日本口腔腫瘍学会誌

腺様嚢胞癌の臨床病理学的ならびに免疫組織化学的検討

山下善弘, 黒川英雄, 村田朋之, 三浦恵子, 徳留慎吾, 梶山稔

1998 年 10 巻 2 号 p. 49-54
発行日: 1998/06/15
公開日: 2010/05/31

DOIhttps://doi.org/10.5843/jsot.10.49

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腺様嚢胞癌8例について臨床および病理組織学的に検討するとともに, その細胞特性を把握するために増殖能, 癌遺伝子産物の発現を免疫組織化学的に検討した。
1.組織学的分類においてGrade IIIでは3例中2例に神経周囲侵襲を認め, 脈管侵襲に関してはGrade III全例に認められた。
2.p53蛋白発現ではGrade IIIにのみに認められた。
3.Grade IIIにおいてGradeI, IIに比べ高いPCNA陽性率を認め, Grade IIIにおける高い増殖動態が示唆された。
4.EGF発現は全例に認められなかった。

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口腔癌告知患者を対象とした癌告知アンケートの調査結果について

立石晃, 古田治彦, 福田仁一

1998 年 10 巻 2 号 p. 55-62
発行日: 1998/06/15
公開日: 2010/05/31

DOIhttps://doi.org/10.5843/jsot.10.55

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今回私達は九州歯科大学附属病院第一口腔外科にて加療し, 癌告知を受けた口腔癌患者32名中, 22名に癌告知に関するアンケートを施行し, 以下の結果を得た。
(1) 15名 (68.2%) が真の診断名を知りたかったと答えた。一方, 3名 (13.6%) 知りたくなかったと答えたが, うち2名は最終的には癌告知に賛同していた。
(2) 告知時期は全員術前を, 特に組織診断判明時を11名 (50%) が希望していた。また, 告知は主治医からを20名 (90.9%) が希望していた。
(3) 告知が恐怖を生じさせる反面, 治療上プラスとなることが示唆された。
(4) 家族が癌の場合の告知に関しては50%が「告知する」と答えた。
以上の結果より, 口腔癌患者への癌告知を行う意義が示唆された。

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口底癌再建症例の術後の構音機能に関する多施設共同研究

道脇幸博, 斉藤健一, 大野康亮, 森紀美江, 山崎善純, 清水敏之, 島晴信, 松原太明, 横山美加, 道健一, 天笠 ...

1998 年 10 巻 2 号 p. 63-70
発行日: 1998/06/15
公開日: 2010/05/31

DOIhttps://doi.org/10.5843/jsot.10.63

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根治手術後に即時再建手術を行った口底癌19症例の術後の構音機能と手術との関連性を分析した。評価方法は日本語100語音による発語明瞭度検査である。対象症例の内訳を軟組織の再建方法別にみると, 遊離前腕皮弁移植症例が12例, 大胸筋皮弁移植症例と腹直筋皮弁移植症例がそれぞれ3例, 前腕皮弁と大胸筋皮弁の併用症例が1例であった。舌の切除範囲別では, 舌部分切除症例が14例, 可動部半側切除症例が1例, 半側切除症例が1例, 亜全摘出症例が3例であった。これらの症例について原発腫瘍の大きさ, 切除範囲, 切除様式, 軟組織の再建方法, 下顎骨の再建方法と術後の構音機能の関連について検討した。その結果, 原発腫瘍の大きさによる術後の構音機能の差は少なかったが, 舌の切除範囲が大きくなると構音機能は低下していた。切除様式については側方型の切除を受けた症例の明瞭度は前方型の切除を受けた症例よりも明らかに高く, 切除様式による発音機能の差異が明らかであった。前方型の切除を行った症例の術後の発音障害を防ぐためには, 手術法の改善が必要であり補綴物の応用が有用であることが示唆された。

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口腔とその隣接領域の悪性腫瘍に関する多施設共同研究

1.患者データ記録用紙

池村邦男, 柳澤繁孝, 大関悟, 篠原正徳, 久保田英朗, 清水正嗣, 山下佐英, 岡増一郎, 福田仁一, 梶山稔, 大 ...

