小児歯科学雑誌
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44 巻 , 5 号
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  • 嘉藤 幹夫, 奥田 恵, 一柳 幸代, 柘植 昌代, 嘉藤 恵喜, 久山 晃司, 藤田 規正, 大東 道治
    2006 年 44 巻 5 号 p. 641-648
    発行日: 2006/12/25
    公開日: 2013/01/18
    ジャーナル フリー
    3歳児,4歳児および5歳児の歯列模型を使用して,半導体レーザーにて三次元計測を行い,口蓋断面積,投影面積と容積の年齢別および男女別の変化を比較検討した結果,以下の所見を得た。
    1.乳犬歯間口蓋断面積や第一乳臼歯間口蓋断面積は,上顎永久切歯が口蓋部から萌出するに伴い口蓋部の歯肉が膨隆するため,増齢とともに口蓋断面積が小さくなった。
    2.第二乳臼歯間口蓋断面積や第二乳臼歯後縁間口蓋断面積は,上顎第一大臼歯が萌出するに伴い第二乳臼歯部の歯槽骨が成長するため,増齢とともに口蓋断面積が大きくなった。
    3.前方部および後方部歯列内口蓋投影面積は,上顎骨の成長発育により口蓋部が側方方向へ拡大するため,増齢とともに口蓋投影面積が大きくなった。
    4.前方部および後方部口蓋容積は,口蓋部が側方方向ならびに垂直方向に拡大するため,増齢とともに口蓋容積が大きくなった。
    5.口蓋断面積,投影面積と容積は,男児の方が女児よりも大きな値を示したが,男児・女児間には有意の差は認められなかった。
  • 海原 康孝, 財賀 かおり, 中江 寿美, 蔵本 銘子, 槇平 美夏, 鈴木 淳司, 香西 克之
    2006 年 44 巻 5 号 p. 649-656
    発行日: 2006/12/25
    公開日: 2013/01/18
    ジャーナル フリー
    乳歯列期に正常咬合であり,かつ歯列弓に生理的空隙が認められた小児を,永久歯列になった段階で叢生であったもの(叢生群)と叢生でなかったもの(非叢生群)の2群に分類した。二つの群の成長発達に伴う歯列弓の変化の違いについて,歯列研究用模型を用いて縦断的に比較検討を行った。結果は以下の通りである。
    1.乳歯列期に正常咬合でありかつ歯列弓に生理的空隙を認めた小児のうち,43.8%の者が永久歯列になった段階で叢生であった。
    2.叢生群は非叢生群に比べて乳歯列の空隙の出現する部位が少ない傾向が認められた。
    3.歯冠近遠心幅径は,乳歯,永久歯とも叢生群の方が非叢生群よりも大きい傾向にあった。また,永久切歯の歯冠近遠心幅径の合計と乳切歯の歯冠近遠心幅径の合計の差も,上下顎ともに叢生群の方が非叢生群よりも大きい傾向にあった。
    4.上下顎ともに,叢生群は非叢生群よりも,犬歯間幅径の各年齢における値および4歳から12歳までの増加量が小さい傾向にあった。
    5.歯列弓長径の平均値および変化量は,両群間で差はみられなかった。また,両群ともに歯列弓長径の増加量は,犬歯間幅径のそれより小さかった。
    6.混合歯列期に叢生である歯列は,永久歯列になっても叢生であるものが多かった。以上より,叢生の発現に関しては,乳歯列の空隙量に加えて,歯冠近遠心幅径,歯列弓幅径の大きさおよび増加量,混合歯列期に叢生であるかどうかについて着目すべきであることが示唆された。
  • 丸谷 由里子, 門馬 祐子, 畑 弘子, 小松 偉二, 真柳 秀昭
    2006 年 44 巻 5 号 p. 657-664
    発行日: 2006/12/25
    公開日: 2013/01/18
    ジャーナル フリー
    唇顎口蓋裂児におけるエナメル質形成不全の発現状況とその特徴を知る目的で,本調査を実施した。
    平成14年2月から平成15年1月までの間に,本疾患診療班各科の定期検査のため,小児歯科にて口腔診査を受けた3歳から8歳4か月までの唇顎口蓋裂児239名を対象に調査を行い,以下の結果を得た。
