気管支喘息の増悪に Chlamydia pneumoniae (以下 C. pneumoniae) 感染が関与することはすでに数多く報告されているが, C. pneumoniae 感染に有効な抗生剤の喘息発作への効果についての研究はほとんどない. 今回われわれは非発作時の小児気管支喘息40例を, アジスロマイシン (以下AZM) 投与群 (10mg/kg/day, 3日間) と非投与群に分けて, 投与前, 投与1か月後, 3か月後の喘息発作点数と治療点数を比較した. 36例について血清抗体価, PCR, 培養で診断すると, C. pneumoniae 感染は投与群で68%, 非投与群で41%で, 両群間の感染陽性率に有意差はなかった.
喘息発作点数を2群で比較すると, 前, 1か月後では有意差がなかったが, 3か月後では, 有意差をもってAZM投与群の発作点数が低かった. 治療点数には有意差はなかった. C. pneumoniae 感染があった19例をAZM投与群12例と非投与群7例で分けて検討するとAZM投与群では, 投与前から1か月後は有意に発作点数が減少したが, 非投与群では発作点数の改善はなかった. しかし C. pneumoniae 感染がなくてもAZMを投与した群7例で1か月, 3か月後とも発作点数は有意に減少した. AZM投与は, 小児気管支喘息の発作を減少させるのに有効と考えられた.

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免疫機能がどの程度まで保持されていれば予防接種を安全に行い得るのかは明らかでなく, この点に関しての明瞭な指針も無い. そこで著者らは, この指針作成の一助となる検討を行うことを目的として, 部分型 DiGeorge 症候群の3症例と乳児一過性低γ-globulin 血症の2症例に対し延べにして, BCGを4回, ポリオワクチンを3回, 麻疹ワクチンを3回, 風疹ワクチンを3回, および三種混合ワクチンを15回接種した. 予防接種前におけるCD3陽性細胞の最低レベルは3混ワクチンで33%, BCG・ポリオワクチンで47%, 麻疹・風疹ワクチンで49%であった. また, 予防接種前におけるCD4陽性細胞の最低レベルは, 3混ワクチンで18%, BCG・ポリオワクチンで25%, 麻疹・風疹ワクチンで29%であった. まず, PHAによるリンパ球幼若化反応が正常範囲であることがワクチン接種の前提である. そして, 今回の検討では重篤な副反応と考えられる症状の出現は認められなかったことから, CD3陽性細胞およびCD4陽性細胞が上記のレベル以上保持されている症例においては, ワクチン接種が可能であることが示唆された.

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アレルギー疾患合併小児162例 (A群) (男/女: 92/70) とアレルギー疾患非合併小児47例 (B群) (男/女: 25/22) を対象としてインフルエンザワクチンの副反応を検討すると同時に, フマル酸ケトチフェンによる予防内服の有用性を調べた. A群のうち即時型の卵アレルギーを有する症例は15例であった. A群の79例とB群の15例 (計94例) ではワクチンの100倍希釈液で皮内テストを施行した. また, 全209例中44例でフマル酸ケトチフェンの予防内服を施行しその有効性を検討した. その結果, 皮内テスト施行例のうち皮膚スコア2 (発赤径20-39mm) を示した症例は, A群24% (卵アレルギー群での検討では13%), B群20%と差を認めなかった. しかし, 両群とも約10%に皮内テストから予測できない強い即時型局所反応がワクチン接種部位に認められた. 遅発型局所反応は209例中24例 (11%) に認められ, A群18例 (11%), B群6例 (11%) であった. 即時型局所反応ろコアとワクチン接種回数との関係では, 即時型局所反応スコアが2以上を示した割合はそれぞれ, 初年度例の6%, 2年度例の23%, 3年度例の26%, 4年以上例の42%であり, 複数回接種により接種部位の即時型局所反応が出やすくなることが判明した. また, 遅延型局所反応でも同様の関係が認められた. フマル酸ケトチフェンによる予防内服の効果に関しては, 即時型局所反応, 遅延型局所反応ともに有効性が認められた.

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東京都江戸川区で3歳児検診を受診した931名の児を対象に予防接種の接種状況について, アレルギー児群と非アレルギー児群に分け, 各群におけるワクチン別の接種率, 副反応について検討した. その結果, 接種率は2群間で差はみられなかったものの, DPTワクチンおよびインフルエンザワクチン接種で副反応を呈した児はアレルギー児で高率であった.
これらの結果より, アレルギー児への予防接種対策として接種率の向上と共に, 副反応を軽減または予防する対策も急務であると考えられた.

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近年食物アレルギーのアレルゲンとして魚介類が注目されるようになってきた. 魚介類アレルギー患者の多くがかなり広範囲な食物あるいは吸入抗原に感作されている背景があり, 交差反応の影響も大きいと思われる.
今回我々は食物アレルギーが疑われる小児アレルギー性疾患患児79名を対象として, 魚卵, 魚類のCAP-RAST^®値を測定し, 鶏卵白のCAP-RAST^®値や臨床症状との関連性を検討した. さらに貝類のCAP-RAST^®値を測定し, その有用性について検討を行った.
その結果, 魚卵 (イクラ, タラコ) とその魚肉のCAP-RAST^®値 (p=0.14, p=0.04) また鶏卵白と魚卵のCAP-RAST^®値 (p=0.34) や症状の間に相関関係はみられなかった. 魚卵や貝類のCAP-RAST^®値から実際の誘発症状を予測することには限界があると思われた.
魚介類アレルギーでは複数の魚介類に対してアレルギー症状を示すことから広範な食事制限を強いられることが多かった. しかし1種類の魚でのみ反応を示す症例や, 調理することにより摂取可能となる症例が存在する. そのためすべての魚介類アレルギーの患児に広範囲な魚介類摂取制限を行うのではなく実際には食物負荷テストを行って摂取制限の内容を決定していくことが望ましいと思われた.

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