが保障されるとともに、特別支援学校のセンター的機能の一環として障害の状況に応じた巡回指導教員の派遣や、学校ヘルパーや補助的な教材、教具などの 支援機器の支給が保障されるようになっていた。

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