    1.エナメル質形成不全歯をもつ唇顎口蓋裂児は54.8%であった。乳歯列期の患児では55.2%が乳歯にエナメル質形成不全を発現しており,裂型別での発現率は唇裂で33.3%,唇顎裂で56.8%,唇顎口蓋裂で77.6%,口蓋裂で23.3%であった。混合歯列期の患児では永久歯にエナメル質形成不全をもつ者は27.6%であった。
    2.乳歯列期の患児において,観察歯2643歯中,形成不全を発現している歯は5.2%であり,唇顎口蓋裂で7.0%,唇顎裂で5.5%,唇裂で2.2%,口蓋裂で1,9%の発現であった。混合歯列期については,観察永久歯672歯中7.7%にエナメル質形成不全が認められた。
    3.唇裂,唇顎裂,唇顎口蓋裂では上顎前歯部で形成不全の発現率が高く,口蓋裂では第二乳臼歯で形成不全の発現率が高かった。
    4.前歯部同名歯では裂側で形成不全の発現率が高かった。
    5.永久歯の形成不全には白斑が多く認められたが,乳前歯のそれは白斑よりも着色や実質欠損が多かった。
    6.形成不全発現と,出生体重や唇裂・口蓋裂手術時期との関連は認められなかった。
  • 中野 崇, 小野 俊朗, 渥美 信子, 外山 敬久, 東 公彦, 青山 哲也, 長縄 友一, 村田 宜彦, 坂井 志穂, 土屋 友幸
    2006 年 44 巻 5 号 p. 665-672
    発行日: 2006/12/25
    公開日: 2013/01/18
    ジャーナル フリー
    本学小児歯科では,平成14年度までの模型実習を中心とした1回完結型の実習内容を見直し,平成15年度より,第5学年の学生を対象に,時系列に沿った7課題より構成される臨床体験型教育を行ってきた。また,学習目標の達成度を評価するとともに,今後の基礎実習のありかたを検討することを目的に,学生に対するアンケートを実施した。
    実習の改革により,学生の実習参加への積極性が増すとともに,一口腔単位で時系列に沿った実習を行うことができた。面接系実習では,実習前に行動目標を明らかにしたことにより,学生の実習に対する目的意識が高まり,スムーズに医療面接に移行することができた。また,実技系実習においても,早く終えるための作業となりがちであった模型実習が,一つ一つの手順を考えながら参加できていた。アンケート結果からは以下の結論を得た。
    1.学習目標を理解できた者と,ほぼできた者は全体の9割以上を占め,多くの学生がこれから行うことを理解して実習を行っていた。
    2.学習目標を達成できた者と,ほぼできた者は全体の9割以上を占めたが,教員による評価との整合性は低く,学習後の評価およびフィードバックが重要と考えられた。
    3.患者心理を意識した実習においては,多くはできたと答えたものの,あまりできなかったと答えた者も1割認められ,学生の学習意欲を刺激し,さらにそれを持続させるような教育方法について再検討を要すると思われた。
  • 西村 一美, 鶴山 賢太郎, 許田 依里, 諸星 弘世, 松永 哲, 前田 隆秀
    2006 年 44 巻 5 号 p. 673-681
    発行日: 2006/12/25
    公開日: 2013/01/18
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は,若年者の顎関節における円板後部結合組織の下層の有無と関節円板位置異常および顎関節形態との関係について多変量解析による検討を行うことである。
    209名の418関節(男児71名,女児138名,年齢:6-16歳)を対象としたMR画像から,円板後部結合組織,関節液,関節円板位置,関節円板形態,関節円板の復位,関節円板側方転位,下顎頭形態,関節隆起形態を評価した。
    円板後部結合組織上層は418関節(100%)全てに確認された。下層は107関節(25.6%)に認められ,円板後部結合組織が両側に認められたのは82関節(75.9%)であり,円板後部結合組織が片側にのみ認められたのは25関節(23.4%)であった。