1998 年 10 巻 2 号 p. 71-85
発行日: 1998/06/15
公開日: 2010/05/31

DOIhttps://doi.org/10.5843/jsot.10.71

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九州地区口腔癌懇話会は, 多施設共同研究により, 口腔とその隣接領域の悪性腫瘍に関する臨床研究の向上, 治療成績の改善を目的として1994年4月に発足した。口唇, 口腔, 中咽頭 (UICC分類) の癌腫, 顎骨中心性癌を有する患者データを記録する全施設共通の記録用紙 (共通カルテ) が作成された。
共通カルテには以下の項目が含まれている。1) 年齢, 性, 未治療, 既治療など, 患者に関する一般的情報。2) 診断日, p分類を含むTNM分類, 診断に関連した項目。3) 初回治療日, 治療法, 治療後の経過 (腫瘍制御, 再発) 。4) 原発腫瘍および転移病巣に対する手術, 放射線治療, 化学療法, その他の治療法の詳細。5) 多発癌と重複癌, 同時性癌と異時性癌。6) 治療法のまとめ, 観察期間, 生存状態や死因などの患者の転帰。
共通カルテで使用した用語のうち, 議論のある幾つかの用語についての私たちの取り決め, 共通カルテを使用した経験, 共通カルテに今後必要と思われる内容を述べた。共通カルテのデータは, これに対応したソフトを用いて容易にコンピュータへ入力でき, 同時にデータベースソフト (ファイルメーカーPro ver.3.0) 内に蓄積される。

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上顎放射線骨壊死の1例

―その成因と治療後に生じた皮膚全層欠損の再建術式について―

海野智, 小野繁, 林誠一, 堅田裕

1998 年 10 巻 2 号 p. 86-91
発行日: 1998/06/15
公開日: 2010/05/31

DOIhttps://doi.org/10.5843/jsot.10.86

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顎骨の放射線骨壊死は, その解剖学的特質により, 主に下顎に発生し, 上顎は稀である。今回, われわれは, 進行上顎洞癌の治療終了より2年2か月後に, 上顎放射線骨壊死を生じた症例を経験したので, その治療経過の概要を報告する。
症例は, 74歳女性。1993年3月から5月にかけ, 左上顎洞癌 (T3N0M0) にて5-FU2, 500mg動注併用下に50Gy照射後, 腫瘍減量・開洞手術, 術後照射として高線量率イリジウム治療による腔内照射, 総量24Gyの治療を受けた。以上の治療により, 腫瘍は良好に制御されているが, 1995年6月26日左眼窩下部に膿瘍形成を認めたため, その治療目的に同年7月10日当科受診となった。
膿瘍切開後, 外来通院にて洗浄・消炎処置を繰り返したところ, 腐骨分離傾向を認め, 1995年10月17日左眼窩底の腐骨 (24×15mm) が分離した。その後, 炎症は消退したが, 左眼窩下部に18×8mmの上顎洞と交通する皮膚全層欠損を生じた。この欠損に対して, 欠損下部に三角形の皮弁を作成し, これをhinge flapとし, これに頬部の外側より得た皮弁で創閉鎖を行った。
術後経過は良好で, 審美的に満足の得られる結果であった。

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上顎全切除後に下顎枝を利用した頬骨眼窩底部の再建の経験

青木伸二郎, 斉藤友克, 村田千年, 筑丸寛, 水木信之, 藤田浄秀

1998 年 10 巻 2 号 p. 92-98
発行日: 1998/06/15
公開日: 2010/05/31

DOIhttps://doi.org/10.5843/jsot.10.92

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上顎悪性腫瘍に対する上顎全切除によって生じた頬骨眼窩底部の欠損に対して, 下顎枝の前方部の骨を利用した即時再建術を施行した。方法は, 筋突起部を頬骨体部にまた下顎外側皮質を眼窩底に適合させてチタン製ミニプレートを用いて連結したものである。この再建手術によって頬部の良好な形態回復と眼球の沈下防止ができた。適応は下顎枝が保存できる症例に限られるが, この方法は頬骨眼窩底部の再建において有用であった。

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正誤表

1998 年 10 巻 2 号 p. e1
発行日: 1998年
公開日: 2010/05/31

DOIhttps://doi.org/10.5843/jsot.10.2_e1

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