    カテゴリースコアから,deformedの関節隆起形態,中等度および高度の関節円板前方転位,内側への関節円板転位,復位を伴わない関節円板前方転位,osteophyte状の下顎頭骨変形において,円板後部結合組織下層はMR画像上で認められない傾向があった。さらに,カテゴリースコアの説明変数別範囲から,円板後部結合組織下層に対する影響は,関節円板形態,関節隆起形態,関節円板前方転位,関節円板の復位の順に大きいことが明らかとなった。
    以上のことから,円板後部結合組織下層の有無が関節円板位置異常の病因因子となりうる可能性が示唆された。
  • 長谷川 祐子, 小方 清和, 苅部 洋行, 内川 喜盛
    2006 年 44 巻 5 号 p. 682-692
    発行日: 2006/12/25
    公開日: 2013/01/18
    ジャーナル フリー
    乳歯列の歯間空隙と咬合状態との関連性を明らかにする目的で,個性正常咬合を有する小児39名を対象とし,4歳6か月未満を乳歯列前期,4歳6か月以上を乳歯列後期,また総歯間空隙量が上顎で3.0mm未満,下顎で2.0mm未満の者を閉鎖群,上顎で3.0mm以上,下顎で2.0mm以上の者を有隙群に分け,歯間空隙量と歯,乳犬歯の咬耗,咬合力,咬合接触面積との関係を分析した。
    1.歯間空隙量は,上顎では閉鎖群は乳歯列前期より後期で大きい傾向があり,有隙群は後期で小さい傾向があった。下顎では乳歯列前期と後期の差が認められなかった。
    2.乳切歯の歯冠近遠心幅径は,上下顎とも閉鎖群が有隙群より大きかった。
    3.overbite,overjetは閉鎖群が有隙群より大きい傾向があった。
    4.乳犬歯の咬耗発現率は有隙群が閉鎖群より高い傾向があった。
    5.総咬合力,総咬合接触面積は,乳歯列後期で前期より大きい傾向を示し,閉鎖群が有隙群より小さい傾向があった。特に閉鎖群の前期で著明だった。
    6.乳犬歯と乳臼歯の咬合力,咬合接触面積は,閉鎖群より有隙群で大きい傾向があったが,乳切歯では閉鎖群が大きく,乳歯列前期で著明であった。
    7.有隙群における乳前歯の咬合力分布,咬合接触面積分布は,乳歯列前期より後期で高い傾向があったが,乳臼歯は前期で高い傾向を示した。
    8.閉鎖群における乳前歯の咬合力分布,咬合接触面積分布は,乳歯列後期より前期で高い傾向があったが,乳臼歯は後期で高い傾向を示した。
  • 岡本 春憲, 荒井 清司, 木場 秀夫, 久保山 昇, 西山 典宏, 松根 健介, 前田 隆秀
    2006 年 44 巻 5 号 p. 693-701
    発行日: 2006/12/25
    公開日: 2013/01/18
    ジャーナル フリー
    新規ハイドロキシアパタイトに炭酸カルシウムもしくはβ-TCPを含有させた覆髄材の有効性を検討するため,小児歯科臨床において断髄法に用いられている水酸化カルシウム製剤(カルビタール®)およびフォルモクレゾールと比較検討した。ラット臼歯に各材料を用いて断髄処置を行い,象牙質様硬組織の形成程度および歯髄組織の炎症性変化をマイクロCTおよび病理組織学的に比較検討した。その結果,焼結体HAP群は歯髄への刺激が低い材料であることが明らかとなった。また,切断面下における硬組織の形成はカルビタール®群が最も顕著で,焼結体HAP群においては焼結体HAP+炭酸カルシウムにおいてのみに認められた。さらに,焼結体HAP群では切断面下の,炎症が早期に改善されることが明らかとなり,生体親和性が高いことが明らかとなった。
    今回の実験より,カルビタール®およびフォルモクレゾールよりも焼結体HAP群は歯髄刺激が低く,歯髄に対して良好な覆髄材となる可能性が示唆された。さらに,HAPに炭酸カルシウムを含有させると,軽度ではあるが,切断面下に象牙質様硬組織が形成されることが明らかとなった。
  • 児野 朋子, 小野寺 妃枝子, 菊池 元宏, 新国 七生子, 藤巻 佐弥香, 鈴木 久恵, 中島 一郎
    2006 年 44 巻 5 号 p. 702-708
    発行日: 2006/12/25
    公開日: 2013/01/18
    ジャーナル フリー
    現在,乳歯列期前歯部反対咬合の治療には,筋均衡を改善する機能的矯正装置であるムーシールドを第一選択とすることがある。しかしながら,顎の発育の推移によっては被蓋改善の得にくい症例もあり,何らかの適応症の判断基準を検討する必要がある。
    そこで,本研究ではムーシールドを用いて乳歯列期前歯部反対咬合が改善された患児10名(以下単独使用群)と,他装置も併用して改善された患児10名(以下併用群)の治療開始前の側面頭部エックス線規格写真を用いて,両群間の顎顔面および舌骨位の形態学的計測項目の比較検討を行った。
    その結果,併用群は単独使用群と比較して顎顔面形態の分析項目であるANB,AO-BO,overjetのほかにKix-indexで有意差が認められた。
    以上より,これら各項目は乳歯列期前歯部反対咬合の治療開始前に,機能的矯正装置を適応する際の判断基準になりうるものと推察された。
  • 石井 敏美, 松村 誠士, 西村 美智子, Omar Rodis, 平川 貴之, 保富 貞宏, 下野 勉, 和田 精久
    2006 年 44 巻 5 号 p. 709-712
    発行日: 2006/12/25
    公開日: 2013/01/18
    ジャーナル フリー
    酸化チタン(TiO2)は化学的に安定した性質と光触媒という特徴的な機能を有している。歯科領域において酸化チタンを用いた新たな齲蝕予防方法や口腔清掃用具への実用展開が期待される。その基礎研究として,これまでに著者らは,棒状半導体TiO2を用いてS. mutansに対するTiO2光触媒効果について検討を行い,S. mutansに対する酸産成抑制および抗菌効果が認められたことについて報告した。今回棒状半導体TiO2を用いてS. mutansに対する付着抑制効果について検討を行った。
    1.電極を付与しなかった群のS. mutansのアパタイトペレットへの付着を100%付着率とした時のTiO2電極群および太陽電池を付与したTiO2電極群の付着率は各々65.6%,26.6%であった。棒状半導体TiO2光触媒反応による付着抑制効果が認められた。
    2,TiO2電極群と太陽電池付きTiO2電極群では太陽電池付きTiO2電極群の方が付着抑制効果は大きく,太陽電池付与によるTiO2光触媒反応の増強効果が認められた。
  • 大岡 貴史, 黒石 純子, 向井 美惠
    2006 年 44 巻 5 号 p. 713-719
    発行日: 2006/12/25
    公開日: 2013/01/18
    ジャーナル フリー
    幼児期における箸食べ機能の発達に関して,食品を捕捉する際の箸の操作方法の発達による変化を明らかにすることを目的とした。対象児は生後3歳~5歳前後の幼児37名とし,生後月数によって3歳児群,4歳児群,5歳児群に分け,箸を用いて球形の模擬食品を捕捉する動作を課題とした。その結果,5歳児では箸を開く際に近箸を動かす割合よりも遠箸を動かす割合が有意に多かった。
    また,箸を動かす方向に関しては,5歳児では近箸を遠位に動かす様子がみられなくなったものの,遠箸の動かし方では明確な変化が認められなかった。模擬食品を捕捉するまでの試行回数を計測したところ,対象児の年齢が高くなるにしたがって試行回数が有意に減少していた。以上より,幼児期においては,年齢が高くなるにつれて近箸の操作方法が遠箸に先行して安定し始めるとともに,対象物を捕捉する機能が向上する可能性が示唆された。
  • 村上 由見子, 影山 徹, 大須賀 直人, 水島 秀元, 岩崎 浩, 宮沢 裕夫
    2006 年 44 巻 5 号 p. 720-730
    発行日: 2006/12/25
    公開日: 2013/01/18
    ジャーナル フリー
    発育段階にある患児が対象となる小児歯科臨床では埋伏歯の存在により,歯列の成長,咬合機能の障害になりうることから,可及的早期に萌出を促す必要がある。しかしそれには適切な診断が必要である。逆生埋伏中切歯のエックス線画像診査はこれまでにも隣接する歯・顎骨などの硬組織が重映してしまい正確な診断が困難とされてきた。今回著者らは歯科用小照射野エックス線CT(3DXTM,モリタ製作所)画像による上顎右側逆生埋伏歯の三次元的画像診断を行い迅速に開窓および牽引へ着手することができたので報告する。
    症例は7歳9か月の女児で上顎右側中切歯の萌出遅延および審美障害を主訴に来院された。逆生を起因するような全身的・局所的要因は医療面接からは認められなかった。診断より牽引後の予後不良が懸念されたが,患児と保護者が強く主訴改善を希望していたため治療を開始した。はじめにリンガルアーチを用いて1近心面と正中を一致させるようにした。治療開始3か月後に開窓を行い,同時に牽引を開始した。牽引開始3か月後には粘膜下に1埋伏歯の切縁を触知し,牽引開始5か月後には歯冠2/3の萌出が認められた。牽引開始9か月後にはほぼ歯列内に誘導されたため,1埋伏歯の唇面にブラケットをボンディングし,牽引方向を舌側から唇側に変更し,同時に21|12の配列を行った。動的治療は18か月で終了した。この間にも3DXTM画像診断を定期的に行った。現在,床型の保定装置で保定を行っている。今後,1埋伏歯の歯根吸収や,周囲歯周組織の変化を観察していくためにも3DXTM画像診断を活用した長期間の定期管理の必要性が示唆された。
  • 篠永 ゆかり, 有田 憲司, 西川 聡美, 原田 桂子
    2006 年 44 巻 5 号 p. 731-739
    発行日: 2006/12/25
    公開日: 2013/01/18
    ジャーナル フリー
    小児の下顎骨関節突起骨折に対する非観血的処置法として,アクチバートルを用いた機能的顎骨折治療法の治癒過程および本法の有効性を検討する目的で,本療法を施した乳歯列期の小児の下顎骨関節突起骨折症例において,初診時から継続的にエックス線CTを撮影し,CT三次元構築像により治癒経過を観察した。
    患児は,初診時年齢5歳4か月の男児で,外傷による顎骨折を主訴に来科した。術前のエックス線CT像により,左側下顎骨関節突起部に3分割した骨折片を確認した。初診時,下顎骨の患側偏位および両側臼歯部に交叉咬合を認めたため,アクチバートルを17日間装着し,受傷1か月後,受傷4か月後,受傷7か月後および受傷15か月後にエックス線CTを撮影し経過観察を行った。
    1.受傷1か月後に骨折片が関節突起と一体化していることを認めた。
    2.受傷4か月後には,骨折片の痕跡は消失し,正常に近い関節突起の形態を呈していることを認めた。
    3.受傷7か月後には,ほぼ正常な形態に治癒したことを認めた。
    4.受傷15か月後には,完全に形態的治癒が完了し,顔面の形態と顎運動機能も正常であることを認めた。
    5. 2年4か月間の経過観察において,後遺障害は全く認められなかった。
    以上の結果より,成長期にある小児の下顎骨関節突起骨折症例において,顎骨の成長を妨げず,顎関節および周囲組織の機能を営ませながら治癒を促すアクチバートルを用いた機能的顎骨折治療法が有効であることが認められた。
  • 2006 年 44 巻 5 号 p. 748a-
    発行日: 2006年
    公開日: 2013/01/18
    ジャーナル フリー
  • 2006 年 44 巻 5 号 p. 748b-
    発行日: 2006年
    公開日: 2013/01/18
    ジャーナル フリー
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